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トモダチ(第二次日支闘争計画担当班)

http://www.nikkei-events.jp/csis/profile.html#02
東日本大震災、トモダチ作戦と日米同盟の未来

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ウィリアム・ペリー[William J. Perry]氏
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元米国防長官(引用注:任期 1994年 - 1997年、つまり松本サリン事件阪神淡路大震災地下鉄サリン事件サカキバラ事件とオーヴァーラップ)
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スタンフォード大学フリーマン・スポグリ国際関係研究所(FSI)および同大学工学部教授
国際安全保障協力センター(CISAC予防的国防研究プログラム共同議長、FSIシニア・フェロー

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米外交政策、国家安全保障、軍備管理の専門家。現在、スタンフォード大学名誉教授(Michael and Barbara Berberian)、FSIシニア・フェローおよび、核危機削減イニシアチブおよび予防的国防研究プログラムの共同議長を務める。1988年から1993年にかけては、CISAC共同ディレクターとスタンフォード大学教授(ハーフタイム)を兼任。1971年から1977年にかけて、サンタクララ大学数理学部パートタイム講師を務める。

1994年2月から1997年1月まで、第19代米国国防長官を務める。それに先立ち、国防副長官(1993年から1994年)、調査技術担当国防次官(1977年から1981年)を歴任。LGS Bell Labs Innovations社をはじめ、複数の新興ハイテク企業の理事を務める。同氏の実務経験には、General Telephone and Electronics 社研究室長(1954年から64年)、ESL社創業および社長職(1964年から1977年)、Hambrecht & Quist社取締役副社長(1981年から1985年)、Technology Strategies and Alliances社創業および会長職(1985年から1993年)などがある。現在、全米技術アカデミー会員、および米国芸術科学アカデミー研究員。


ジョン・ハムレ[John Hamre]氏
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米戦略国際問題研究所(CSIS)所長 兼 CEO、元米国防副長官
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2000年1月、米戦略国際問題研究所(CSIS)の所長兼CEOに選出される。CSIS参画以前には、第26代米国防副長官を務める。副長官就任以前の1993年から1997年にかけては、国防次官(会計監査担当)を務めた。会計監査担当官として国防予算と運営改善プログラムの準備、発表および施行にあたり、国防長官の首席補佐役を果たした。国防省入省前には上院軍事委員会専門スタッフを10年間務め、主に調達、研究開発プログラム、国防予算問題、および上院歳出委員会との関係について監督・評価を担当した。1978年から1984年にかけて議会予算局に勤務、国家安全保障および国際問題担当副部長代理として、上下院の委員会に向け分析やその他のサポートを担当した。ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院にて国際政治、国際経済および米国外交政策を専攻、1978年に優秀な成績で同大学院の博士号を取得。


前原 誠司氏
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民主党政策調査会長
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1962年4月30日生まれ。
1982年に京都大学法学部に入学。国際政治学者、故・高坂正堯教授の下で学ぶ。
1987年、京大を卒業し、松下政経塾に入塾。
1991年、京都府議会議員選挙で当選。
1993年の衆議院選挙で国政に初当選し、以後6回連続当選。
日本新党、新党さきがけを経て、1996年9月に民主党立ち上げに参画。
「次の内閣」ネクスト安全保障大臣・ネクスト外務大臣などに就いた後、2005年9月より民主党代表。
2009年9月に、国土交通大臣、内閣府特命担当大臣に就任。2010年9月より2011年3月まで
外務大臣。現在、民主党政策調査会長。


石破 茂氏
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前自民党政務調査会長

1979年、慶應義塾大学法学部卒業後、株式会社三井銀行入行。1986年衆議院議員初当選、以来8期連続当選。内閣では、農林水産政務次官(宮澤内閣)、農林水産総括政務次官・防衛庁副長官(森内閣)、防衛庁長官(小泉内閣)を経て、2007年に福田内閣で防衛大臣。2008年に麻生内閣で農林水産大臣。国会では、規制緩和特別委員長、運輸常任委員長、自民党では過疎対策特別委員長、安全保障調査会長などを務める。
著書に、『職業政治の復権』『国防』『日本の戦争と平和』(小川和久氏との共著)などがある。


薮中 三十二氏
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外務省顧問、前外務事務次官

1948年1月23日生まれ
1969年4月 大阪大学法学部中退 外務省入省
1973年 米国コーネル大学卒業
1973年6月 在大韓民国日本国大使館二等書記官
1981年8月 在インドネシア日本国大使館一等書記官
1983年6月 在アメリカ合衆国日本国大使館一等書記官
1986年8月 経済局国際機関第二課長
1987年11月 北米局北米第二課長
1990年8月 国際戦略問題研究所上席研究員
1991年7月 在ジュネーヴ国際機関日本政府代表部公使
1994年5月 大臣官房総務課長
1996年7月 大臣官房審議官(総括担当)
1997年8月 兼アジア局
1998年10月 在シカゴ日本国総領事
2002年12月 アジア大洋州局長
2005年1月 外務審議官
2008年1月 外務事務次官
2010年8月 外務省顧問
2010年10月 株式会社野村総合研究所顧問
立命館大学教授


北岡 伸一氏
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東京大学大学院法学政治学研究科教授

1971年 東京大学法学部卒業
1976年 東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了
1976年 立教大学法学部専任講師
1978年 同 助教授
1985年 同 教授
1997年 東京大学大学院法学政治学研究科教授
2004年 特命全権大使(日本政府国連代表部次席代表)(~2006年9月)
2006年 東京大学大学院法学政治学研究科教授に復職、現在に至る

著書
『国連の政治力学:日本はどこにいるのか』(中央公論新社、2007年)
『自民党:政権党の38年』(中公文庫、2008年)
『グローバルプレイヤーとしての日本』(NTT出版、2010年)
『独立自尊:福沢諭吉の挑戦』(中公文庫、2011年)
『日本政治史:外交と権力』(有斐閣、2011年)


リチャード・アーミテージ[Richard Lee Armitage]氏
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アーミテージ・インターナショナル代表、元米国務副長官
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現アーミテージ・インターナショナル代表。元米国務副長官(2001年-2005年)。1993年から2001年にはアーミテージ・アソシエイツ代表を務める。1989年から1993年にかけて、主要外交ポストを歴任。1991年の湾岸戦争時には、特使としてヨルダンのフセイン国王の元へ派遣される。また、旧ソ連の新独立国家(NIS)に対するアメリカの支援を特使として指揮した。
1983年から1989年にかけて国防次官補(国際安全保障担当)、1981年から1983年にかけて国防次官補代理(東アジア・太平洋地域担当)を務めた。
1967年、米海軍兵学校を卒業。ベトナム戦争では3度戦闘任務に就いた。国内外より多数の軍事勲章、公共サービス殊勲賞を授与されている。


ジョセフ・ナイ[Joseph Samuel Nye, Jr.]氏
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ハーバード大学教授、米戦略国際問題研究所(CSIS)理事
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ハーバード大学特別教授。同学ケネディ行政大学院元学長。1958年、プリストン大学にて学士号を最優等で取得。ローズ奨学金でオックスフォード大学大学院にて学んだ後、ハーバード大学にて政治学博士号を取得。1964年よりハーバードにて教鞭をとる。2008年には、国際関係学者2,700人による投票により、過去20年間で最も影響力のある6人のうちの1人、また米外交政策上最も影響力のある人物として選出された。
1977年から1979年まで国務次官代理(安全保障・科学技術問題担当)の任につき、国家安全保障会議核兵器不拡散グループ委員長も務める。1993年および1994年には大統領のための情報評価を行う国家情報会議議長、1994年および1995年には国防次官補(国際安全保障問題担当)を務めた。また、上記三機関すべてから殊勲章を受章している。
現在オックスフォード大学エクセター・カレッジの名誉特別研究員、米国政治社会学アカデミーのセオドア・ルーズべルト特別研究員を務める

近著に『フューチャー・オブ・パワー』〔原題:The Future of Power〕、『ソフト・パワー:21世紀国際政治を制する見えざる力』〔原題:Soft Power: The Means Success in World Politics〕、『パワーゲーム:ワシントン・ノベル』[原題:The Power Game: A Washington Novel]、『リーダー・パワー-21世紀型組織の主導者のために』〔原題:The Powers to Lead〕がある。米国芸術科学アカデミー、英国学士院、および米国外交アカデミーの特別研究員。


デニス・ブレア[Dennis Cutler Blair]氏
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前米国家情報長官

2009年1月から2010年5月まで米国家情報長官を務める。16の国家情報機関を束ね、500億USドルの予算を統括。大統領、連邦議会および現場での活動に向け統合情報支援を行う。政府に参画する以前には、全米アジア研究所においてジョン・M・シャリカシュビリ記念講座(国家安全保障研究)教授、国家安全保障改革関連プロジェクト副理事、米国未来エネルギー保全事業の1つであるエネルギー安全保障リーダーシップ審議会のメンバーを務めた。
2003年~2006年には、国防分析研究所(IDA)の所長兼CEOを務める。同センターはバージニア州アレクサンドリアに拠点を置く、連邦政府資金によるR&Dセンターであり、国防総省、国土安全保障省およびインテリジェンス・コミュニティーを支援している。
2002年の退役まで、最大の統合軍である米国太平洋軍総司令官を務めた。
米国海軍大学校卒。ローズ奨学生としてオックスフォード大学から修士号を取得(歴史、語学)。


J・トーマス・シーファー[John Thomas "Tom" Schieffer]氏
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前駐日米国大使

ジョン・トーマス(トム)・シーファーは、2005年4月1日、27代目の駐日米国大使として宣誓を行い、4月11日、天皇陛下に信任状を奉呈した。2009年1月15日に離日するまで、日米同盟の強化、貿易の拡大、在日米軍再編の促進などに努めてきた。
駐日大使就任前には、2001年7月から2005年2月まで駐オーストラリア大使を務めた。キャンベラ在任中には、オーストラリア政府と緊密に協調し、全世界でのテロとの戦いや、アフガニスタンとイラクでの復興努力での協力を深めることに貢献した。また、2004年5月の米豪自由貿易協定(FTA)締結にも深く関与した。
外交に携わる前、シーファー大使は投資家として、ジョージ・W・ブッシュおよびエドワード・W(ラスティー)・ローズとの共同経営事業に参加。1989年に購入した大リーグ球団テキサス・レンジャーズの球団社長を8年間務め、球団の運営およびテキサス州のアーリントン・ボールパーク建設を統括した。大使はまた、テキサスの政治にも長らく携わってきた。テキサス州議会下院議員を3期務めたほか、数多くの選挙運動にも活発に参加してきた。


谷内 正太郎
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元外務事務次官
早稲田大学日米研究機構日米研究所 客員教授
慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科 特別招聘教授
東京大学教養学部 非常勤講師

1944年1月6日、金沢市生まれ。1969年、東京大学大学院法学政治学研究科修士課程を修了後(修士号取得)、外務省入省。本省では、アジア局、北米局、条約局(4回)、人事課長、条約局長、総合外交政策局長、内閣官房副長官補、外務事務次官、在外では、在アメリカ大使館(2回)、在フィリピン大使館、在EC代表部勤務、及び在ロスアンジェルス総領事を務める。米国フレッチャー・スクールで研修(1970年~72年)、ハーバード大学国際問題研究所フェローとして研究経験(1987年、88年)あり。また、この間、早稲田大学国際学部(1986年)、上智大学法学部(1993年、94年)、西南学院大学法学部(1993年)、慶應義塾大学法学部(1996年)、中央大学法学部(2001年)各非常勤講師を歴任。2008年1月、外務省を退官。


斎藤 隆
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前統合幕僚長

昭和23年2月11日生(63歳)
出身校:神奈川県県立横須賀高校 防衛大学校(14期、応用物理専攻)
 
自衛隊主要経歴
1986年 潜水艦「はましお」艦長
1987年 潜水艦「せとしお」艦長
1990年 米国海軍大学卒
1992年 第22護衛隊司令
1996年 海上自衛隊幹部学校副校長
1997年 海幕防衛部長
2001年 舞鶴地方総監
2002年 横須賀地方総監
2005年 第27代海上幕僚長
2006年 第2代統合幕僚長
2009年3月 自衛隊退官
2009年7月 防衛省顧問
2010年9月 日立製作所顧問


久保 文明
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東京大学大学院法学政治学研究科教授

1956年東京生。東京大学法学部卒、法学博士。コーネル大学、ジョンズホプキンズ大学、ジョージタウン大学、メリーランド大学客員研究員、慶應義塾大学教授、パリ政治学院招聘教授などを経て現在に至る。日米文化教育交流会議(CULCON)委員、アメリカ学会副会長。著書に『アメリカ政治を支えるもの』(編著、日本国際問題研究所)、『アメリカ外交の諸潮流』(同)、『オバマ政治を採点する』(同、日本評論社)など。


マイケル・グリーン[Michael Jonathan Green]氏
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米戦略国際問題研究所(CSIS)上級顧問・日本部長
元米大統領補佐官(国家安全保障会議上級アジア部長)、米ミャンマー問題担当特使兼政策調整官

(2005より)米戦略国際問題研究所(CSIS)上級顧問兼日本部長、及びジョージタウン大学国際関係学部准教授を務める。2001年4月、国家安全保障会議(NSC)のアジア部長(日本・朝鮮半島・オーストラリア・ニュージランド担当)として就任した後、2004年1月から2005年12月まで、同アジア担当大統領特別補佐官兼上級アジア部長を務める。現在の主な研究分野は、アジア地域の協力枠組み、日本政治、米国外交政策史、朝鮮半島、チベット、ビルマ、及び米印関係など。

5年間日本に滞在経験があり、日本語に堪能。日本滞在中に、国会議員秘書を始め、日系及び米国系新聞のジャーナリスト、米国企業向けのコンサルタントを経験。これまでに、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院(SAIS)助教授、外交問題評議会フェロー、防衛分析研究所(IDA)研究員、米国防長官室アジア太平洋局上級顧問などを歴任。


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関連

日経・CSIS共催シンポに観る日本外務省の対米外交の病的歪み
http://blogs.yahoo.co.jp/hisa_yamamot/26811266.html

私は、オバマ政権が「アンチ戦争屋」だとしても、反戦争だとは思わないので、リンクのみです。


東シナ海ガス田の共同開発問題
http://satehate.exblog.jp/8197501/

「大連立」前原大先生
http://satehate.exblog.jp/16778518/

尖閣諸島問題の、ヴィデオ流出「事件」の、本当の狙い by オルタ
http://satehate.exblog.jp/15439994/

オバマ・コネクション by オルタ
http://satehate.exblog.jp/10076471/


福島市内で高セシウム=3カ月前より濃度上昇地点も-NGO
http://www.jiji.com/jc/c?g=soc_30&k=2011100500323

東京電力福島第1原発事故の影響を調べているNGO「FoE Japan」などが5日、東京都千代田区永田町の参院議員会館で会見し、福島市内で高濃度のセシウムに汚染された地域があることを明らかにした。

NGOによると、調査は9月14日に実施。神戸大大学院の山内知也教授(放射線工学)に依頼し、福島市小倉寺と渡利の計5カ所で土壌のサンプル調査を行った。

この結果、最も濃度が高かった地点では1キロ当たりセシウム134と137が計30万ベクレルを超えた。3カ月前と比較して濃度が5倍以上になっている場所や、学童保育が行われている建物の近くで15万ベクレルを超えていたケースもあった。

山内教授らの調査では既に、これらの地域では放射線量が高い「ホットスポット」があることが分かっている。同教授は「時間がたってセシウムの濃縮が進み、汚染が進行している地域もある」と指摘。「泥を除いたり、水で洗い流したりするだけでは線量が下がらない場所もある。子どもと妊婦を避難させた上で、アスファルトやコンクリートの除去なども考える必要がある」と訴えた。(2011/10/05-12:38)




10月09日、10月29日に注意 人工地震と鉄道人身事故で予告
http://blogs.yahoo.co.jp/macrobioticstudio/archive/2011/09/18

9月10日に気づいたのですが、JR北海道のトンネル事故でオカルトホロコーストに失敗したイルミナティーの面々は、人工地震とセットで地道にホームから人を突き落として悪霊に犠牲を捧げるという作戦に切り替えたようです。

http://dennsya-nikki.cocolog-nifty.com/blog/2011/09/11911-4aab.html
午後に保谷駅で人身事故、1時間ほど運転見合わせ
15時33分頃に西武池袋線 保谷駅で人身事故があり、16時26分ころまで池袋線・豊島線・西武有楽町線の運転が見合わせとなりました。

トンネル内で乗客を火あぶりにするホロコーストに失敗した見せしめでしょうか、JR北海道の中島尚俊社長が遺体で見つかりました。

失踪のJR北海道社長か、小樽沖に男性遺体
http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20110918-OYT1T00303.htm
(2011年9月18日12時23分 読売新聞)


イマドキの車事故 U・ェ・Uノ ちわわのひとりごと
http://apocalypsenow.jugem.jp/?eid=48#sequel

なんか最近、ヘンは車の事故が増えてない? 突然、意識喪失とか。突然、爆発炎上とか。
衛星や電磁波を使って外部操作で、ヘンなコトしてない?
実験を兼ねた儀式殺人とか、、儀式殺人とか。。

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++
自作自演ミサイルテロにも気をつけましょう。


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by oninomae | 2011-10-06 20:08 | 戦争詐欺・紛争  

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