スティムソン：原爆の最高指導者 ｂｙ 鬼塚英昭

原爆の最高指導者スティムソン陸軍長官（引用注：戦争長官）

（前略）
ヘンリー・スティムソン(一八六七～一九五〇)はエール大学の出身。エール大学内のフリーメーソンの組織「スカル&ボーンズ」の会員であった（引用注：Henry Lewis Stimson；S&B 1888）。　スティムソンが国際金融寡頭勢力である「ザ・オーダー」の一員に迎えられた人物であることをまずは知る必要がある。


Skull & Bones is the elite of the elite among these secret societies. Only Scroll & Key can claim a near equal influence on American affairs over the past 160 years.

一八九〇年、若きスティムソンはエール大学を卒業すると、ハーバード・ロー・スクールに入学する。その後、ルート・ロー・ファームという法律事務所で法律関係の仕事をする。この事務所は一般にはルート&クラークと呼ばれている。スティムソンはチャールス・A・ホワイト(ザ・オーダー、引用注：Charles Atwood White；S&B 1854)の娘のマーベルと結婚。この間、JPモルガンの仕事を中心に法律事務所で活動する。この事務所は後にウインスロップ&スティムソンとなる。モルガン財閥とスティムソンの関係は数十年に及ぶのである。

スティムソンは第一次世界大戦時(一九一一年)に、タフト大統領によって陸軍長官に任命された。

また、一九一七年から一九二二年まで軍隊に入り准将。一九二七年、フィリピン総督になった。一九二九年、ハーバード・フーヴァー大統領は彼を国務長官にした。

スティムソン国務長官は一九三一年一月に「スティムソン・ドクトリン」を発表した。その内容は、中国の主権をうたうもので、日本の中国侵略（引用注：＊参照）を非難するものであった。　

フーヴァーに替わってルーズヴェルトが大統領になる就任式まであとニヵ月とせまった一九三三年一月九日、ルーズヴェルトはスティムソンをハイドパークの自宅に迎え、二人だけで五時間に及ぶ会談を持った。この会談から一週間後、ルーズヴェルト大統領は「スティムソン・ドクトリン」への支持を表明した。これは日本を敗北へ導く基本となったものである。スティムソン・ドクトリンをルーズヴェルトは実行し続けるように運命づけられていたのである。

『ルーズヴェルト秘録』(産経新聞取材班著)には、ルーズヴェルトの政策ブレーンであったレイモンド・モーレイが嘆く場面がある。

「・・・極東に大きな戦争を招く政策を支援したのと同じことだ。いずれ米英が日本に対し、戦争を仕掛けることになるかも知れない」

モーレイの予言は見事に的中した。ルーズヴェルトは大統領に就任する前に、スティムソンとの五時間に及ぶ会談のなかで日本を真珠湾攻撃へと導くスケジュールをスティムソンから教えられていたと思われる。　

遠い昔から平成の今日まで、日本人は真実を知らされないように生きている。アメリカを実質的に支配するものは「合法的マフィア」である。

一九四一年七月、「在米日本資産凍結」をルーズヴェルトの大統領選挙管理責任者のユダヤ人、バーナード・バルークは、同じロスチャイルドの血族モーゲンソー・ジュニア財務長官を使い説得させた。


ルーズヴェルトの口を塞ぎ、この凍結をあっという間にやってしまったのがスティムソンと彼の配下のディーン・アチソン（引用注：Scroll & Key）国務次官補であった。


ユダヤ人の経営するあのニューヨーク・タイムズでさえ、「戦争に次ぐ強行措置」と書いたほどの出来事であった。次いで石油と屑鉄の対日禁輸となっていくのである。

ルーズヴェルド大統領は自分の名が歴史のなかで汚れていくのを自覚するようになった。そこで、日本と妥協しようと試みるのである。日本の真珠湾攻撃の半月前の一九四一年十一月下旬、日本側の最終提案を一部修正のうえで受け入れようとした。陸軍参謀総長のマーシャルも海軍作戦部長のストークも、戦争の準備ができていないとしてルーズヴェルトの政策に賛成した。

スティムソンはこのことを知ると、マーシャルとストークを威嚇した。
　
「ノーだ！なんといってもノーだ」

ユダヤ王ロスチャイルドの血族にしてロシアのスパイでもあったホワイト[ハリー・デクスター～、1892-1948]が"最後通牒"を作成し、ハル国務長官に一方的に押しつけた。

「ジャップスに真珠湾をやらせろ！」（中略：本を買って読んでね）

スティムソンの十一月二十五日の「日記」を見ることにしよう(スティムソンの「日記」は『資料マンハッタン計画」から引用する)。

その日、大統領から「われわれは、おそらく次の月曜日に攻撃を受けるであろう」という警告があった。　・・・問題は、こちらの危険をできるだけ少なくして相手から先に攻撃の矢を射かけさせるように、どうやって仕向けるかだ。　（引用注：有名どころですよね）

十一月二十八日、スティムソンはルーズヴェルトと会った。ルーズヴェルトは蓄膿症の悪化のためにベッドの中にいた。スティムソンはルーズヴェルトに言った。

「われわれには三つの選択があると思う。第一は何もしないこと。第二はどうなればこちらが戦うかという線を明記した最後通告のようなものをもう一度出すこと。第三は、直ちに開戦する」

スティムソンは「私は第三の方法を取りたい」と言った。ルーズヴェルトは黙っていた。スティムソンに逆らう力の全くない大統領であった。この会談の以降、真珠湾が攻撃されるまでルーズヴェルトは沈黙を守った。もし口を開けば、ジョン・F・ケネディと同じ運命が待っていたであろう。

その日の正午、スティムソン、ノックス、ハル、スターク、マーシャルの五首脳が会談を開いた。スティムソンは即時開戦論をぶった。残りの四人は「ある地点ないしは特定の線を越えたら(真珠湾のある地点まできたら)開戦をするという警告を日本政府に伝えよう」と言った。ステイムソンは「黙れ!」と怒嚇した。日本の艦隊はすでに真珠湾めざして発進していた。

かくして日本は艦隊を真珠湾に進め、ハワイを急襲するのであった。

さて、原爆に話を戻そう。もう一度、歌田明弘の『科学大国アメリカは原爆投下によって生まれた』を見ることにする。真珠湾攻撃のニヵ月前のことが書かれている。

〔一九四一年〕十月九日、〔ヴァニーヴァー・〕ブッシュは、ルーズベルトや副大統領のウォレスと話し合い、原爆製造の可能性は計算上のものであり、成功が確実とは言えないこと、原爆製造のためには膨大なプロジェクトが必要なことを長々と説明したが、ブッシュの懸念を裏付けるように、原爆研究の推進はいとも簡単に承認された。さらにブッシュは、原爆が製造段階に入った場合、陸軍が担当すべきことを述べ、それも了承された。機密保持がとりわけ必要なプロジェクトであり、科学者集団だけではとうてい責任が負えない規模に膨れあがることが予想されたためだ。

なんともお気楽な、としか評せない文章である。ブッシュは私が書いたように一介の科学行政官である。　チャーチルとルーズヴェルトの秘密会談で原爆製造のスケジュールはすべて決定していたのである。それもその背後にいる国際金融寡頭勢力が決定したことであったのだ。

しかし、ここで注目すべきは、真珠湾攻撃のニカ月前での出来事を書いている点である。歌田明弘は少し行を空けて次のようにも書いている。

〔ブッシュが〕自分一人で責任を負うにはあまりにもことが大きすぎた。政策決定とその責任を共有してくれる人間がほしかった。実際に出席することはなかったものの、大統領を形式的な長として、ブッシュが議長を務め、副大統領のウォレス、陸軍長官のスティムソン、陸軍参謀総長のジョージ・マーシャル、それにコナントがこの最高政策グループのメンバーになり、爆弾製造にかんする政策決定にたずさわることになった。

ブッシュの評価の高さはもうここでは問題にしない。書くだけ無駄である。しかし、注目しなければいけないことが書かれている。　それは、真珠湾攻撃の直前に、スティムソンを中心とするメンバー(スティムソン以外はほとんどはすべて小物)が原爆製造のための準備に入ったということである。

「スティムソン・ドクトリン」の最終目標が明確にされたときでもある。その主眼とすることは一つの言葉に収敏される。

「ジャップスをたたきのめせ!」　

真珠湾攻撃と原爆投下は一つの悲しきセットとなっている。

スティムソン陸軍長官のもとにブッシュらの科学行政官が集められたのは真珠湾攻撃の前日であった。　「原爆を全力で開発せよ」との命令を科学者を前にしてスティムソンが語った。それは原爆を全力で開発するという目標を、アメリカ国家が正式に掲げた日となった。第一部門、すなわち科学者に政府が資金を提供した初会合の日であった。

アメリカは日本の無線を全て傍受し、ハワイ攻撃の時間と分まで計算しつくしていた。

スティムソンがマーシャルに「ハワイの司令部に日本の攻撃を知らせるな」と念を押した日でもあった。


初会合を開いた翌月+二月七日(日本時間では八日)の午前七時、日本海軍の航空隊は真珠湾のアメリカ軍に奇襲をかけた。ここに太平洋戦争が始まった。それは同時に、「ジャップスをたたきのめせ!」の大号令を叫ぶスティムソンの勝利の瞬間でもあった。真珠湾攻撃と原爆投下は一本の線上にあることを理解すべきである。

鬼塚英昭　原爆の秘密[国外篇]　第四章　地獄の魔王が姿を見せたアラモゴード　p117-122　より


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wikiにも以下の記述がある

Stimson was the major decision-maker on the atomic bomb, with direct supervision over General Leslie Groves, head of the Manhattan Project. Both Roosevelt and Harry S. Truman followed his advice on every aspect of the bomb, and Stimson overruled the military when needed (for example, by taking the cultural center Kyoto, where he had spent his honeymoon, off the target list [1]). On August 6, 1945, the first atomic bombing destroyed Hiroshima.



「原爆ホロコースト」の実態
http://inri.client.jp/hexagon/floorA4F_ha/a4fhc700.html　では；

（前略）
●この日系人強制収容政策の最高責任者は、前出のヘンリー・スチムソン陸軍長官である。彼は太平洋戦争と原爆を語る上で、非常に重要な人物だ。

（写真略）ヘンリー・スチムソン陸軍長官：「マンハッタン計画」の最高責任者。広島と長崎への原爆使用を決定した彼は、日系アメリカ人を強制収容所に送った最高責任者でもある。戦後は、原爆投下に対する批判を抑えるための「原爆神話」を生み出した。

●彼は、セオドア・ルーズベルト大統領の時代に政権に入り、以後、１９５０年に死ぬまで、７人のアメリカ大統領に仕えたことで知られている。第二次世界大戦中は、「マンハッタン計画」の最高責任者を務め、広島と長崎への原爆使用を決定した。

それ以前に、彼は、ロンドン海軍軍縮会議においてアメリカ代表団議長として、また、フーバー政権の国務長官として、日本海軍力の制限のために中心的に働いた。さらに、フランクリン・ルーズベルト政権においては、経済封鎖によって日本を窮地に追い込み、真珠湾攻撃へと駆り立て、ついに、アメリカを太平洋戦争に参加させた張本人である。

ルーズベルト大統領が急死すると、彼はトルーマン大統領の背後で、実質的にアメリカの戦争を指揮した。（トルーマンはスチムソンを全面的に信頼した）。

戦争が終わると、スチムソンは、原爆投下に対する批判を抑えるために、「原爆投下によって、戦争を早く終わらせ、１００万人のアメリカ兵の生命が救われた」と発言（１９４７年２月）。これが原爆使用正当化の定説となった。（「原爆神話」の誕生）。

こんな話もあります
衝撃のユダヤ５０００年の秘密　ユースタス・マリンズ

戦後、ダダラス・マッカーサー将軍が日本占領連合軍最高司令官となったとき、新たな経済の絶対支配者としてウィリアム・ドレイパー将軍を帯同しました。ドレイパーはウォール街の銀行ディロン・リード社（Dillon Read was considered to be an investment banking powerhouse, alongside J.P. Morgan & Co. and Kuhn, Loeb & Co.）の共同経営者であり、同社は１９２４年に１億２０００万ドルの債券を発行することによりドイツを再軍備へと踏みださせ、第２次世界大戦への道を避けられないものとしました。
　 ドレイパーの会社ディロン・リードを率いていたのはクラレンス・ラポウスキーでしたが、彼は自分の名前をディロンと改名したのです。ディロンはテキサスのユダヤ人で、その息子Ｃ・ダグラス・ディロンはケネディ大統領の財務長官となりました。Ｃ・ダグラス・ディロンの娘は結婚してヨーロッパの貴族となっています。第２次世界大戦後、ドレイパー将軍の指揮のもとで日本経済は、ドレイパーのほんとうの主人ロスチャイルド家が策定した路線に沿って再編されました。

広島・長崎への原爆投下の犯人　オルタ

　第二次世界大戦末期、ドレイパー一族のウィリアム・ドレイパーは、米国戦争省の最高幹部として、日本が米国に対し無条件降伏を申し出ていたにも関わらず、広島・長崎への原爆投下を決定した。核兵器の威力を実験するために、広島・長崎の市民を、ドレイパーは大量虐殺した。「劣った有色人種＝日本人を核兵器で全滅させる」ためである。そこには、キリスト教原理主義教会とパイオニア基金に共通する、ドレイパー一族の人種差別思想が根本に存在した(拙稿「広島、長崎への原爆投下」を参照)。

　戦後、ドレイパーはダグラス・マッカーサーの上官として、日本の総支配者として来日し、日米安保条約を起草し、日本への米軍駐留を永久化し、自衛隊を創立させる。　名目は、共産主義中国への防波堤として日本に軍隊を持たせる、つまり中国共産党軍と日本に、「戦争を行わせる」ためである。
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　戦争末期、ドレイパーは、天皇が無条件降伏を申し出ると同時に、「戦争犯罪人として自分を処刑しないで欲しい」と命乞いをした事に対し、天皇の命の保証と戦後における天皇制度の維持を確約し、それと引き換えに、日本に原爆を投下し終えるまで無条件降伏を承認しない、という条件を出した。天皇は広島・長崎への原爆投下を事前に承認し、それと引き換えに、自分の命と地位の延命を手に入れた。天皇は、自分１人が助かり、それと引き換えに、広島、長崎の市民の皆殺しを喜んで承諾した。　これが、「同業者、兵器密売企業の共同経営者」天皇とドレイパーの密約である。

（引用注：と、どの筋からもロスチャイルド家と繋がっていくのですよね。ただ、ドレイパーは、戦後１９４７年、「戦争次官」になった人物ですから、戦争前～戦争中～戦争末期の原爆投下プロジェクトのボスはスティムソンであることは動かないでしょう。戦争中、ドレイパーは第３３歩兵師団[戦争末期は陸軍准将]で武器取引ルートの担当者だったかもしれませんが、関与していたとして連絡員でしょう）

参考＊　（もう一度引用）
米国の闇の支配者たち　オルタ（引用副題：踊らされる日本）

　第二次世界大戦中、日本が中国侵略を行う資金を貸し付けたのが、リーマン・ブラザースという銀行であった。この銀行の会長エイブリル・ハリマン（引用注：William Averell Harriman　S&B 1913）が、社長を務めている銀行がハリマン銀行であった。この２つの銀行は事実上、同一企業であり、ハリマン銀行の共同経営者が現大統領の祖父、プレスコット・ブッシュであった。

日本に対し「どんどん中国侵略を、やりなさい」と、資金を貸し付けた、ブッシュの銀行リーマン・ブラザース＝ハリマンの、取締役ロバート・ラベット[引用注：S&B 1918]は、米国・戦争省の次官（副長官）であった。（引用注：長官がスティムソン、副長官仲間がマクロイ）






大統領・戦争省長官・戦争省次官。つまり戦争を実行する３番目の「決定権の持ち主」がラベットであった。ハリマン＝リーマン・ブラザースの日本への「戦争資金の提供」は、米国の戦争実行責任者のＮｏ．３が、日本に中国侵略資金を貸し付けた事と、同一の意味を持つ。つまり米国・米軍自身が、日本の中国侵略にＯＫを出していた事を意味する。

　１９４０年代に入ると、米国内では突然、「日本の中国侵略は、ケシカラン」と、日本との戦争開始を強く主張する動きが出てくる。米国上院・下院議会で、この対日開戦論を強く主張し、演説を行ったのが、このラベットであった。　「自分で資金融資を行い、日本に中国侵略を行わせた張本人が、議会で、日本は、ケシカラン」　と演説し、日米戦争開始を訴えたのである。日本が膨大な資金と労力で維持・建設した満州帝国の領土と、満州鉄道を、米国が「欲しくなった」と言うのが本音であった。

ハリマン銀行は、全米の鉄道網の過半を支配する銀行であり、満州帝国と満州鉄道を日本に建設させ、完成した後に、日本から奪い取る目的で、最初からラベットは日本に中国侵略資金融資を行っていた。


日本への戦争資金融資は、鉄道王ハリマン銀行の「満州鉄道投資ビジネス」であった。

　第二次世界大戦の結果、日本、東南アジア諸国は事実上、米国の支配下に入った。