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私は小沢一郎を山本五十六にたとえました by なわふみひと

マスコミが小沢政権樹立をお膳立て  2008年9月29日(月)  なわふみひと
http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/tsubuyaki0802-01.html


(前略)

  今朝の新聞1面に「中山国交相が問題発言で引責辞任」という見出しが躍っていました。読売や朝日はトップ記事となっていました。この記事を見ての私の感想は、「いよいよ仕上げにかかるのだな」といったところです。マスコミが仕上げようとしている(させられている)のは、「自民党潰し」と「小沢政権樹立」です。

  まもなく衆議院は解散し、総選挙が実施されます。各選挙区における民主党の候補選びがほぼ完了し、政権交代の準備が整いましたので、「○月○日に解散を実施せよ」という号令が、ある筋から自民党に伝えられているはずです。もちろん、その時期を知らされているのは福田前首相と麻生首相、およびその取り巻きの一部だけかも知れません。しかし、次は民主党に、というより小沢一郎に政権を渡すという既定の路線があり、そのためにマスコミに対してかなり以前から大量の実弾(カネ)が撃ち込まれているのがわかります。

  これによって、まだ自民党内にわずかに残っていた国益擁護派の勢力は政権政党から抛擲され、場合によっては民主党によって“刺客”を送られて政治家としての生命も抹消されることになるかも知れません。今回は公明党の協力も得られず、接戦ではあっても結局は民主党候補に敗れることになる候補が多いでしょう。福田前首相の突然の政権投げだしも、公明党の非協力的な姿勢に嫌気がさした結果だと見られています。公明党にすれば、大敗が確実視されている自民党と心中する気はないということです。

  前回の衆院選ではマスコミによって計画的に“小泉フィーバー”がつくり出され、郵政民営化への道筋ができあがりました。民営化に反対した国益擁護派の自民党議員は離党させられ、選挙区に“刺客”まで送り込まれました。離党させられた議員の多くは落選しましたが、刺客のホリエモンに打ち克ってかろうじて議席を守った亀井静香氏が、涙ながらに勝利インタビューをする姿はこの国の哀れな末路を見る思いでした。

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  あのときと同じ構図で、かすかに残っている自民党内の国益擁護派の議員が葬り去られようとしています。また、当選してももはや自民党が二度と政権政党に返り咲くことはないでしょう。今回の選挙は、自民党の息の根を完全に止める選挙になるはずです。

  かつての日本社会党や民社党が姿を消したように、自民党も万年野党になるか、政界再編の中で、場合によっては党名そのものも抹消させられる可能性があると見ています。既に、全国の自民党の支持母体は壊滅状態となっているからです。


 “売国派”の切り札・小沢一郎の再登場

  今回は“売国派”のエース・小沢一郎がいよいよ本舞台に返り咲き、自ら日本の息の根を止める役割を演ずることになります。たぶんそのことを裏ルートから知らされているはずの、同じく“売国派”のエース・小泉純一郎は、なぜか今回の総選挙には立候補せず、政界を引退すると表明しました。

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  郵政民営化を実現させたことでアメリカから相応の報酬を受け取っていることでしょうから、没落する政党にこれ以上いてもうまみはないということかも知れません。アメリカ様の言いなりになって、政治家としてうまい汁はたっぷり吸い尽くしたということです。

  それに代わって登場するのが、かつて自民党を離党して連立した細川政権を支え、日本の米の自由化などを実行し、国益を失わさせた張本人の小沢一郎です。前回は途中で「自・社・さ」連立勢力に政権を奪い返され、この国の完全属国化を成し遂げることができませんでしたので、いよいよやり残した仕事をさせられることになります。

  今回の小沢一郎の役割は、アメリカとの対立状況を加速させ、日本を孤立させたあと、中国による日本支配の基礎を作り上げることになるはずです。要するに、「アメリカの属国」から「中国の属国」へと鞍替えをするために働くことになるのです。 (引用注:つまりブロック再編->通貨「アセア」への道ですわね)

  小沢一郎はフリーメーソンであると言われていますが、私流に表現すれば「陰の超国家権力のコントロール下に置かれている人物」です。ですから、アメリカに抵抗するような姿勢をとることができるのです。アメリカをも支配下におく強大な権力に守られているわけですから、そのアメリカの悪口を言っても怖くないということです。

  今後、小沢一郎の率いる民主党は、これから進める日本の完全属国化に反対する政治勢力を一層する手段として、古賀誠を中心とする自民党内の一部の勢力が何度も国会に上程しようと画策し続けてきた「人権擁護法案」の成立を実現させるものと思われます。自民党政権下ではどうしても議案として上程することができなかったこの法案を、民主党はあっさりと国会を通過させるはずです。これで、実質的な恐怖政治の体制ができあがるのです。

  人権擁護法という法律がいかに問題が多いかは、既に語り尽くされていますが、その問題の多い法律を制定するために奔走している(させられている)のが、自民党の古賀誠議員です。彼をそのように駆り立てている勢力も外国人であることが見て取れます。

  ひとくちに言えば、人権擁護法というのは、外国人が日本人を合法的に支配することができるようにするための法律と言えるでしょう。外国人の人権を守り、日本人の人権を奪う法律と言ってもよいものです。

  その法律を成立させるために、自民党の古賀誠が民主党の小沢一郎に媚を売ったと見られるのが、今回の「中山国交相の問題発言」だったと思われます(引用注:これは本当だろう。発足早々に「問題発言」連発とは)。中山議員は古賀派に属していますので、古賀誠の天敵とも言える麻生首相(=人権擁護法には反対)(引用注:これが、ニューヨークタイムス等が、麻生首相の悪口をかき立てる理由かも。また、日本の「景気浮揚策」も気に入らないのかもしれない。)にダメージを与えるために、就任早々の記者会見で計画的に「問題発言」をしたと見ることができます。古賀誠による麻生首相への強烈な嫌がらせということができるでしょう。麻生首相が記者会見で中山議員を厳しく断罪したのは、古賀誠のその意図が読めたからです。


  小沢民主党を圧勝に導くマスコミの手口

  さて、小沢一郎に話題を戻します。私は小沢一郎を山本五十六にたとえました。やはりフリーメーソンだったと言われている山本五十六は、自ら提案して強引に実行させた真珠湾攻撃によって「卑怯な日本」を演出すると同時に、これも自らが強引に実行させたミッドウェー会戦で日本の主要戦艦と戦闘機、熟練された優秀なパイロットの大半を海の藻屑として沈め、その戦力を根こそぎ失うことを意図的にやってのけて、その後の日本の惨めな敗戦の道筋を作り上げたのでした。

  それと同じことを、小沢氏は経済戦争の敗戦という形で実施させられることになっているものと思われます。これから小沢政権下で、無辜の国民の死屍累々という形を見通すことができます。それでも、かつての戦争のとき、一般の国民の多くは新聞が伝える真珠湾攻撃の戦果を報ずるニュースに欣喜雀躍したといわれています。

  今回もその時と同じように、小沢一郎の率いる民主党の圧勝劇に、多くの人が喝采を浴びせることでしょう。テレビや大新聞からしか情報を得ていない人は、自らの足下が崩れ去っていく危機には気がつかず、打ち上げられた花火を見上げて小躍りすることになるのです。

  マスコミが、今回の選挙で自民党の大敗と小沢一郎率いる民主党の圧勝を実現させる簡単なテクニックを種明かししておきましょう。それは前回の参議院選挙のときと同じ手法が使われるはずです。

  前回の参院選の時は、まず「安倍か小沢か」というキャッチフレーズが使われました。しかも、安倍首相(当時)自身が、「私と小沢さんのどちらを選びますか」とまで言わされていました。新聞や主要雑誌の見出しにも「安倍か小沢か」というタイトルが踊ったものです。

  その後で、安倍政権を構成する閣僚たちのスキャンダルが続出し、また問題発言がマスコミによって徹底的に叩かれました。その都度、安倍政権の支持率が下がるという形で報道がされ、小沢民主党に対しては全く批判的な論調は見られませんでした。

  安倍人形と小沢人形を、同じ形をした2つの台の上に並べて、安倍人形の載っている台だけを揺するという単純なテクニックです。早くも「麻生か小沢か」というタイトルが使われ始めています。

  今回も、人形が麻生人形に変わっただけで、全く同じテクニックが使われるはずです。
麻生政権を構成する閣僚が、次々とスキャンダルを暴かれ、また問題発言を繰り返すことになると思われます。自民党議員の素性を調べ上げている陰の権力が、スキャンダルのネタを持つ人物を巧妙に閣僚の中に潜り込ませているのです。いわば麻生政権の中に仕掛けられた時限爆弾と言うべきでしょう。麻生氏自身もそのことは覚悟の上なのか、それとも「知らぬは麻生ばかりなり」なのかはわかりませんが‥‥。

  いずれにせよ、これからのマスコミの報道に注目していただきたいと思います。これによって、マスコミの中枢にいる人物が「小沢政権を実現させよ」という強力な指令で動いているという事実が証明されることになると思っています。その後に始まる恐怖政治の内容につきましては、また別の機会にコメントしたいと思います。

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↑この図はhttp://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/kairaiseijika.htmより


++
ロスチャイルド&デーヴィッドからロスチャイルド&ジェイへというやつでしょうか?まあ、作戦の次の段階と言うだけで、本質は同じでしょうがね。
また言っておきますが、「民主」党の「マニフェスト(悪魔の饗宴・お約束)」には日本版FEMAを実現しようとあるのです

【追記:2008.10.25 やっぱりまだありました。 細かいことを知る必要がないと、隠していたのもすごいですね。
http://www.nikaidou.com/2008/10/25/minshubaikoku.pdf
危機管理体制の整備: わが国への侵略、大規模テロ、大規模自然災害などの非常事態に対応するため、情報収集・分析体制を内閣官房に一元化するとともに、危機管理に関する権限を持つ「危機管理庁」(日本版FEMA)を創設します。とりわけ国内におけるテロの発生にそなえ、原子力施設へのテロ対策、ハイジャック対策、核・生物・化学兵器テロ対策、在外邦人や在日外国人の安全対策、テロ資金対策、サイバーテロ対策など、広範囲にわたる対策の整備を行います。

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                   ↑ペンタペンタ↓
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                ↑↓まるでそっくりですが?
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  内部工作員の仕事はもっと不況にしてから独裁制収容所列島へ?かもね。

「危機管理庁(日本版FEMA)」の創設により、武力攻撃、テロ、大規模自然災害など、各種の緊急事態に迅速に対応できる態勢を整えます。 (ロスチャイルド・ロックフェラーのクーデター計画の一環であるとしか思えない。一体、これがどうなったのか?最も気になることの一つである)

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一応言ってみると、麻生太郎としては、しばらく解散せず、自ら国民擁護の実績を示すほかあるまい?(無理ですかね?)

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(景気浮揚はいいんですが、中国との戦争や「トンネル」はなしということで願います)

民主党としては、FEMAだの「人権擁護」だのADLの出店のようなことを取り下げればいいわけだ(でも無理だろう)。

              (土下座・吸収もかなわんですな)



参考

リチャード・コシミズ&独立党の国 賊 落 選 運 動 総 本 部
http://www15.ocn.ne.jp/~oyakodon/newversion/kokuzokurakusen.htm


ロスチャイルド・クーデター部隊  オルタ
http://alternativereport1.seesaa.net/article/105316631.html


 既報のように、米国FEMA・緊急事態管理庁は、テロや地震等の災害を口実として、議会・大統領の全権限を停止し、国家の全権限を掌握するクーデター計画を持っている。

災害救助であれば行政経験のある大統領と閣僚が指揮を取れば足り、大統領と議会の全機能を停止する必要はない。

また全国民に番号を振り、国民の個人情報を国家に登録させる義務を課す必要は全く無く、さらに裁判を経ずに国民を多数、集団で強制収容所に監禁する等は、災害救助とは何等関係が無い。

こうした権限をFEMAは持っている。

FEMAは災害救助組織ではなく、テロや災害を利用しての「米国国家乗っ取り」=クーデター部隊である。

このFEMAと日常的に連絡を取り、FEMAと連携し、「自衛隊内部に日本国内での軍事クーデター部隊を作り出している組織」がある。

米国でクーデターを準備する傭兵部隊 オルタ
http://alternativereport1.seesaa.net/article/104177555.html


 米国CIA職員と、シークレット・サービス、米軍の将校クラスの軍人全ては、子供、老人に対しても憐れみの情を持たずに、平然と殺害が出来るように、マインド・コントロール訓練を受けている。

これは「命令通り」誰でも平然と殺害できる、感情の無い「殺人ロボット」となる訓練である。

このマインド・コントロール訓練所は、ノースカロライナ州の、米軍グリーンズボロ訓練センター内にある。

現在、この施設で、兵士等のマインド・コントロール訓練を指揮しているのは、ロシア人のイーゴリ・スミルノフ博士である。

 元々、マインド・コントロール技術の世界的中心地はロシアであり、ロシア軍直系のモスクワ・メディカル・アカデミーと、ロシア精神矯正研究所が、世界的に最先端のマインド・コントロール技術の研究・実験場として活動を行って来た。

この2つの研究所の中心人物が、イーゴリ・スミルノフ博士である。

イーゴリ・スミルノフ博士が、冷戦中から、米国・ロシアの軍事施設の両方で、マインド・コントロール技術の教育・訓練を行って来た事は、米国VSソ連(ロシア)という冷戦が、全くの「捏造話」であった事を明確に示している。

また、この事実は、現在の米軍とロシア軍の、水面下での一体化を、明確に示している。

 ロスチャイルド=ロックフェラー直属の米国内クーデター部隊として、ズビグニュー・ブレジンスキーによって創立されたFEMAの傭兵達は、現在、イーゴリ・スミルノフ博士による、この「誰でも平然と殺害できる」訓練を受けている。

次期大統領?バラク・オバマのブレーン=ブレジンスキーは、米国議会、大統領、裁判所等、政府機関全ての「権限を停止」し、ロスチャイルド直属のFEMA部隊に政府の全権限を集中させる、クーデター計画を練り上げて来た。

追記

麻生政権も間違いなく亡国政権だ!! 神州の泉
http://shimotazawa.cocolog-wbs.com/akebi/2008/10/post-e371.html



自見議員に対する麻生首相の答弁に、郵政民営化に批判的だった昔の彼の面影は微塵もなかった。寝返ったのだ。というか、アメリカの圧力に屈したと考えるのが妥当だろう。したがって、麻生政権が地獄の小泉構造改革路線を踏襲することはほぼ確定的だと考える。

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かなわんですなー。まあ、逆に言えば、麻生政権が「郵政民営化見直し」と言い出せば圧勝かもね?すると、「改革派」は世襲攻撃で足を引っ張る?でも、小泉進次郎は何者ですかって。


↓でも、こんなこともありますよ。

麻生首相の景気回復グローバル戦略  増田俊男
http://www.chokugen.com/index.htm


日本のマスコミはまったく関心を示さないが、麻生首相はThe Homeland Investment Actの日本版を提唱している。アメリカの例でわかるように日本企業の海外所得、余剰金等の帰還額は優に20兆円を超えるだろう。アメリカと同様に雇用や、特にキャピタル・インベストメント、インフラ投資の条件を付ければ、株価上昇はいうまでもなく、景気押し上げ効果は絶大である。本件の景気浮上効果の大きさは、補正予算の1兆円や2兆円などとは比較にならない。今こそ日本はThe Homeland Investment Actを採用すべきである。小さい政府より、大きい民間を動かしてこそ景気は回復する。麻生首相のグローバル・センスが日本経済の再生を約束する。

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しかし、相変わらず戦争に協力したがっているようで困りますな。(資本が海外進出していると、その「防衛の」腕力を要請されているともいえるが、「抜かぬ刀」であってほしい。「自衛隊」がアフガンに行ってどうするのだ?)


さてはては国民新党にもっと活躍してもらいたいと思っています。現在は「おごれるもの」とは気持ちが違うと思うんですよ。「太郎」もまだ見限ってはいません。やっぱり「ねじれて」いるほうがいいような気がする。「民主党」は、戦争には反対できても、景気浮揚には反対できないだろうから。「独裁的翼賛」に流れる方が危険である。


政策>【特集】洋上風力発電 社民党
http://www5.sdp.or.jp/policy/policy/electoric/electoric_wind01.htm

(もちろん全政策で賛成というわけでもないが)いまのところ、こちらのほうが、評価できる。 

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追記

小沢一郎は悪魔の使者?  2008年10月3日(金)
http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/tsubuyaki0802-02.html


小沢一郎が細川政権を使ってやったこと  2008年10月10日(金)
http://www.h2.dion.ne.jp/~apo.2012/tsubuyaki0802-04.html


マスコミ隠蔽の掲示板
http://www.aixin.jp/axbbs/kzsj/kzsj4.cgi


民主党マニフェスト政策各論3.経済中小企業のところで人権擁護法案を成立させると宣言しています。6. 人権侵害救済機関の創設 民主党は、「人権侵害による被害の救済及び予防等に関する法律案」(人権侵害救済法案)を提出しましたが、政府は対案となる「人権擁護法案」の提出を拒み、審議を忌避する状況が続いています。民主党の法案は、内閣府の外局として中央人権委員会を、また、各都道府県に地方人権委員会を設置し、人権侵害に係る調停・仲裁等の手続きを定めるとともに、特別救済手続については報道機関等を対象としないことを内容としており、引き続きその成立をめざします。





追記

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oninomae

by oninomae | 2008-10-02 01:52 | 政治詐欺・政治紛争  

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