さてはてメモ帳 Imagine & Think!

自己弱体化 ３ 「壊される日本」１

「世界史」など学習するなと「彼ら」はいう。

壊される日本 「心」の文明の危機 馬野周二・著　　プレジデント社　　(１９９３)
壊される日本
http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/umanoshuji.html

　ペリー艦隊来航の工作者

　 ペリーは１８５２年に４隻の軍艦を率いて江戸埠頭に現れ、開国と通商を強要した。ペリー艦隊はきわめて大規模な艦隊であり、有力な海兵を搭載していた。
　 当時の幕府はすでに幕末症状を呈しており、この武力威嚇に対して手の打ちようがなかった。ついに日米和親条約を締結したが、これは幕府の無知につけ込んだ不平等条約であった。そして日本は鎖国以来２５０年にして開国したわけである。
　 当時の東アジアの状況を見ると、すでにインドは植民地化が着々と進められており、清国はアヘン戦争に敗れ、広東、上海等を貿易港として解放し、そこにはイギリス人を中心とする酷（むご）い貿易商人が入り込んで、中国搾取の体系を築き上げつつあった。　
－－
「アヘン戦争」の舞台裏　アヘン王サッスーンの暗躍と上海に築かれたユダヤ人社会の実態
http://inri.client.jp/hexagon/floorA6F_he/a6fhe100.html

麻薬アヘン（阿片）の光と陰
http://www2.odn.ne.jp/~had26900/about_souyaku/on_opium.htm
－－

ところで、ここでわれわれが深く考えなければならないことは、イギリスさらにはオランダ、フランスの勢力が、それまでの２世紀の間に東洋の植民地化を進めてきた事実である。

　 今日の歴史書には、単に英・蘭・仏の政府が国策として東洋の植民地化を進めたように書いてあるが、実は、彼らの植民地化の実態は、国家が動いたというよりは、むしろ各国の一部グループ（各東インド会社）による商業的冒険主義者の連合勢力による動きだった。
　 日本人は、日清戦争以後の大陸進出が政府主導というよりは、むしろ軍部主導でなされた経緯があるから、イギリスやオランダ、フランスの東洋への植民地獲得活動を、日本と同じように政府や軍人たちによる計画的な動きだと考えやすい。しかし実際はそうではなくて、むしろ商工業者（その中核の冒険商人）による経済的侵略行為が、のちにそれぞれの政府によって認知されて、植民地として政治的体裁を整えるようになったのである。

　東インド会社の正体



　 ここに国家的に海外進出を行なった日本と、それに３世紀先行するヨーロッパ各国との大きな違いがある。そして、こういう動きの中心には必ず何らかの思想的、宗教的な背景があるものだ。
　 イギリス、オランダ、フランスの場合は、その中心を成したのはユダヤ系の商人であったと思われる。アメリカ大陸を発見したコロンブスも、その身元を探るとやはりユダヤ人であったと見られている。つまり、海外に出て行って商売をし、そこで軍事力・政治力を打ち立てて植民地化し、独占的商業圏を築き上げ、その住民を搾取するという観念は、ヨーロッパ土着の考えというよりは、むしろ古い中東の歴史から出た考えであると見るべきであろう。
　 イギリスの東インド会社が設立されたのは１６００年で、これは秀吉が亡くなって２年後のことである。そして、オランダの東インド会社ができたのは、それから２年遅れた１６０２年、フランスの東インド会社は１６０４年である。
　 その後のイギリス、オランダ、フランスの植民地経営を見ると、現地の住民を教育するといった考えはなく、単に労働力として酷使したのである。また現地人の中で頭の良い者は、本国の大学に入れて植民地政府の従順な官吏として使った。
　 さて、英・蘭・仏の東インド会社なるものは、主としてユダヤ系の勢力によって作られたものであり、その中には太古の中東から脈々と流れる精神が深く隠されていたのである。彼らの植民地支配の内容を見ると、流血と詐取と搾取の跡が歴々としている。こういうことは本来の敬虔なキリスト教徒である本国ヨーロッパ人は避けていたことであろう。
　 たとえば中国に侵入したイギリスの行なったアヘン戦争と、アヘンの中国への無制限の持ち込みといいったことは、尋常の精神で考えられるものではない。以後の中国は、上海を中心とするサッスーン財閥その他の、もともとアヘン貿易によって資産を成した者によって牛耳られていったのである。

　フリーメーソンの暗躍

　 フリーメーソンの起原あるいは性格については、今日でもごく最内部にいる少数者を除いて十分に知っている者はいないと考えられるが、この東インド会社なるものの行動規範にフリーメーソンがまとわりついていることは疑う余地がない。
　 ところで、すでにアヘン戦争を起こして中国に入り込んでいたイギリスが、なぜ日本に真っ先に来ないで、代わって米国の東洋艦隊司令官マシュー・ペリー代将が江戸埠頭に現れたのか。これは各国フリーメーソンの共同謀議の結果と見るべきであろう。
　 彼らがアジア諸国を植民地化するに際して用いたのは、現地の王侯、大商人等をフリーメーソン組織に入れ、あるいは彼らを操って内部抗争を起こさせ、その混乱に乗じて全体を手に入れるという手口であった。インドなどはその典型である。
　 たとえば戦前の中国は、まさしくフリーメーソンによって四分五裂の状態に陥っていた。孫文も、蒋介石を取り巻く人物の多くもフリーメーソンであった。蒋介石の婦人は宗美齢だが、この宗一家はことごとくフリーメーソンであった。そして周恩来もまたフリーメーソンであったと言われている。周恩来は若いころフランスに留学している。

　日本開国の遠謀

　 それでは彼らは日本に対して、いったいどういう手を用いたか。
　 幕末をフリーメーソンの光に照らしてみると、当時の事情が鮮明に浮かび上がってくる。ペリーの来航前、フリーメーソンは彼らの占領していた上海で日本征服の会議を開いたと伝えられている。その時期や場所、内容は現在のところわかっていない。おそらくその当時長崎の出島に橋頭堡を持っていたオランダのフリーメーソンが主導権をとって、日本征服の計画を練ったものと思われる。
　 当時の清国に対してとった武力侵攻政策を日本に適用することは否決されたと言われている。それは、日本を武力で侵攻することに成功の保証がなかったからである。
　日本は侍（さむらい）の国であって、ペリーの来航６６年も前の１７８６年に、林子平が『海国兵談』などで外国の攻撃の危険を説いていた。その後、多くの人が外国からの攻撃の危険を論じ、幕府はじめ各藩は海防を厳にしていた事情がある。
　 アヘン戦争が１８４０年であるから、いかに林子平が先覚の士であったかがわかる。　日本侵入に関するフリーメーソン上海会議は、アヘン戦争以後数年以内に行なわれたものであろう。日本侵入の第一着手として、アメリカの東洋艦隊による日本強制開国が決定されたものと思われる。
　 では、なぜイギリスではなくてアメリカだったのかという問題であるが、イギリスに対しては、アヘン戦争における清国での行状から、日本人は極端な悪感情を抱いており、またオランダは長年にわたって長崎・出島に住みつき、幕府に対しては極めて恭順の体裁をとっていたので、いずれも日本に開国を迫る当事者としては不適当であった。
　 そこで、フリーメーソン国家アメリカが呼び出され、その任を授けられたのがペリーであったのだろう。
　 極めて興味深いのは、ペリーに対するアメリカ大統領の訓令の中に、「決して武力を行使してはならない」ことが記されていたことである。つまり、日本の武士たちの対面を大砲によって破ることは、その後に計り知れない悪影響を及ぼすことを、彼らは悟っていたのである。
　 アメリカ海軍のペリー提督は、日本開国について十分知識を集めて研究をして来たものであり、衰弱した幕府官僚は一方的に条件を呑まされるしかなかったのである。

　内乱を起こして植民地にせよ

　 このとき、フリーメーソンはどういうプロセスを経て日本を手に入れようとしたのか。それは当時の事情から分析することができる。つまり、彼らの常套手段――対抗勢力を操って内乱を起こさせる――を使ったのである。
　 幕府に入ったのがフランス・フリーメーソンで、フランスから相当規模の使節団を入れて借款を申し入れている。つまり薩長土肥の倒幕派に対して幕府が十分戦闘できるだけの軍資金と兵器・弾薬の提供を申し出たのである。



　 一方、薩長側にはイギリス・フリーメーソンがついており、長崎に駐在していた武器商人のトーマス・グラバーを通じて相当の便宜供与を行なった。













　 こうして日本を内乱状態に陥れ、そのどさくさに紛れて日本の植民地化を図ったのである。
　 この時、日本に２人の英雄が現れた。一人は官軍の参謀総長である西郷吉之助（隆盛）、もう一人は幕府軍の参謀総長・勝海舟であった。西郷と勝が小人物で、英仏フリーメーソンの影響を受け、金で買われていたならば、とんでもない大戦争になり、江戸は焼け野原になって、今日までも大きな禍根を残しただろう。
　 このような事情から、フリーメーソンはその後も日本への侵入と日本国家のコントロールをきわめて長期の計画で辛抱強く進めてきた。


http://seinan1877.hp.infoseek.co.jp/

　　その後の日本の政財界の西洋一辺倒の風潮に乗って、彼らがその本心を隠して日本の著名な人士、勢力を持つ人物にそれとなく浸透していったことは間違いない。
　 当時の元老・西園寺公望などは、１０年間もパリに滞在したのち帰国しているが、彼は公家出身者で公爵でありながら、完全に、しかし隠微にメーソン的思想のもとに行動した人物である。フリーメーソンは現在の日本の政財界にも深く浸透していると考えて間違いはないだろう。

　獅子身中の虫

　 日本を日米戦争に導く構想が（具体的に）始動したのは１９２１年のワシントン軍縮会議である。
　 それ以来、日英同盟の廃棄、中国における排日思想の誘発、満州における張学良を使っての日本との紛争の惹起、満州事変への誘導などの手が打たれ、さらに中国共産党と連携して支那事変を起こさせ、蒋介石を指導援助して対日抗戦を継続させた。そして最終的には、石油禁輸によって日本を絶体絶命の窮地に陥れ、ハル・ノートで戦争に追い込んだのである。この間の情勢を冷静に検討してみると、日本の政治家、軍人の非常な愚かさがあるし、また彼らの計画の水も漏らさぬ周密さが際だっている。

　 １９２１年から４１年までの２０年間の日米関係、日英関係を振り返ってみると、深い謀略が周到に張り巡らされていたことが明らかである。

　 しかも極めて残念なことに、日本国民の中にこれらの謀略の手先を務め、決定的に日本を対米戦争に追い込んだ者たちが見受けられる。もっとも忠実な日本人であるべき陸軍軍人の中枢にさえも、きわめて少数ではあるがその筋の影響を受けて日本を戦争に追い込むのに加担したものがいたのだ。


参考

「日露戦争」と「日米対立」と「日中戦争」の舞台裏～ イギリス、ロシア、アメリカの極東戦略の実態 ～
http://inri.client.jp/hexagon/floorA6F_he/a6fhe150.html

地球人の歴史　　14．海と経済の覇権（前編）
http://homepage3.nifty.com/ryuota/earth/history14.html

地球人の歴史　　15．海と経済の覇権（後編）
http://homepage3.nifty.com/ryuota/earth/history15.html


　　　　　　　　　　　　イギリス帝国と世界貿易路（1860年頃）

日本の危機
http://www.shimadzu-web.co.jp/heritage2.htm



　

自己弱体化 ２

参考

歴代総裁一覧
http://www.tradition-net.co.jp/kouza/boj/boj_9.htm

歴代総理
http://www.kantei.go.jp/jp/rekidai/souri/showa40.html

日本を破壊しているのは誰か
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49608867.html

田中の逮捕で改めて「米国には絶対服従」を思い知らされた日本の政治家達に対し、米国は「日本型公共事業」の変更を迫る。

道路、橋といった産業や生活にまがりなりにも関連した建設工事から、リゾート開発等の公共工事への変更である。経済大国日本の産業基盤を弱体化させる事がその第一の目的であった。また「～産業の育成のため」といった大義名文なしに無尽蔵に建設工事を行なう事を可能にし、日本が借金だらけになり国家破産する基盤をこうして米国は「準備」させた。

イスラエルの代理人企業、森ビルが日本全国で不動産を買収する仲介を行ってきた中曽根康弘元首相は、８７年リゾート法を作り、既に破産した宮崎県のシーガイア等「不必要」な公共事業をこうして米国の要求通り大量生産した。
この法律により日本全国に乱立したゴルフ場等は、わずか４年後のバブル崩壊で経営難に陥り、ゴルフ場会員券は暴落し、次々倒産して行く。

バブル崩壊は、イスラエルの企業ドレフュス社に育てられたイスラエルの代理人、日銀総裁澄田智が銀行金利を８％に上昇させ「作り出した」。

安全な銀行貯金で高い利息が得られる事になり、不動産や株式から投資資金が逃げ出し、銀行に向かった。不動産、株式市場は「崩壊させられた」。

イスラエル企業、森ビルの代理人であった中曽根康弘のリゾート法により、日本全国に作られたゴルフ場はバブル崩壊で破産し、ゴルフ場の価格は暴落した。この「無料同然」となったゴルフ場を次々と買収し、「日本のゴルフ場王」となって行ったのが、イスラエルの中核銀行ランベールの姉妹銀行リーマン＝ゴールドマンサックスであった（ライブドア堀江のボス）。

リゾート法とバブル崩壊を「作り出した」イスラエルの自作自演は、日本の優良リゾート地の「無料入手」計画であった。このリゾート法で公益法人を使い、 脱税しながらゴルフ場開発を行い脱税等で逮捕された自民党山口敏夫元労働大臣は、このリゾート法の「あだ花」であった。

　８８年、竹下登首相の行った「ふるさと創生」も同様の結末となる。
全国の市町村に一律１億円づつをバラまき、遊園地、博物館、テーマパーク、劇場等のリゾート施設を乱立させた。こうした施設はほとんどが現在破産し廃墟と化している。人口５００人の村に、２０００人収容が可能なオペラハウス、劇場を建設したが、住民にオペラや演劇が好きな者等１人もいないといった事態が発生した。

こうして米国に要求された「不必要」な公共事業が、現在の日本政府と地方自治体の借金＝破産状況を「作り出した」。

日本全国に作られた「ムダなリゾート施設」＝オペラハウス、劇場、遊園地等、地方自治体の破産の原因は、東京にあるたった１つのゼネコンにより建設が「指揮」され、「設計、施行」されていた。
このゼネコンが日本国家破産、地方自治体破産の「演出者」である。

東京の台東区浅草に花川戸公園という小さな公園がある。その前に９階建てのゼネコン・ビルがある。日本では毎年１２月３１日になるとＮＨＫで紅白歌合戦が放送される。その舞台装置を建設している中堅のゼネコン、　（株）モリヘイ　が日本全国のリゾート開発を「仕切って」来た。
このゼネコンを支配して来たのが、副社長の長田久世（おさだひさよ）である。
永田町の女ボスと呼ばれる長田は、田中角栄の金庫番として長年日本の「ゼネコン政治」を「仕切り」、自民党国会議員の選挙資金の流れを「作り出して」来た。
田中角栄の失脚後、長田はこの無名の中堅ゼネコンに「姿を隠し」、日本の政治を影から「仕切って」来た。田中の金脈、人脈は、中曽根、竹下、そして橋本龍太郎と引き継がれ、現在も自民党の本流に引き継がれ「そのまま」生きている。
その生活線の「金脈」を握った長田が、リゾート開発で日本政府と地方自治体を破産させながら公共事業＝ゼネコンの利益＝自民党国会議員への政治献金（ワイロ）というシステムを維持して来た。
もちろんその公共事業は、田中角栄失脚後は米国の要求通り「不必要でムダな」リゾート開発に変形させられている。

長田の所には毎日何本も自民党国会議員から電話が入り、地方の公共事業の実現の「陳情」、選挙資金提供の「陳情」が来る。
毎月第３月曜日には、長田は「月曜会」という会合を開き、そこには日本全国でリゾート開発を行って来た各社ゼネコンの代表、自民党国会議員達が続々と顔を並べる。その中心となるのは、日本におけるロックフェラーの代理人、小沢一郎と渡部恒三である。かつては、ゴルフ場開発で逮捕された自民党山口敏夫元労働大臣も中心メンバーであった。

リゾート法で日本の優良リゾート地を米国、イスラエルに「無料で売却」したこのグループは、毎月第三月曜日、次なる対日本戦略をロックフェラーの代理人として、台東区の地で相談している。ここがロックフェラー日本支店である。

長田がガンで死去したため、現在は社長の森一（はじめ）が形式上このゼネコンを仕切っている（森は短気で使い者にならないため、事実上は小沢一郎の側近が仕切っている）。

台東区のこのゼネコン本社ビルの７Ｆ８Ｆには「開かずの間」がある。田中角栄から引き継いだ歴代の日本の国会議員とゼネコン公共事業の人脈、資金の出入りの記録が全てここに残されている。
この資料を東京地検特捜部が押収すれば、自民党、公明党の国会議員は、ほぼ全員逮捕されるであろう。しかしＣＩＡに留学し「勉強」し帰国した「帰国子女」のみが出世する東京地検特捜部が、ロックフェラー日本支店を捜査するはずがない。

右翼のボス故・笹川良一のB＆G財団の資料倉庫、竹下登・元首相のボス＝島根の黒川財閥の資料庫とこの（株）モリヘイの資料を総覧すれば、幕末から現在までの日本の政治権力の「生い立ち、成長」の実態が詳細に分かる。

こうした資料の存在さえ知らない大学教授、歴史学者、評論家達に真実など永遠に分かるはずがない。

核兵器産業の闇・・日本独立のための第18章
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49605569.html

さらにパーディは、略奪した貴金属でドレッサー・ジャパンという企業を作る。盗み出した工業用ダイヤモンドで石油、金塊、ウラン、ダイヤモンド等鉱物資源の採掘に使用するダイヤモンド・ドリルを製造する世界ＮＯ.１の企業である。ドレッサー社の米国本社は、現大統領ブッシュがイェール大学卒業後に最初に就職した企業であり、ブッシュ一族の経営企業である。元々、ドレッサーのダイヤモンド・ドリル製造に必要なダイヤモンドは、南アフリカのオッペンハイマー一族が提供していた。オッペンハイマーがドレッサーの親会社であり、ＧＨＱから盗み出された工業用ダイヤモンド以外の貴金属は、世界最大の貴金属商オッペンハイマーによって現金化され、港区の不動産に「化けた」。

ドレッサー社がダイヤモンド・ドリルの供給を停止すれば、世界中で石油生産が止まり、世界中の鉱山で鉄鉱石、ウラン、プラチナなどの資源開発が止まる。
このドレッサー社により、オッペンハイマーは世界中の鉱物資源を支配下に置いている。

なおパーディがＧＨＱから貴金属を奪うに当たっては、オッペンハイマー一族のポール・ブルームＣＩＡ日本支局長が当然大いに協力した。

５３年、米国は日本に対し軽水炉型原子力発電所を大々的に売り込みにかかる。
原子力発電所は、縦横に走る複雑な配管パイプの集合体である。ドレッサー社は鉱山開発において、ダイヤモンド・ドリルにより掘削された土砂をパイプで吸引し、廃棄する専門技術を持つ配管パイプ施工の専門企業でもある。
配管パイプの集合体である原子力発電所を日本で建設する際、その工事の全てを仕切った企業が、ブッシュ＝パーディの企業ドレッサーであり、ドレッサーの技術指導の指揮の下で、ウェスティングハウス、ＧＥ、三菱重工、日立製作所、
東洋エンジニアリングは原発建設の「下請け、孫請け」となった。

現在、日本の原発は年中事故を起こし、放射能汚染された排水のパイプ漏れを起こしているが、そのパイプ配管は全てドレッサーが行い、その責任者はイスラエル日本支部長、元ＧＨＱ冶金課長ジョージ・パーディである。

ドレッサーの子会社には、ニイガタ・メーソン・ネーラン・バルブ・サービス社
（メーソンとはフリーメーソンの事である）、新潟ウォシントン社、新潟鉄工所、新潟機器メンテナンス社など、原発の配管工事企業、機器メーカーが並んでいる。

５３年、米国が日本に原子力発電所を売り込んだ際、ブッシュ一族＝パーディ＝ドレッサーの代理人として原発建設を強力に推進し、また原発開発のための
原子力研究所を創立したのが中曽根康弘元総理大臣である。
また中曽根は総理大臣時代、高層ビルの高さ規制撤廃を行い、森ビルの事業を大々的にバックアップした。そして中曽根は国鉄分割民営化等で出てきた国鉄の土地、政府所有の国有地を破格でイスラエル＝森ビルに投げ売りした。
イスラエルは日本政府とＧＨＱから略奪した資金で、中曽根が投げ売りする東京都内、日本全国の優良不動産を買収して行った。
原発建設、森ビルのための高層ビルの高さ規制撤廃等、中曽根の政策は常にイスラエルのために行われて来た。
こうして中曽根の政策により、日本の国土の最重要地を入手したイスラエルは、宗教法人創価学会の名義で不動産を登記する事で、脱税を大々的に行う（宗教法人に課税はされない）。

中曽根の子分で、大蔵省の官僚時代から夫婦で東京タワーに隣接するイスラエルのメソニック森ビルに「無料」で住んで来た、国会議員浜田卓二郎は、公明党創価学会の強力なバックアップで国会議員を続けながら、イスラエルの取得した優良不動産を創価学会名義で登記するパイプ役となって来た。
浜田と中曽根の尽力で無税の恩恵を受けたイスラエルは、見返りとしてその不動産を担保に、新生銀行（日債銀、興銀、長銀等の旧・政府系金融機関が、こうした不正融資のブラック・ボックスになって来たが、現在その機能を引き継いだのが新生銀行である。）から資金の融資を受け、浜田と公明党創価学会の選挙資金とし、中曽根自民党の選挙資金として献金して来た。



新生銀行は、ブッシュ（＝シティバンク）の経営する銀行である。
これが自民党＝公明党連立政権の選挙資金捻出、裏工作の「仕組み」である。

浜田の妻マキ子も国会議員であり、マキ子は実業家である父の事業基盤である東京都文京区の一部上場企業Ｔ、その社長Ｋに、同様の創価学会の名義を使った不動産資産の脱税を支援し、見返りにその不動産を担保に、みずほ銀行から選挙資金の融資を引き出し、公明党創価学会、自民党連立政権の選挙資金としている。
Ｋの妻は、中曽根の息子の妻と姉妹であり、姻籍のパイプの中に自民党の選挙資金が流し込まれている。
Ｋの企業Ｔの取締役の大部分は創価学会の幹部である。Ｔの幹部から足立区の公明党区議になった者も居り、Ｔから公明党への選挙資金の集金マシーンになっている。
元々、戦後自民党が結成される際に、その結党資金を提供したのはイスラエル、パーディのメソニック協会であった。

なお中曽根は、科学技術庁長官時代に宇宙開発事業団を創立するが、宇宙ロケット技術はそのままミサイル技術として使用出来る。
中曽根は、同時にプルトニウム、ウラン濃縮技術研究等の原子力研究所を創立しており、防衛庁長官であった中曽根の念頭には、核兵器開発と核弾頭搭載の核ミサイル開発があった。
中曽根の番頭であった宇野宗助元首相は、原子力研究所と宇宙開発事業団の併設の目的が「核ミサイル開発に無いとは言わない」と発言している。
常にイスラエルの利権に貢献して来た中曽根が、パキスタンの核兵器開発、北朝鮮の核兵器開発に寄与してきたイスラエルの核兵器開発利権に「貢献」する事は、ある意味で当然である。

なおイスラエル日本支局長のパーディは、米国商工会議所ＡＣＣＪの副会長として「対日規制緩和要望書」を起草し、日本の金融自由化、農産物輸入自由化、 企業乗っ取り＝Ｍ＆Ａ自由化を強く要望し、この文書を下敷きにし、毎年米国政府は対日「年次改革要望書」を作成する。
この文書の「命令」通りに日本は郵政民営化を行い、金融自由化を行い、やがてコメ輸入自由化を行う事になる。

またパーディは、日本の「優良不動産、企業」への投資仲介情報誌を米国で発行し、またベルギー・ルクセンブルグ商工会議所を通じて、ＥＵ各国の銀行、大企業に情報誌を売り込み、日本企業、不動産の「乗っ取り、買収、斡旋業」を行っている。
２００７年４月から実施される、「改正」商法による日本企業乗っ取り自由化が、「誰の手によって」準備されて来たかは明白である。これがイスラエルの日本「侵略」の一端である。


＋＋
従って本質的な問題は、原価がいくらかかろうとも、かれらから土地を奪うということにある。この目的達成の最も良い方法は、土地を所有していることが、だんだん重荷になるようにすること・・負債で土地を圧迫することである。このためには土地所有の状態を監視し、高慢にさせずに無条件に服従させ続けるだろう。
　ゴイムの貴族は、生れつき足りることを知らないので、急速に燃えつきたり初めはうまく行っても失敗に帰するだろう。
　そうなったらすかさず、われわれは無条件に商業と工業の保護者にならなければならないが、真先になさねばならぬのは投機である。それは産業に平衡力をつける役割がある。投機産業がないと個人の手中にある資本がふくれて、土地銀行からの負債をなくさせ農業の復活を助けることになるだろう。われわれが欲するのは、産業に土地から労働と資本を吐き出させることであり、投機という手段で世界の金すべてをわれわれの手に移すことである。そうしてこそゴイムは、ほかに生きる理由がなくて生存する権利を得ようというなら、われわれの前にひざまづくほかはなくなるだろう。
ゴイムの産業を完全に滅亡させるには、投機の助けを借りて、われわれがゴイムの間で盛んにしてきた奢侈、何もかもを呑み込んでしまう奢侈に対するあくなき欲望をつのらせるだろう。しかしながら、われわれは労働者には好都合にならない程度に賃金の上昇をはかるだろう。同時に、農業や家畜飼育が駄目になったから上がるのだという理由を付けて、生活必需品の価格をあげるだろう。われわれはさらに進んで、労働者を混乱に浸し酒漬けにし、それに加えるに、ゴイムの頭の良い者たちをすべてこの世から根絶すべくあらゆる処置を講じ、生産の根源力を巧みに深く蝕むだろう。



　時期尚早のうちにゴイムに真相をさとられないようにするために、われわれは仮面をつけて、われらの経済学説が精力的に宣伝する偉大な政治経済原理のもと、いかにも労働者階級に役立つかのように情熱を傾けて説き伏せるだろう。
（プロトコール６より）





鋼鉄の「馬鹿（詐欺）」女　小野寺光一
http://blog.mag2.com/m/log/0000154606/106945500.html?page=1

「金で買えるアメリカ民主主義」の中でハードカバー版の１６３から１６４ページにこんな箇所がある。抜粋します（一部要約）

真に自由な市場は存在しないし、機能もできないだろうという考えをもってしても権力を手に入れたイギリス女、サッチャー夫人がこの自由化構想を受け入れるのを止められなかった。彼女が「信じ込んだ」のは、自由市場の理論だけではない。サッチャー政権のエネルギー大臣をつとめていたウエイカム卿のささやきに彼女は耳を貸したのだった。サッチャー政権のエネルギー大臣をつとめていたウェイカムは、世界初の電力卸売り発電所を認可した。この発電所の所有者こそエンロン社だった。（のちに破綻する有名な企業）サッチャー政権のエネルギー大臣をつとめていたウェイカム氏の決定が意味するものは世界に先駆けて発電所の所有者すなわちエンロン社が、市場に耐えられる限りの価格を、正確に言うと「耐えられない価格」でも設定することができるようになったということだ。
（国民の限界まで値段を上げるということ）
エンロン社は、ほどなく、サッチャー政権のエネルギー大臣をつとめていたウェイカム氏を役員に迎えた。
（なにやら、竹中氏をイメージさせる）

エンロンとの取引に続いて、サッチャー政権のエネルギー大臣をつとめていたウェイカム氏は、イギリス政府に国内の発電所や電力小売会社を、電線から変電所までいっさいがっさい売り払うように働きかけた。
（日本では高速道路、郵便貯金、住宅金融公庫、政府系金融機関などであり、電力も自由化しろと圧力がかかっている）

サッチャーは、そこで、「イギリス政府が電力会社を所有するのをやめ、以前のほとんどの経済学者が確立されているすべての定理と常識に反すると口をそろえていっていたものに置き換える。つまり電力の自由市場を作るという構想」という夢に着手する。
（これに似ているのは竹中氏の構想（妄想？）である）

それはキロワット単位で電力を売買する取引所で、国民に売る電力料金は自由市場の原理にもとづいて決められるはずだった。
（高速道路の料金も似ている。）

紙の上では電力プールはアカデミックな美しさをそなえていた。新たに生まれた民間発電業者はイギリスの消費者に電力を売る権利のために日々しのぎを削って電力の価格を下げるはずであり、その結果、電気料金は安くなるはずだった。
（日本でも実際には値上げが数倍の規模でなされることで動いているくせに安くなるはずと嘘を言っている）

これは理論である。この制度があっという間にあるいは数日間のうちに失敗におわったと断言することはできない。

しかし、電力制度は業界がギャンブルとよぶゲームの会場になってしまう。価格の吊り上げ、消費者からありとあらゆる手の込んだ方法で金をしぼりとる場だ。電力の価格は跳ね上がり、発電所の所有者たちは事実上、資産収益が一夜にして３倍から４倍に増えるのを目の当たりにした。つまり残されたものは不正がまかりとおるカジノのような自由市場とどうしようもない癒着であった。
つまりサッチャーは、鉄の女ではなく、鋼鉄の馬鹿女なのである。
そしてこの鋼鉄の馬鹿女のサッチャーをみならっているのが、小泉ジュンイチローなのだ。

自己弱体化 １

　シオンのシナルキストにとって日本のような協調・共生指向の（だった？）国は邪魔なのである。競争させるべし。特に、不毛な競争をだ。弱体化させ、乗っ取ったあとは独占する。文句はいうな。共謀罪で逮捕するぞ。


一九八一年に出版された、ユダヤ人が書いたとされる奇書「日本人への謀略」から、今、日本人が学ぶべきこと。 　太田　龍 更新 平成18年07月05日23時12分 平成十八年（二〇〇六年）七月五日（水）　（第一千七百三十一回）

○アブラハム・ラーウィ著、黒田寛訳　「日本人への謀略―あるユダヤ人の証言」（Plot against the Japanese.）　一九八一年、かんき出版、絶版 。


○この本は奇妙な本である。　○あるユダヤ系アメリカ人が、日本に対して仕掛けられつつあるアメリカの謀略について警告する書、と言う。

○　「われわれ西洋の人間は、基本的には肉食民族であり、東洋の民族に比べると、はるかに獰猛な性向を持っていることを忘れないで欲しい。」　　（４頁）

○　「日本の保守系現政権は、恐らく、アメリカの要求をいやいやながら、次々と呑まざるをえないであろうし、徐々にではあっても、アメリカが仕掛けた『自己弱体化』への道を走ることになるであろう。

日本人の見る道路標識には、日本人好みの行先が書かれることになるだろうが、裏側を見れば、英語で違う行先が印刷されて居るはずである。

親愛なる日本の読者諸氏に申し上げたいのは、自分が運転して居る道路上での道路標識を見る場合、その標識は、いつ、誰が、なぜ、そこに立てたのかを、ちょっと立ち止って考えて頂きたいということである。

運転手はあなたなのだから、その道を走った責任はあなたにある。アメリカ人が無理にその道を走らせたのだ！という言い訳は、もう役に立たない。」　（２１７～２１８頁）　　

○この文章が、一九八一年（昭和五十六年）に書かれていることに注目しなければならない。

○前出の文章は、日本フリーメーソン最高幹部の証言をもとに作られた「日本に君臨するもの」（一九九八年刊、絶版）の中に、一部引用されてある。



○アメリカは、日本の「自己弱体化」政策を実行して居ると言う。

○「自己弱体化」とは、　日本自身が、自分を弱体化すること、を意味する。

○日本が、或いはより正確に言へば、日本の政府、日本の国家権力、日本のエリート権力階級自身が、日本を弱体化する政策を実行する、と言う。

○もちろん、日本のエリート権力階級、日本の政府与党が、公然と　「正直」に、「ありのまま」そのことを、日本国民に向かって、　知らせるわけはない。

○そんなことをしたら、日本国民の信と支持をいっぺんに彼らは失うであろう。

○従って、日本のエリート権力階級は、自由の日本国民を徹底的にペテンにかけなければならない。

○敗戦後六十年余、　すべての日本政府、すべての日本権力エリート階級は、○占領軍、占領国のご主人さま米国（イルミナティ）の命令通り、○日本の長期的弱体化政策を実行しつつ、○日本国民に対しては、うまい話しをでっち上げるペテン師、として　立ち回ることを要求された。

○この演技をたくみに実行するエリート権力者は、米国（イルミナティ）のご主人に高く評価され、

○そのペテンが下手なもの、又は、内心そのことがイヤでたまらないもの、本心では、日本国民を裏切ったりしたくないと強く思って居るような「危険人物」、○そうした日本の権力者たちは、○たちまち、ご主人さま＝米国（イルミナティ）によって罰せられる。○場合によっては、「暗殺」の対象と成ることさえあり得る。

○本書は、公刊当初は、なんの反響もなしに消えたようにも思えるが、今、改めてこの本を読み直すことは必要であろう。

　（了）

この文は保存に値する。


参考

2007年版「年次改革要望書」超適当訳
http://restororation.blog37.fc2.com/blog-entry-967.html

年次改革要望書　「郵政民営化」部分の訳
http://pokoapokotom.blog79.fc2.com/blog-entry-470.html

2007年10月18日、年次改革要望書要約
http://shimotazawa.cocolog-wbs.com/akebi/2007/10/20071018_d782.html


ACCJ Mission
http://www.accj.or.jp/content/about/accjmission

Further the development of commerce between the United States of America and Japan, promote the interests of U.S. companies and members, and improve the international business environment in Japan.

在日米国商工会議所（ACCJ)について
http://www.accj.or.jp/content/about/Jpage

在日米国商工会議所がホワイトカラー・エグゼンプション導入を要求！
http://yaplog.jp/lawyaz-klub/archive/1865

ユダヤの告白　Ｐ・ゴールドスタイン　Ｊ・スタインバーグ　共著　宇野正美　訳
http://rerundata.hypermart.net/adl/adl01.htm

↑こんなふうに、存在がぼやけさせられつつあるが、
こういう超重要基本文献を押さえておくことが大切なのである。新しい「落書き」にかき消されてはいけない。重要資料の反復吟味が大切なのである。

訳者まえがき

　ＡＤＬは日本において「ユダヤ名誉毀損防止連盟」と称されている。これだけならば何の問題もない。ユダヤ人の権利を守る団体と受け取れる。
　しかしコインに両面があるように、ＡＤＬにも表と裏がある。
　ＡＤＬの表は「人権擁護」である。それゆえにアメリ力の人権委員会などのすべての背後にＡＤＬが存在していると言ってもよいだろう。



　しかしその裏で、ＡＤＬはそのルートに麻薬を乗せ、さらには組織犯罪の網をアメリ力中に張っていったことをこの本は証言している。ＡＤＬの力がますます大きくなっていく中、アメリ力人の誰かが「麻薬をコントロールしているのはＡＤＬのユダヤ人である」「彼らの組織犯罪綱がアメリ力をコントロールしている」などと言おうものならＡＤＬはその言葉をとらえて「反ユダヤ」の焔印を仮借なく押し続けた。いったんその印を押されると職業を失い、社会的制裁を受けるほどのカを持つ。

　アメリカ人たちは「ユダヤ問題」について完全に沈黙を守った．その分ＡＤＬはアメリカの政界、財界、マスコミ、その他あらゆるところにその綱を張り巡らせていった。

　アメリ力などにいる日本のマスコミの特派員たちは「ユダヤ問題」に触れることはタブーとなり、アメリカの真実を日本に伝えることができなくなった。被害を受けているのは日本人である。日本人はアメリカの真相を知らされることなく今日にまで至った。

　日米経済摩擦、日米構造協議というとき、今でも日本人はマッ力ーサー時代のアメリカ、あるいは日本に温情溢るるアメリ力というイメージを持っている。甘えることのできるアメリカと言ってもよいだろう。

　しかし以上述べてきたように戦後四十五年間にアメリカは完全に変化を遂げてしまった。今や「ユダヤ人のアメリカ」になっている。
　日米経済摩擦とは日本とユダヤの摩擦と捉えるべきである。
　ＡＤＬがアメリカに君臨し、ＡＤＬが日本にその触手を伸ばしだしている。

　この本の著者Ｐ・ゴールドスタインとＪ・スタインバーグは、この本を日本で出版してほしいと申し出てきたとき、次のように言った。
「ユダヤのブナイ・ブリス、その中にあるＡＤＬはそう遠くない時期に日本に上陸しようと必死である。彼らはその組織犯罪を日本に拡めたがっている。日本がＡＤＬの侵略を阻止するためにはただ一つの方法しかない。それは彼らの本質が何であるかを日本人が正確に知ることである。中でも日本の指導者たち、政治家、財界、官僚の人たちに知ってほしい。
　そうすれば彼らはおそらく上陸を躊躇するにちがいない。自分たち二人はユダヤ人であるから、このことがよくわかる。

　ぜひ、この本を出版していただきたい。そうすればアメリカの再生の道も開かれるものと思われる」
　その後小生は、この言葉が本当かどうかを知るために多くのアメリカの知人、友人たちを訪ねた。彼らは異口同音に「その通りである」と言った。

　梶山法相のいわゆる黒人差別発言が日本以上にアメリカにおいて取り上げられ、騒ぎを引き起こした。
　アメリカの黒人連盟のメンバーは当然抗議行動に出ざるを得なかっただろうが、何よりも彼らをはやし立てたのはアメリカのマスコミであった。

　アメリカのマスコミとは言うが、この本の中でも述べられているように、ほとんどはＡＤＬの影響を受けている。黒人が差別反対を叫ぶ背後に、「人権委員会」という名のＡＤＬが潜んでいる。黒人たちが前に進めば進むほど、攻められた人々が退けば退くほど、ＡＤＬがそれだけの領分を占めていくことになるのである。
　一九六〇年代のあのアメリカの革命と言われた民主化運動を思い出していただきたい。公民権法が通るために、黒人たちは常にその運動の先頭に立った。それから約二十年近い歳月が流れたが、今もアメリカにおいて黒人たちの生活は変わらないし、彼らは一層無気力に陥っている場合が多い。それと引き換え、ＡＤＬの周りにいるユダヤ人たちはどれほど豊かな生活をアメリカにおいておくるようになっていることか。

　大都市およびその郊外に広がる高級住宅街のほとんどは、彼らによって占められているではないか。
　人権運動の本質は何であるかをかいま見ることができる。

　さらにＡＤＬのことは日本において身近なことである。
　一九九〇年十月十二日付の『産経新聞』および『日本経済新聞』において松下電器がアメリ力の映画会社ＭＣＡを買収するかどうかの交渉で、「米ユダヤ人団体」が文句を言っているという記事を載せている。

　そのうちの『産経新聞』の内容を取りあげる。
「米国のユダヤ人文化教育促進協会（ＢＢ）の名誉毀損防止連盟（ＡＤＬ）は十日、松下電器産業との身売り交渉を進めている米娯楽映画人手のＭＣＡのワッサーマン会長に対して、交渉を打ち切りを申し人れる方針を明らかにした。これは松下がイスラエル・ボイコットに参加しているためである」

「ワッサーマン会長はユダヤ人やイスラエルを支持する運動の有力な指導者の一人。同連盟（ＡＤＬ）のポース・ワシントン支部長はロサンゼルス・タイムズ紙に対し、『会長はじめＭＣＡ幹部はボイコットに関わってるのは適切でない。こうした方針の企業と手を結ぶことによって生じる問題を会長に警告するつもりだ』としている」

　間題は松下電器がＭＣＡを買収したいと申し出たのではないということである。これは向こうから持ち込まれたこと。しかしこのように松下電器が攻撃の対象とされ、アメリ力のマスコミにおいて大々的に取り上げられる。

　ＡＤＬとＭＣＡがつながり合っていることを見るならば、ＡＤＬが何を狙っているかは明白と言わなければならない。
　日本の生命線は、中東の石油である。それらはアラブ諸国から産する。このアラブ諸国と日本、中でも日本の企業との間をＡＤＬは切りたい。
　そうするならば日本は没落し、日本の技術をイスラエルに流すように誘い込むこともできる。さらにアラブ諸国は最大の顧客を失うことになる。

　イスラエルの情報機関モサドが、イラクのクウェート侵攻以来、彼らの日本人のエージェントを使って盛んに日本企業に働きかけ、一億円で中東情報なるものを売り込もうとしている。もちろんそれは正確な情報によるだろう。しかし日本企業がこれを購入し続けるととんてもない落し穴が待っていることを知らなければならない。
　モサドと結び付く企業はその弱点を握られへたをすると脅しの材料まで握られてしまうかもしれない。なぜならばモサドは企業に情報を提供する企業ではない。イスラエルという国の情報機関なのである。スパイ組織である。
　モサドは儲けのために情報を売りつけようとしているのではない。日本企業を自らの手の中にコントロールしたいという目的を持っている。
　具体的なことはイスラエル・ボイコットの申し合わせからできるだけ多くの日本の企業を引き離したいというのが差し迫った彼らの狙いである。

　今や日本はモサドやＣＩＡのターゲットになっていることをこの本はあますところなく証言し、日本人の甘さかげんに警鐘を鳴らしている。　

　アメリ力は今や世界最大の借金国てある。それでもなおアメリカ政府は毎年三十億ドル以上の無償援助をイスラエルに送り続けている。
　なぜアメリカはここまでイスラエルに援助しなければならないのか。アメリカ自身が援助してもらいたいほどであるのに・・・・。
　ここで言うアメリカはアメリカ国民全体を指すそれではない、アメリカをコントロールしているグループということになるだろう。ＡＤＬの本拠としてアメリカとイスラエルは完全につながっている。
　彼らにとってアメリカがどうかというよりも、ユダヤ民族がどうであり、イスラエルがどうなるかが最大の関心事てあるのだ。

　ＡＤＬがなす組織犯罪が、アメリカという体を通していかに寄生し、いかに大きくなっていくかということが彼らの関心事なのである。

　先ほども述べたようにアメリカは完全に変質してしまったことを日本人は覚えておかなければならない。
　日米経済摩擦などでいくら誠意を尽くしたところで、日本に返ってくるのは感謝ではなく攻撃である。

　二人の著者はあるとき次のように述べた。
「われれれ二人は道義的に正しくあるようにと育てられたユダヤ人である。ユダヤ人としてユダヤの組織ＡＤＬの内幕を日本人にぜひ知ってもらいたいと思った。これは情熱なくしてできることではない。この内容は日本人にとってまさにショッキングなことだろう。疑ってしかるべきものと思うのも当然である。しかし真実がこの本の中に書き留められていることに気が付いていただきたい。

　今後さらにアメリカと日本の関係は深まっていく。そのアメリカはもはやかつてのアメリカではない。ＡＤＬというまさに恐るべき犯罪組織がアメリカを支配してしまっている。ＡＤＬは表向きには「人権擁護委員会』などの看板を掲げ、差別反対、人権尊重を唱えてはいるが、その中身はそれとは裏腹に犯罪組織なのだ」　この本の第一部は、ＡＤＬが戦後五十五年の間にいかに日本に浸透し、戦略を立て、それを実行してきたかについて述べられている。永野重雄氏と結び付いたアイゼンバーグ、ロッキード事件、さらにはリクルート事件なども取り上げられている。

　第二部は、ＡＤＬがいかにアメリカに浸透していったか、その結果アメリカがいかに深刻な事態になっているかが多くのデータと裏付けによって書かれている。

　そこにはアメリカでの多くの事例、多くの事件、そして多くの人物の名前が出てくる。
　これらは日本の読者にはなじみがなく．難解であると思えるかもしれないが、将来必ず役に立つことはまちがいない。アメリカでいま起きていることが、将来日本において起きないという保証はどこにもない。それどころか必ず日本に起きると考えてよいであろう。

　難解な部分にも挑戦し、その内容を理解しようとすることが、二人の著者の言葉「これは情熱なくしてできることではない」に応えることになるのではないだろうか。

序文
Ｖ・マーケッテイ　（ワシントンＤＣ在住ジャーナリスト　元ＣＩＡ副長官付上級補佐官）

　事実だけをもとに書かれたこの特別の本は、アメリカでは出版しようとしてもできなかっただろう、アメリカでだめだということは、ヨーロッパで出版しようとしても駄目だということである。力があり資金力もあるユダヤ名誉毀損防止連盟（ＡＤＬ）が、出版阻止に出てくるはずだから。

　だが、この日本ではＡＤＬの影響力は欧米ほどではない。この本に述べた警告や情報を日本の人々が心にとめそれに基づき行動することをしなかったなら、いつか日本も同じ状況下に置かれてしまうだろう。

　アメリカにおけるＡＤＬの力は凄いものがある。ＡＤＬはどのような人でもしかるべき地位や仕事を与えることができ、逆にそこから引きずり下ろすこともできる。また企業をも成功させることも失敗させることも自在にできる。今日のウォール街はＡＤＬや、いわゆるユダヤ人「新興勢力」のなすがままになっている。アメリカ国内に張り巡らされたユダヤ組織網を使うことで、ＡＤＬは議会のメンハーを文字通り当選させることもクビにすることも好きなようにできる力を持っている。マスコミの人たちも、ＡＤＬとＡＤＬを支持する人々に脅えながら仕事をしている。

　それでもなお、ＡＤＬは満足していない。すべての権力を手中にし、アメリカを完全にコントロールすることを目論んでいる。歴史上、アメリカに存在した組織の中で、ＡＤＬほど危険な存在はない。
　だが、いつの時代でもＡＤＬがこのような存在であったわけではない。アメリカには数多くの人種団体があって、ＡＤＬが人種組織の一つにすぎなかった時代もあった。

　第二次世界大戦後、アメリカにシオニスト・ヒステリーが蔓延するようになり、イスラエルに対する狂信的強迫観念が生まれた。　その後、ＡＤＬはユダヤ社会を握り、組織化されたユダヤ系アメリカ人のプロパガンダ機関と秘密警察（ゲシュタボ）の役回りをするようになった。

　こういったことはすべて静かにかつ短期間に起こったので、アメリカ人の多くは気が付かなかった。ＡＤＬやアメリカのユダヤ人社会におけるシオニズムや、親イスラエル主義のあまりの行き過ぎに対抗する動きが、やっと今になってアメリカ国内で起こり始めている。だがこの戦いの勝負はすでに決っしてしまっているのかもしれない。

　こういったことは、日本でも十分起こり得る。だが、そうさせてはならない。

この重要な本書の著者、ポール・ゴールドスタインとジェフリー・スタインバーグは、この本によって恐るべきＡＤＬの歴史、組織、活動を読者に知っていただきたいのである。アメリカで起こったこと、そして日本で起こり得ることを二人は書いている。彼らは日本に対し、ＡＤＬの狙いとその力のほどを警告している。なぜならＡＤＬは今や日本をその標的にしているからである。

　これは、ＡＤＬが何を考え、彼らの行動の背景が何であるかをすべて知り尽くしている人物しか書けない本である。著者の二人は、アメリカのユダヤ人社会で生まれ育った。そして、二十年以上にもわたってＡＤＬとその活動を研究してきたので、どのジャーナリストよりもＡＤＬの考えをよく理解することができる。また、ＡＤＬや、アメリカの社会や政界の中でＡＤＬを支持する有力者たち相手の戦いに多くの時間を費やしてきた。だから、彼らが書いていることは、まさしく彼ら自身が自ら体験し知り得たことである。
　おそらくＡＤＬ自身が自らを理解している以上に、この二人の方がＡＤＬを知り抜いているにちがいない。

世界中の反ユダヤ活動を監視する「ＡＤＬ」

イスラエルが世界に誇る対外諜報機関「モサド」




核兵器産業の闇・・日本独立のための第18章
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49605569.html

日本から奪われ米国政府にも渡されなかった膨大な貴金属は、パーディの手によって東京メソニック協会と言う得体の知れない財団法人に移され隠された。
この東京メソニック協会は、フリーメーソン日本支部代表（グランドロッジ）であった。パーディはフリーメーソン日本支部の支部長であった。

パーディによって盗み出された貴金属の一部で、現在の東京タワーに隣接する第３８メソニック森ビルが建設され、そのビルと背中合わせに第３９メソニック森ビルが建設され、そこに貴金属は隠された。メソニックとは「フリーメーソンの」と言う意味である。

このビルの建設には、イスラエルから黒御影石が運ばれ使用された。イスラエルが日本に支部を作り、日本で活動するための膨大な資産を手に入れた記念、日本の中心地、東京タワーに隣接する場所にイスラエル日本支部の本拠地を構えた記念に、イスラエル本国から御影石が運ばれて来たのだった。

そして事実上米国を欺いてイスラエルに奪われた貴金属は、この２つの「森ビル」を拠点に次々と現金に姿を変え、東京港区を中心とした日本の優良不動産の買収に使われ、不動産に姿を変えて行った。その土地買収と買収した土地への高層ビル建設を担ったイスラエルのフロント企業が森ビルである。

日本を代表するビル会社、森ビルの正体はフリーメーソン日本支部であり、イスラエルのフロント企業であり、その資金源は日本軍部とＧＨＱから略奪した貴金属であった。第二次大戦で、日本軍が中国、朝鮮の人々を殺害して奪った略奪資金とアヘン密売資金が、イスラエル日本支部の活動資金となった。

そして森ビルがイスラエルの代理人として建設する膨大な数のビルの内装は、「ザ・デザイン・スタジオ」と言う日本の内装業界では有名な企業が全て担う。この企業はフリーメーソン上海支部（上海ロッジ）の企業である。第二次大戦中、イスラエル人が集結していた上海の、さらに極東の日本支部が東京タワーに隣接して作られた事になる。

財団法人 東京メソニック協会
http://www.tma-japan.org/

日本グランドロッジ
http://japan-freemasons.org/jp/modules/wfchannel/

第３次世界大戦は止められるか？

アルバート・パイクの世界操作計画
http://satehate.exblog.jp/6982937/
の続き（というか、参考資料）です。

ThreeWorldWars.com
http://www.threeworldwars.com/index.html

Who was Albert Pike?
Tell Me More About Albert Pike
http://www.threeworldwars.com/albert-pike.htm



Who was Albert Pike?
Albert Pike and Three World Wars
http://www.threeworldwars.com/albert-pike2.htm

New World Order Definition
http://www.threeworldwars.com/new-world-order.htm



The New World Order Timeline
http://www.threeworldwars.com/nwo-timeline1.htm

The New World Order Timeline (cont. 1980 - Present )
http://www.threeworldwars.com/nwo-timeline2.htm



World War I
http://www.threeworldwars.com/world-war-1/ww1.htm



World War I　The Real Reason for World War 1 continued...
http://www.threeworldwars.com/world-war-1/ww1-2.htm

World War II
http://www.threeworldwars.com/world-war-2/ww2.htm




　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　４X8+1=33




劣化ウランと米国の戦争
http://www.nodu.net/events/old/du/DUandUSwar_yamazaki01.htm
　

湾岸戦争疾病群（ＧＷＩ）とその隠蔽
http://www5f.biglobe.ne.jp/~shishoukaku/090301gwi/gwiindex.html


湾岸戦争疾病群（ＧＷＩ）とは、中位の伝染力を持ち、死亡する可能性の高い感染症である。この病気は、研究室で改造された兵器用細菌類であるマイコプラズマ・ファーメンタンス（仮称）<1-1>によって引き起こされる。

マイコプラズマ・ファーメンタンス（仮称）は、ＨＩＶ<1-4>の皮膜遺伝子<1-5>の多くを含む生物体である。このＨＩＶの皮膜遺伝子は、生物兵器の実験室内で恐らく最も多く兵器用細菌類に組み込まれていた。

　これらの曝露の影響は、安全性が保証されていない、未試験の各種治療薬物の相乗効果によって一層悪化した。これらの薬物がまさに研究室のモルモットのように、我々の兵士たちに強制的に投与されたのである。その薬物とは、

　臭化ピリドスチグミン（ＰＢ<1-6>） の丸薬（神経物質用前処理薬品）、
　ボツリヌス中毒用ワクチン、
　炭疽菌ワクチン、
　その他数種の実験的ワクチン

　である。

ニコルソン博士夫妻は、多くの湾岸戦争復員軍人たちから身体の不調について聞き、この症候は、攻撃的病原性のマイコプラズマ、および他の微生物感染症で説明できると結論付けた。

しかし特別に重要なことは、同一のサンプル群について同一手法で分析した結果、極めて異常なレトロウィルス<1-11>のＤＮＡ配列が検出されたことである。

　　これらの極めて異常なＤＮＡ配列は、ＨＩＶ－１（エイズの病原ウィルス）の遺伝子符号の一部分、即ちＨＩＶ－１の皮膜遺伝子<1-5>を含んでいる。しかしＨＩＶ－１ウィルス全体のゲノム<1-12>（遺伝子配列）を含んではいない。

　　我々が確認したこのマイコプラズマは極めて異常な種類で、自然に発生することはまずあり得ない。それはＨＩＶ－１ウィルスの遺伝子の一つを持っている・・・しかし一つしか持っていない。

湾岸戦争疾病群（ＧＷＩ）は、基本的には次の４つのルートから来たことが判明している。

（１）生物兵器 ：　サダム・フセインがスカッドミサイルに登載して、米国およびその同盟国の軍隊を攻撃した。

（２）ワクチン： 　試験未完の実験的ワクチンが、米国およびその同盟国の兵士たちに強制的に接種された。

（３）丸薬：　臭化ピリドスチグミン（ＰＢ）<1-6> を成分とした丸薬が、上官よりの命令で我が方の兵士たちに服用させられた。

（４）破壊施設からの放出：　生物化学兵器を保有していた貯蔵庫や工場の破壊跡からの放出。

湾岸戦争に参画した米国の同盟国は２８カ国であり、その内の２７カ国で湾岸戦争疾病群が発生している。唯一フランス軍の兵士たちは罹病していない。米国および他の同盟国の兵士たちには強要された実験的なワクチン接種や丸薬投与を、フランスは自国の兵士たちに行わなかったのである。

ブッシュ、ベーカーの両氏は、兵器用細菌類を製造しサダムに販売した、一つまたはそれ以上の米国企業に財政的な権益を持っていると信じられている。


　１９９６年６月８日付けのロサンゼルス・タイムス紙は、『復員軍人たち、複数の米国企業を告訴。湾岸戦争廃疾者たちへの責任を追求』という記事を掲載した。

　本記事は、サダムに販売された兵器用細菌類を製造していた米国企業１１社に対する集団訴訟に関するもので、告訴した２６人の復員軍人たちがいかに１０億ドル以上の損害賠償を求めているかを記載している。

　これらの企業は訴訟の中で、　『彼らが「とてつもなく危険」と知っていた人工細菌類を製造し、またイラクのような無法国家がこれらの人工細菌類を取得し化学・生物兵器製造用として利用し得るような形での商取引を行っていた』　と告発されている。

『被告企業の１社、ローン・ポーレンク社<2-27A> はコネチカット州シェルトンに本社があり、ヒューストン近郊に工場がある。

他の被告企業であるタノックス・バイオシステムズ社<2-27B> は、ガース・ニコルソン博士によれば、テキサス州ハンツヴィルの州匡正（きょうせい）局刑務所施設におけるある実験に関与していた。

ある実験というのは、死刑囚らにマイコプラズマ・ファーメンタンス（仮称）を感染させるという、国防総省向けの実験である。病気は一般囚から看守にまで広がり、現在ではテキサス州ハンツヴィルの、軍隊ではない一般市民３５０人が罹患している。

　　これらの患者のうちの多くは、湾岸戦争勃発以前に、湾岸戦争疾病群を患っていたと周辺の医者によって診断されていた！。

　　マイコプラズマの研究に関して軍と多くの契約を交わしていたことを広報誌『ジーン（遺伝子）』で認めているタノックス・バイオシステムズ社は、ブッシュ政権時の前国務長官ジェームズ・ベーカーⅢ世が一部所有していたと噂されている。

ベーカーⅢ世は、米国によるイラクへの生物兵器の輸出に深く関与してきたと信じられている人物である。これは利権の衝突だったのか？　それは非合法だったのか？　それは儲け話だったのか？　タノックス社はまた湾岸戦争復員軍人たちにより告訴されている』

World War 3
The Planned World War 3
http://www.threeworldwars.com/world-war-3/ww3.htm











9/11 Tragedy: The Trigger to World War 3?
Uncovering the Secrets of 911
http://www.threeworldwars.com/911/index.html







Find out what you should be doing to prepare for the inevitable.
http://www.threeworldwars.com/prepare/

Truth Revolution
http://video.google.com/videoplay?docid=1130776331460784908&hl=en-CA







参考

日本語で読める本では

闇の世界史―教科書が絶対に教えない ウィリアム・G.カー 太田 竜 (単行本 - 2005/1)



内容（「MARC」データベースより）
歴史はなぜに繰り返すのか? それは、同じ連中が、同じ手法で「原因」をつくり、連続した同じ目的にかなう「結果」をつくりあげるからだ。ピューリタン革命、フランス革命、通貨操作と経済支配など、国際的陰謀について言及。




　　　　　　　　今や、これでは↑滅菌消毒か、奴隷化かでしょうね。


　　　　　　　　　　　　　　　　　たいしてかわらんのにね。


　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　なにー！！


　　　　　　　　　　　　本を読めるんだぞ！！それも逆さまにだ！！



　　　　　　　　　　　　　　　　　ところで、なにしてんのー？



おまけ

条約刑法＝共謀罪

　　　　　　　　　　　　　　　　　　法務大臣何する人ぞ？





ロスチャイルドの世界革命行動計画
http://www.anti-rothschild.net/main/07.html

ヴァイスハウプトの掲げたイルミナティの行動綱領　（＋注釈）

●すべての既成政府の廃絶とイルミナティの統括する世界単一政府の樹立。 （世界は我々が独裁支配する）

●（ゴイムの）私有財産と遺産相続の撤廃。 （実物資産はみんな我々のものとし、我々が管理する。共産主義も国家社会主義も我々の実験である。次は世界規模で、軍隊・警察・スパイ・監視カメラ・マイクロティップ・電子マネー・コンピュータ・薬・食品添加物・ワクチン・毒ガス・病原菌・収容所・暗殺を駆使して弾圧・管理する）

●愛国心と民族意識の根絶。 （ゴイムは奴隷として我々のために働いておればいいのだ。後はテレビでもみて、メーメー羊をしておれ。無駄飯食いは滅菌消毒するし、愛国心を持ったゴイムにはお互いに殺し合いをさせて滅菌消毒する）

●家族制度と結婚制度の撤廃と、子供のコミューン教育の実現。 （ゴイムは人間家畜しておれ、人間ロボットになれ。プログラムのインプットは我々の指令にに従って行わせる。口出しは許されない。）

●「すべての」宗教の撤廃。（ゴイムは我々オカルト神権主義者ののいうことをきいておれ）

条約刑法としての国連越境組織犯罪と共謀罪
http://www.jca.apc.org/~teramako/criminology/untoc_conspiracy.html

以下転載　（＋あるふぁ）

「法と民主主義」2006年11月号
--------------------------------------------------------------------------------
国連条約の問題
　国連の越境組織犯罪条約は、2001年に国連総会で採択された。その案が成立した場所の名をとって、パレルモ条約とも呼ばれる。一般的な犯罪行為を世界的に処罰するための条約は、ハイジャック防止条約などすでにいくつか存在しているが、本条約はそれに連なって組織犯罪に対する包括的な処罰とその国際的な協力体制を規定した条約である。


　組織犯罪対策の標準化は、90年代を通じて先進国首脳会議の場などで主な議題となってきた。組織犯罪が世界的な広がりを見せ、各国別の処罰の統一化と、それによる犯罪人引渡しの事務の容易化が必要になっている、という認識がその根底にある。

　組織犯罪対策として、当初目指されたものは、資金洗浄（マネーロンダリング）などの国際的な仕組みへの対応である。先進国首脳会議でもその点が重要問題として浮上していた。そこで、条約は、処罰するべき行為の共通化と捜査における協力を推進するために立案された。（そうかい、そうかい）

－－－
スイス銀行の秘密―マネー・ロンダリング ジャン ジーグレル 萩野 弘巳 (単行本 - 1990/12)

マネーロンダリングの代理人―暴かれた巨大決済会社の暗部 エルネスト バックス、ドゥニ ロベール、 藤野 邦夫 (単行本 - 2002/4)


－－－

　条約立案過程は、主に資金が通過する先進諸国が主導した。先進国首脳会議の流れを反映し、資金が犯罪組織に流入するのを防ごうとする意向が強く働いたのである。一方で、組織犯罪が生まれる背景ともいえる社会不安や政治不安に対する対策などは盛り込まれていない。

　組織犯罪への対応については、本来、当該社会の中での構成員のアフターケアなども視野に入れなければならないが、この条約はあくまでも、治安維持当局と対立する「犯罪」組織を、国際的な連携によって抑え込もうとする、攻撃的な条約である。


　この条約は、その起草過程において、ウィーンに置かれた国連薬物・犯罪事務所（UNODC）と各国の法執行機関が関与する形で策定された。多くの国際人権基準とは異なり、起草過程にNGOなどの関与はない。いわば法執行機関、特に捜査機関の側の連携が目指された条約だといえるだろう。つまり、本来的に、国際的な刑事手続の保障を確保するよりは捜査の利便性が優先された構成となっている。むしろ国際刑事司法共助を補完するべく設計された制度だというべきかもしれない。

　しかし、条約では、2条のbと5条、6条、8条、23条において、国際的に共通する処罰規定を置くことを要請している。この点が、今回問題となっている、共謀罪法案につながっている。本来、捜査共助だけであれば、処罰規定の一元化までは必要ない。しかし、この条約は、国際的に同一罪種を処罰できるようにすることで、犯罪人引渡しの処理を簡易化することが目指されている。だからこそ、「条約刑法」と呼ばれるのである。

　しかし、条約刑法を、各国の法制度の中で実現する必要性はどこまであるのだろうか。

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麻薬の問題に就いて
http://www.asyura.com/sora/bd14/msg/753.html
麻薬問題が根絶されない真の理由は、英国王室の家系が其の運営に従事しているからである。ブッシュ大統領も其の家系の一人であり、英国女王の遠い親戚に当たる。英国は今でも南米、カリブ海から膨大な利益を挙げているが、地元民の多くは奴隷同然の生活．．

ブッシュ・CIAと麻薬ビジネス
http://www.asyura.com/sora/bd14/msg/749.html
ブッシュ・CIAは麻薬取引に関与などしていないと寝言を言っている人がいましたが、寝言は寝ている時に言ってもらいましょう。ブッシュが世界の麻薬王であるという事実とアフガニスタンが世界最大のヘロイン産地であることを切り離して考えるのは不可能です。

世界の麻薬王ジョージ・ブッシュ
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49245762.html

「ゴールデン・トライアングル」と呼ばれるタイ、ラオス、ミャンマー国境の麻薬生産地帯、そこを支配する麻薬マフィアのボス「クンサー」は言う。
「生産した麻薬は全て米国政府が買い取ってくれる」。

　同様の事は、かつてソ連と米国が戦ったアフガニスタンでも行われた。

憲法を骨抜きにしようとしている人々
http://tak0719.hp.infoseek.co.jp/qanda/6n5a9QKA.htm
イギリス王室と、この英国派のアメリカ人たちが所有している富の基礎は、そのほとんどすべてが、トルコから中国への阿片密貿易によってもたらされた。 レーガン・ブッシュ政権の麻薬戦争ほど、違法のドラッグ貿易を促進したものはなかった。

麻薬の誘惑をはねのけて
英国王室の王位継承者（今ならチャールズ皇太子）が、よく自分を戯画化（ぎがか）して「私は世界最古の職業の一つに従事していまして…」と言うそうだ。
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「戦争」と犯罪対策
　何らかの社会的な政策が「戦争」のアナロジーで語られることはままある。「交通戦争」や「麻薬戦争」といった言い回しは、当局の「積極姿勢」を象徴するものとしてしばしば紙上をにぎわせた。「犯罪」対策も、国家の資源を動員するという点では戦争と相通ずる側面がある。（そうかい、そうかい）


　1990年代を通じて検討されてきた越境組織犯罪条約が対象としていたのは組織犯罪であり、各国政府の資源動員もそこに向けられていた。だが、その当時、この動きを主導していた政府の一つである米国は、コロンビアにおける「「麻薬戦争」を戦っていた」。そこでは文字通り、国内の犯罪対策のために国家の軍事的資源を動員した作戦が展開されていたのである。ここには、米国流の「安全保障」に対する感覚が影響しているように思われる。


　当初、組織犯罪対策として理解されていた越境組織犯罪条約は、2001年になって、「テロリズム」対策の一環として再定義される。9月11日の同時多発攻撃とそれに続く「反テロ戦争」宣言の影響が大きい。再び持ち出された「戦争」という用語は、しかし今回ははるかに重大な意味を持っていた。実際に軍事力を動員した対策が、組織犯罪対策の概念を越えて条約を性格づけたからである。


　「戦争」は、そもそもが権利の例外的な一時停止期間としての意味を持っている。戦争中は、平時であれば認められるような個人の権利の行使が制限される。それはあくまでも非常時体制であり、平和が回復するとともに制限が解除される、という前提がある措置である。


　「反テロ戦争」がこれまでの「戦争」と根本的に異なっている点の一つは、この「戦争」が明確な「敵」を見出せておらず、その結果として、「戦争」の決定的な終了の契機が定められていないことにある。まさにブッシュ米大統領が言ったとおり、「この戦争は長くかかる」のであり、いつ終わるとも定かには知れないのである。となれば、必然的に、「戦争」にともなう例外的な権利制限措置は恒常化することになる。


　これに加えて、いわゆる「テロリズム」には、国際法的な定まった定義がない、という問題がある。何らかの形で「テロリズム」に関係する条約は13あると言われているが、国際法上、何をもって「テロリズム」とするかについての統一的な定義はまだない。結果として、この用語は極めて恣意的に利用されることになる。政府は自らに対する反対派をこの用語を用いて批判し、一方で反対派もまた、国家の側をテロリストとして名指しする。


　　　　　　　　　　　　　　　　「すばらしき」「テロリスト」達

　こうした情勢の中で、越境組織犯罪条約は、当初の組織犯罪対策という側面から、「反テロ」を標榜する国際的な治安対策の中心ツールとして再編成された。この「組織犯罪対策」から「テロ対策」への転換が、その後の越境組織犯罪条約の性格を大きく規定することになる。ここで目指されているのは、「反テロ」を旗印とした各国法制度の統一化であり、世界的な取り締まり体制の構築である。いうまでもなく、これは、かつて米国が「麻薬戦争」などを通じて採用していた「安全保障政策としての治安対策」の姿である。


治安対策の要としての「テロ」対策
　現代の治安対策を構築する上で、鍵となる概念として援用されているのは「テロ対策」である。しかし、この治安対策が本来的には刑事司法共助の文脈に置かれている越境組織犯罪条約と連動するには理由がある。それこそが、日本の共謀罪法案でも示唆されている問題である。


　2001年9月21日未明、アルジェリア国籍のロフティ・ライッシが、英国で逮捕された。2000年に成立した反テロ法にもとづく措置である。彼は7日後にいったん釈放された直後、今度は米国への引渡し令書を根拠に再逮捕され、最厳戒囚としてベルマーシュ刑務所に収監された。この引渡し令書が出されたのは、米国政府が、彼が9.11のパイロットのインストラクターだったこと、またアルカイダとの「共謀」があったことを証明できると主張したためであるといわれている。しかし、実際にはそのような証拠が米国から示された上で引渡し令書の発布があったわけではなく、発布理由は些細な免許手続規則違反であった。その後5ヵ月後に英国の裁判所の判断で釈放されるまで、彼は獄中にあった。


　この事例がいみじくも示しているのは、共謀行為は立証して立件するべき犯罪事実というよりは、国際間の外交的な強調の中で、米国へのとりあえずの身柄の引渡し理由として機能しているという点である。グアンタナモ基地での収容や米軍の秘密収容所に関する国家間移送の問題に見られるように、現在の米国の外交政策は、治安対策と安全保障政策に傾斜している。そこでは、米国を中心とする安全保障体制の中に、必要に応じて、各国から人びとの身柄を送り込む、あるいは外部で処理できるような体制こそが模索されている。「共謀」という罪名は、こうした国家間協力をとりあえず機能させるために有効な措置であると理解されている。


Abu Ghraib　の実態
http://www.politik-visuell.de/?p=57
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　この国家間協力を側面で支援するのが、入国管理体制である。2006年の通常国会で、共謀罪とともに入国管理法の改訂がなされたのは、その意味でも象徴的であった。現在世界各国で入管法の改訂が進められている。国際的な捜査共助体制が構築され、それが入管法によって支えられることで、国際的な封じ込め政策が樹立されるのである。

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入国管理「認証ソフト」の問題　オルタ

あなたは盗撮されている　オルタ

アクセンチュアの実態は、米国の電力企業エンロンの会計不正報告でエンロンを倒産させたコンサルタント企業アーサー・アンダーセンである。アンダーセン自身が会計不正報告で信用を失い倒産した後、「名前だけ変えて」生き残ったのがアクセンチュアである。
アンダーセンは、世界の石油王ロックフェラー専属の会計事務所として、その脱税＝会計帳簿の操作を長年担ってきた「ロックフェラー専属調査機関」である。

日本の成田空港では、海外旅行のたびに、市民はまるで犯罪者のように指紋を取られる。名目上は犯罪者のチェックという事だが、もちろん指紋はその場で盗撮され、パスポートの顔写真、住所氏名生年月日等と共に全世界にオンラインで「配信」される。この指紋認証システムをわずか１０万円で日本政府に納入したのが、「アジアの管理人＝ロックフェラーの諜報・スパイ組織」アクセンチュアである。
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　「敵」が誰かが判然としないような「戦争」（＝ゴイム人間を対象とする戦争）という概念が導入されることによって、非常時は恒常的なものとなった。治安対策は、今や軍事力と不可分のものとなり、外交政策にまで影響を及ぼし始めている。国境によって封じられていた従来の刑事法の権利保障の体系は崩れ、各国の公権力がむき出しの形で国境を越えてあふれ出始めた。共謀罪の導入が現在模索(画策でしょ？）されているのは、そのような状況に対する日本の公権力の対応なのかもしれない。



　しかし、権利保障の体制を回復するためには、国際的に標準化された攻撃的な治安立法が必要なのではなく、権利保障の標準化こそが必要なのだという理解を今一度確認する必要がある。条約刑法に関して言えば、本来の組織犯罪対策に必要な範囲の刑事司法共助にもう一度帰るべきだし、その対策にしても、構成員の社会復帰を含めた社会全体によるケアを構築する方向で再検討されるべきだ。

　罪の数を多くすれば必然的に犯罪者は増える。必要なのは、加害者と被害者とを問わず、どのようにして犯罪から人びとを救うかである。

参照拙稿
国境を越える国境政策：新たな差別社会を生む「入管法改訂」（岩波書店「世界」2006年6月）
国境を越える国境政策2：「反テロ」を口実に広がる差別的な国境政策（前夜8号、2006年7月）
共謀罪は政府が主張するような条約刑法ではない（マスコミ市民449号、2006年6月）
「共謀罪」を市民社会の中で考えるー越境的草の根ネットワークを断ち切らせないために（「やっぱり危ないぞ!共謀罪」2006年10月、樹花舎、所収)










参照
http://satehate.exblog.jp/6926040/

参考
U.S. Concentration Camp Locations

Halliburton Confirms Concentration Camps Already Constructed
大いなる秘密より

――黒い貴族の血流は武器・麻薬密売、不正投機……テロ・大量虐殺に手を染める！

・超秘密結社神殿で徹頭徹尾バビロン秘儀に則って戴冠した英女王エリザベス
・「トカゲの生まれ」で超秘密結社の召使い冷血ウィンザー家の流れを概観する
・同一超長期的人類奴隷化計画遂行を掲げるヨーロッパ各王家はすべて爬虫類人の分家
・精神的病質者、冷酷非情人間、性的虐待者、同性愛者を意図的につくるパブリックスクール
・黒い貴族の裏面 工作員だったフィリップ殿下の叔父で小児性愛者のマウントバッテン卿
・世界最大資産家「同族会社」ウィンザー家の「隠し財産」の究明どころか質疑も禁じられている英議会
・アボリジニーを使嗾、ウラン価格操作で巨利を貪るエリザベスが「権力を持たない女王」という大嘘
・英王室は、いまもミシシッピーに大農園、ニューヨーク市の大劇場街など「アメリカを所有」している
・島のク ラ ブを中枢にウィンザー家独占企業体は世界の金融・鉱業・食料・エネルギーを支配
・全世界一六パーセント貸出高ロンドン・シティに蠢く秘密結社員の銀行・企業「綺羅星」たち
・ロスチャイルド家同様戦争と諜報で殖戝した巨大ハンブロ帝国の語られざる闇
・大英帝国の流儀と背景「王室代理人」は、戦争と紛争で大儲けする仕掛け
・ウィンザー家・黒い貴族らの秘密結社集合体「シティ同業者組合連合」は超長期的人類奴隷化計画推進の一翼を担う
・キッシンジャー、ブッシュ、レーガンなど赫赫たる犯罪人、異常者にうやうやしく授与される「名誉騎士」称号
・石油、金、ダイヤモンド、アルミニウム、麻薬、アメリカ、イランに謀略支配の中心人物ポール・メロン
・エドワード八世、ファリッシュ三世、フィリップ殿下とどちらを見てもウィンザー家は、ナチスかナチスのシンパか支持者ばかり
・絶滅危惧種を救うどころか虐待絶滅に精を出すフィリップ、チャールズ、ベルンハルトらの世界自然保護基金（ＷＷＦ）
・ベルンハルトが告発者を脅迫暴行するＷＷＦに活動資金調達用に設立した「一〇〇一クラブ」
・ＷＷＦの元部長が番人兼操 作 士を務めるダライ・ラマの正体
・ロックフェラー一味のモーリス・ストロングはじめ環境運動家たちは、生態系を破壊、野生動物を殺す
・地球収奪のロスチャイルド、シェラ・クラブがスポンサーの「地 球 の 友」「グリンピース」だから……
・アフリカでの環境保護に熱中するのは、ウラニウムなど膨大埋蔵の土地をより広く掠め取るため
・「野生生物保護」の名目で「密猟者」を合法銃殺し続ける「ストロングホールド作戦」
・保護区野生動物公園を拠点にアフリカでの英国が操る「大量 殺戮作戦」
・毎週、合同情報部委員会から軍事上のあらゆる秘密活動の全報告を受けている英女王
・ウィンザー家の特殊警備部隊、殺し屋を抱えた「企業」コープス・オブ・コミッショネア
・エリザベス女王「王室代理人」と共同で暗躍する警備保障会社の名を借りた「ディフェンス・システムズ」の危険な実体
・私兵「ディフェンス・システムズ」「コントロール・リスクス」の真の使命は世界的規模の政権転覆への地ならし

ごく一部紹介でもこんなありさま。