人類のゆくえ 訳者あとがき ｂｙ 林陽 ３ ＋ 動物農場米国

私が独自に入手した別な筋(ワシントン)からの情報も、ジムと類似の分析をしている。　
(4)CAC Special Report, New World Order.(CAC, January 1993)

要約してみよう。

「新世界秩序が定まる前に、政府、国連軍、市民組織との間の内戦が勃発する」とこの筋は語る。「市民組織は、新世界秩序の欺瞞性に反対する者たちである。まず、銃器の没収をもって、内戦は開始されるであろう。目下、七〇〇〇万丁の拳銃が、全米国民によって所持されているが、それを手離さない者たちが七分の一の一〇〇〇万人。従って、とき至らば一〇〇〇万人が五〇〇万人の国家警察部隊と国連軍に対抗することになる。これら反乱分子の多くは、教育程度が高く、新世界秩序の真の計画を見抜いているクリスチャンになるものと思われる。

すでに、インディアナ州とシカゴでは、銃の取締りが試みられた。このときには、まず『犯罪者だけが銃をもっている』との印象が広く心に植えつけられ、人々は、麻薬密売人の疑いをかけられないため銃を手離すよう仕向けられた。だが、銃を手離す者はほとんどいなかった。大多数の者は逆に銃の大量買いだめに走り、店は需要に追いつけないほどになった。この実験により、新世界秩序はこの戦略が失敗したことを知った。強制によって銃を放棄させることは、逆に銃をもたなかった者にまで銃が行き渡るという反動を生んだからである。

アメリ力国民が莫大な量の銃を所持することは、新世界秩序、ワンワールド主義者にとっては恐怖である。これは、新世界秩序を推進する妨げとなるからだ。新世界秩序の発起人といわれたジョージ・ブッシュは、銃規制には反対したものの、次のクリントンがこれに着手した。銃器所有権が社会から奪われれば、この国は警察国家と化し、警察のみが武器をもつようになる。

武器所有権の撤廃を求める文書が幾つかの州で出回っているが、これは一九三九年、ナチスが大戦直前に武器所有権を市民から奪う際に作成した文書と一語一句まる写しである。　　



銃が国民から没収されるとき、次にくるのが個人の権利の剥奪である。　憲法は廃止され、新秩序憲法が定められ、国を奴隷化する他の法律が効力を出す。こうしたことを憂慮する人々が沢山いる。彼らは銃を手離すつもりはないので、内戦が勃発する可能性が高い。市民勢力の抵抗は草の根的運動であり、指導者が特にいるわけではない。このため、新世界秩序側がこの運動に潜入して首謀者を倒すというやり方はとれないだろう。

やがて、戸別の武器摘発に暴力団が雇われるときがくる。すでに、彼らはロサンゼルス暴動以後、ギャングを訓練し、政府の役人と協力して働くよう編成し始めている。ギャングは、死んでもいいよう警官の代わりに送り込まれ、家の中にあるものは何をとってもいいとの許可が出る。むろん、銃の没収が主なる目的である。

現実に、これに類する事件が起きている。一九九三年に起こったブランチ・ダビディアン[Brunch Davidian]の集団虐殺。このケースは、新世界秩序軍にとって格好の練習所となった。






ソマリア軍事介入もまた、国民から銃器を奪う計画の実験所になった。




内戦においては、外人の雇い兵やギャング団が最前線で使われるため、彼らは良心の呵責もなく戦いや略奪、家捜しができる。銃狩りの対象となった家族あるいは集団は、ヘリコプターで一括して遠隔の基地に輸送され、個別に訊問されて、彼らが新世界秩序の脅威になっているか否かを調べられるだろう。

ひとたび、新世界秩序の支配下に入れば、アメリ力は連邦準備制度に類する方式で一〇に分割され、各地方政府によって治められるだろう。これまでの州境はなくなり、州知事も廃され、選挙によってではなく、任命による新しい地方知事が治めるようになる。アメリ力が一〇に分けられるときに、この国は完全に国連の支配下に服し、憲法は新州憲法に置き換わる。こののち、世界各国が続々と新世界秩序に加わるようになる」

ここに要約した情報は、全体のごく一部にすぎない。新世界秩序の樹立する宗教、特殊経済システムなどについても情報がある。新世界宗教は、バビロニアから諸宗教へと伝えられ、フリーメーソン、バラ十字、神智学に受け継がれた秘儀(イニシエーション)に基く密教が中核になるという。また、経済面についてはこう述べる。

「新世界秩序の経済を受け入れる者たちと、受け入れずに経済制度から締め出される者たちとの、二種の社会が並立すると思われる。新世界秩序に入らない者たちは、無視されて孤立し、アミッシュ[Amish](5)のように、物々交換などの独自の経済手段をとらざるをえなくなるだろう。　(5)プロテスタントの一派、メノー派の一分派、質実な服装、電気・自動車をしないことなどで知られる。

新世界秩序社会の外で生き残る秘訣は、波風を立てないこと、目立たぬようにし、他の注意を引き寄せないことだ。この人々は面倒を起こさない限りは無視されるだろう。彼らは中心社会からは落ちこぼれるが、厳しい経済状況にあってもなお、生き残る可能性とそれなりの自由がある。もっとも、社会では最低のカーストとされるが」

情報源はさらに、いわゆる獣の刻印システムがこの社会で導入され、各自には右の掌か額に、リチウム電池で駆動するマイクロチップが注入される可能性が高いとも語る。なぜこの二か所が選択されるかというと、リチウム電池が動き続けるのに適切な体熱が得られるためである。このマイクロチップは、約四〇万ビットの個人情報を入力でき、身分証やキャッシュカードの役目も果たす。スーパーで読み取り機にチップをかざす度に、この情報は増えてゆき、その人が買ったもの、読んだもの、学歴から家族構成、預金額等、何から何までもが記録されてしまうというのだ。　　

マイクロチップは、家畜やペットにはすでに使用されていて、認識票として大きな成果を上げているので、人間に使われるのも時間の問題だろう。




獣の刻印については、新約聖書の最後の巻に当たる黙示録第一三章に予言されている。その一六-一七節にはこう書かれている。　「すべての人々に、その右手かその額かに、刻印を受けさせた。またその刻印・・・数字を持っている者以外、誰も買うことも売ることもできないようにした」



マイクロチップは、この黙示録の予言を成就することになるのだろうか。面白いことに、獣の国は一〇に分かれて統括されるとも書かれている。「あなたが見た十本の角は十人の王たちで、彼らはまだ国を受けてはいませんが、獣ととも「一時（いっとき）」だけ王の権威を受けます」(第一七章一二節)


超暴露　人類のゆくえ　訳者あとがき（林陽）　１９９６．１　p306-311より
















カリフォルニア州の財政破綻が引き起こすアメリカのデフォルト宣言　
http://www.y-asakawa.com/message2009-1/09-message38.htm

7月28日にカリフォルニア州の発行している州債券の大口返済の期日が到来するが、どうやら返済資金が枯渇しているために、不渡りになる可能性は大きいようである。

かの俳優のアーノルド・シュワルツネッガー知事が6月2日に議会で「このまま何も措置が取られなければ、2週間後に悲劇的な事態が到来する」と語っていることを考えると、それは十分あり得ることである。



カリフォルニア州の破綻を夕張市と同等に見ていては、とんでもないことになる。同州の経済規模は、カナダやブラジルより大きいのだ。それゆえ、もしもデフォルト宣言が発動されるようなことになったら、大変な事態が発生することになるはずである。夕張市が破綻するのとはわけが違いのだ。

このカリフォルニア州債券は、建国以来初めて連邦政府が直接債務保証する形で発行された債権であるから、不渡りの発生は、オバマ政権の首を絞めることになってくることは必定である。だが、実はそうなることをオバマ政権は折り込み済みで、手を打っている可能性があるのだ。



それが、6月始めにアメリカ合衆国緊急事態管理庁（ＦＥＭＡ）がプレスリリースした、非常事態演習の実施である。この演習は7月27日から31日までの間に、連邦・州の全官公庁が参加して行なわれることになっているのだが、なんとそれには、カナダ、メキシコ、それに英国までが参加するというのだから、驚きである。

非常事態が発生し、戒厳令が施行された後には連邦政府に自治体および州政府の権限が移され、この連邦緊急事態管理庁（ＦＥＭＡ）が、連邦政府の執行機関として活動することになるのだが、その際には、大統領の上に位置するほどの権限を持つことになり、大統領を動かすことすらできると言われている。



元外務相のキャリアで２００５年に自主退職し、原田健夫国際戦略研究所を立ち上げ、貴重な情報をを発信している原田健夫氏は22日の日刊現代に寄稿し、今回のＦＥＭＡによる非常事態演習について次のように語っている。

「軍事史をひもとけば、演習がすぐさま実戦に転化する例はいくらでもある。いや、後者が現実になるからこそ、前者も行われるのである。西部海岸の巨大な州が債務不履行に陥り、大混乱に陥る中、崩壊していく米国。その後に、彼らが求めている新秩序は何か。そこに思いをはせるべき時がやってきている」　
　
　
窮地に立たされるか、オバマ大統領



原田氏が語っていることは非常に重要である。我が国の主要新聞の社説欄には決して載らない内容だが、私がかねてから伝えているように、アメリカがニューダラー「アメロ」の発行に踏み切る際には、カナダとメキシコを巻き込むことになっている点を考えると、今回予定されている非常事態演習に両国が参加する点は大変意味深である。

また、非常事態演習がカリフォルニア州の返済日を挟んでいることも奇妙である。こうしたことを考えると、先のＨＰで記載した、バイデン副大統領が選挙期間中に語った、「大統領就任から半年以内に、オバマ大統領は大変勇気のいる選択を迫られることになる」という奇妙な発言が、現実味を帯びて迫ってくる。




時はあたかも、皆既日食のあとである。この皆既日食が覇権国アメリカの凋落をもたらすものだということは、占星術師たちの間では、かねてから言われてきていることである。



北朝鮮とイランの不穏な動きの裏には、先のＨＰで述べたようにドルの暴落を防ぐだけでなく、アメリカ国内で発生する経済的混乱から目をそらすために、朝鮮半島や中東での騒乱や戦争行為を引き起こす狙いが隠されているのかもしれない。

欧米や日本のマスコミは、今回のイランの大統領選挙では不正があったように伝えているが、必ずしもその情報は正鵠を得たものではないようである。マスコミが伝える情報から一歩引いて眺めてみると、選挙を利用したCIA（アメリカ情報局）による暴動発生工作の実体が垣間見えてくるようである。

それらも皆、カリフォルニア州から連邦政府に飛び火する可能性の高い、「ドル崩壊」と「デフォルト宣言」に絡（から）んだ動きだと考えると、つじつまが合ってくる。



いずれにしろ、皆既日食のあと辺りから、不穏な動きが始まる可能性が大きいことを、今のうちから頭に入れておいて欲しいものである。