米農務長官 ダウナーカウ完全禁止を拒否 + 生物・化学兵器の強制的人体実験の歴史

米農務長官 ダウナーカウ完全禁止を拒否 輸入条件以前の問題に無頓着な日本
http://www.juno.dti.ne.jp/~tkitaba/bse/news/08030301.htm


農業情報研究所(WAPIC) より転載メモ

08.3.3

シェーファー米農務長官が2月28日の上院歳出小委員会の聴聞で、ハーブ・コール小委員長によるダウナーカウの食用と畜の完全禁止・食肉加工施設の規則違反に対する罰則の強化・加工施設内での24時間監視カメラの設置の要請をことごとく拒絶した。

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代わりに、と畜場のランダムな検査を増やす、連邦学校ランチプログラムのための肉を加工する2ダースほどの施設の予告なしの監査の頻度を増すなどの暫定措置を発表した[だけ]という。

 USDA Rejects 'Downer' Cow Ban: Agriculture Secretary Finds Existing Meat-Processing Rules Adequate,The Washinton Post,08.2.29
http://www.washingtonpost.com/wp-dyn/content/article/2008/02/28/AR2008022804117.html
 Agriculture Dept. Vows to Improve Animal Welfare,The New York Times,08.2.29
 http://www.nytimes.com/2008/02/29/business/29food.html?ref=business

この聴聞会は、言うまでもなく、米国人道協会が撮影したビデオで露見したホールマーク/ウエストランド社の動物虐待・ダウナーカウ食用と畜→米国史上最大の牛肉リコール事件(米国で史上最大の牛肉製品リコール ダウナーカウと畜のBSE規制違反)を受けて開かれたものだ。

 コール小委員長は、「ビデオはアメリカの食肉検査システムのまったく容認できない欠陥を暴露した。ホールマーク/ウエストランドの工場には5人の検査官がいたにもかかわらず、目に余る違反が何回も起きていた。・・・一層堅固なシステムが必要と思う」と述べた。

 しかし、シェーファー長官は、「ダウナーカウが獣医により承認され、食料に入れることができるケースがある」、「これらの牛は病気ではない」と、ダウナーカウ全面禁止をやめ、獣医の再診により一定のダウナーカウ(病気でなく、怪我でたてなくなった牛)の食用と畜を認めた2007年7月のルール改訂を擁護した。

 しかし、人道協会が指摘したように(米国人道協会 ダウナーカウと畜を促す”抜け穴”でUSDAを告訴)、このようなルール変更が危険な”抜け穴”を作り出したことは間違いない。これにより、工場をこのような行為に誘う誘因ができた。全面禁止ならば、少なくとも多忙、あるいは無能、不正な検査官が見逃すケースも減るだろう。

 小委員会宛の書面の証言で、動物福祉と動物科学の専門家であるテンプル・グランディン・コロラド州立大学教授は、検査官は一層の訓練が必要、「ある者は厳格すぎる、ある者は筋が通らず、ある者は正しく、ある者はまったく手ぬるい(怠慢、lax)」と書いたという。

 人道協会会長も、狂牛病と闘う”曖昧でない”政策が取られねば、今後も多くの危機、リコールが起きるだろうと述べた。

手間がかかり、獣医の恣意的判定の余地が残る”曖昧な”システムでは、「まったく容認できない欠陥」を埋めることはできそうにない。

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 わが国では、20ヵ月齢以下の牛由来であること等々の米国産牛肉輸入条件の違反には敏感だ。しかし、生前検査の不備というこうした輸入条件以前の問題には、何故こうも無頓着なのだろう。

 国際獣疫事務局(OIE)のBSEコードは、無条件(輸出国のBSEリスクステータスにかかわらず、輸入国はいかなる輸入条件も要求してはならない)貿易物品である30ヵ月齢以下の牛からの脱骨骨格筋肉も、この牛は生前・死後の検査に合格したものでなければならないとしている。米国では、この生前検査が極めて杜撰であることから大騒動が始まっている。しかし、日本は静かなものだ。

 2月29日、農水省は、またも輸入条件に反する事例の発生を発表した(米国産牛肉(もも肉)の混載事例について)。

しかし、ダウナーカウと畜問題に関しては押し黙ったままだ。マスコミも、米国主要メディアが大きく取り上げた議会聴聞会のやり取りに、一言たりとも触れない。

 関連情報
 カナダで新たなBSE 中国餃子で大騒ぎ、へたり牛肉には知らん顔の食品安全意識とは,08.2.27
 カリフォルニア州議員 と畜場にビデオカメラ設置の提案 牛肉への信頼回復のため,08.2.22
 米国食肉処理の現場、時給8ドルで雇われ、シャツの下のピンホールカメラで撮影,08.2.21

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すぐに症状が現れなければ気にしない → 「優生学的」淘汰でしょうか? 


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ついでに、

ケムトレイル、米軍による市民に対する生物・化学兵器の強制的人体実験の歴史 オルタ 2008年03月03日
http://alternativereport1.seesaa.net/


1、米国では第二次世界大戦中、4000人が投入され生物兵器が研究された。インディアナ州テレフォートのヴァイゴー工場で、ブルセラ菌、オウム病、ツラレミア、鼻疽の病原体を製造。また50万個の炭疽菌、ポツリヌス菌の爆弾を製造。ユタ州グラニット山の軍事施設で人体実験を実施。

生物・化学兵器開発に協力した英国ポートンダウン生物防衛研究施設の、グレアム・ピアソン主任は、「穏やかな天気の日に、航空機から炭疽菌を撒布すればワシントンDCを壊滅させることが出来る。水爆なら200万人、炭疽菌なら300万人殺せる。米国の人口削減には最も有効な手段である」と主張。

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米軍による生物・化学兵器開発は、当初から米国民を殺害する事も目的に含まれていた。


2、1940年9月、米国カーネギー研究所所長ヴァネヴァー・ブッシュは、米国国防会議に提唱し、生物兵器研究を開始。カナダ政府と協力し、ケベックシティ周辺のケベック川の孤島グローセ島で炭疽菌爆弾研究を開始。また米軍は、44年、グローセ島で炭疽菌製造。46年、米軍よりポツリヌス菌1トンを、この研究所は輸入し、殺傷力強化研究を開始。

42年1月、キリスト教原理主義の中心地、ユタ州ダグウェイに化学兵器演習所を米軍が創設。

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45年10月、メルク・リポート。これは米軍と協力し生物・化学兵器開発を行っていた製薬会社メルクの作成した文書。そこには、ハーバード大学、ノースウェスタン大学、コーネル大学等の協力で、米軍は細菌兵器研究を行ってきたと報告されている。

これらの大学とメルク社、そして米海軍は、45年、米国サンクェンティン刑務所で50人の囚人に線ペストの人体実験を実施。患者の一部は死亡。


3、50年9月20~26日、連日、米軍はサンフランシスコのゴールデンゲート・ブリッジ周辺に、米海軍掃海艇を使い、生物兵器セラチア・マルセッセンス菌と、グロビジ菌(枯草菌)を撒布(引用注:これらはあまりたいした菌ではない。特に後者はgrass bacillusのことなら、ほとんど無害で、アレルギー症状がでる程度では?ただ、炭疽菌のモデルにはなるか?)。付近住民全員が各自5000個の菌を吸引したと軍は報告。雲状に拡散する生物兵器が、どのように病気を拡散させるか実験した、と軍は発表。サンフランシスコの全病院に派遣された軍人が患者発生率の統計を「採取」した。

また、49年~69年まで、米軍は、サンフランシスコ、ミネアポリス、キーウェスト、セントルイス、パナマシティの人口密集地で市民を無差別に対象とした、様々な種類の生物・化学兵器の撒布実験を、合計239回、実施。軍は58年に一時、実験を中止。死者が出ては、世論の非難を受けると懸念しての中止であったが、その後、実験を再開。


4、1955年7月12日、ユタ州ダグウェイ米軍実験所で、人間30人に対しQ熱の人体実験。Q熱は悪寒、嘔吐、発熱、関節痛、肺炎、食欲不振を起こし、4%の致死率をもつ生物兵器。

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また、ソルトレイク・シティでは、66年から2008年まで、連続して枯草菌を住宅地に撒布。人類絶滅を目指すキリスト教原理主義教会と協力し、その資金提供を受けたユタ州ダグウェイ生物化学実験所が、人体実験の中心となる。

また、キリスト教原理主義の資金支援を受けたこの研究所は、55年には生物兵器・Q熱を、ユタ州全域、特に住宅密集地で飛行機により撒布。


5、63年7月26日、米軍と英国軍は協力し、ロンドン地下鉄、トゥーティング・ブロードウェイ駅周辺でサラリーマン・市民に対し、枯草菌撒布。密閉空間での発病率の実験。

64年、米軍はワシントン空港内部で、利用客・市民に対し無差別に枯草菌散布。発病者の統計を採取。

64年、米海軍、シェイディ・グローブ計画。ホノルル南西800マイルのジョンストン環礁沖で微生物戦闘機撒布実験を実施。 この米軍・環礁基地には200万ポンドの猛毒サリンが、現在も、備蓄されている。

66年、米軍は、ニューヨークの地下鉄内部で、乗客・市民に対し無差別に、枯草菌・撒布実験を開始。この実験は現在も継続中。

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6、レーガン大統領、80~87年、生物・化学兵器研究費を、400%増加。


7、98年4月、カリフォルニア州サンディエゴのホリデイ・イン・サンディエゴ・ベイサイドで、キリスト教原理主義教会の宣教師、信者達と、世界各国から集まった「生物・化学兵器研究者達」が集会を行う。宗教団体が生物・化学兵器研究・集会?何のために?

98年9月12日、ソルトレイクシティ東48キロのハイ・ウインタス自然保護区で、同様の内容の集会をキリスト教原理主義教会が開催。

98年9月25日、メリーランド州フレデリックのセヴンスデイ・アドヴァンティスト教会で、同一内容の集会が開催。人類絶滅を目指す宗教団体による生物・化学兵器研究が推進されている。

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米国政府・空軍により推進される「ケムトレイル計画」の深層 オルタ
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49246498.html


 戦闘機により1、2時間ごとに絶える事なく薬物が散布され、散布された地域に住んでいる全ての市民が、強制的に薬物を吸い込み病気にさせられるケムトレイル計画。
 散布されるのは濃度の薄い毒物、またはブルセラ菌(風邪に似た咳、喉の痛み、熱を引き起こす)などの病原菌であり、軍隊は、どの菌を、どの程度の量、どの高度から散布する事が一番有効か、散布した地域の病院からの患者発生率を採取し統計を取っている。市民全員への強制的な人体実験。
 
 ケムトレイルは現在の実験段階を越えると、やがて濃度を濃くした本格的な毒物が散布される段階に入る。その最終目的は2つに分かれる。

A. 反戦デモ等の起きている地域、反戦デモ会場等に、マスタード・ガス、サリン・ガス等を散布し、戦争に反対する人間達を全員殺害し、反戦運動を撲滅する。

B. 地球上で生産出来る食料、石油等のエネルギーには限界がある。それに対して人口は爆発的に増加しつつある。この矛盾を最も適格に把握しているのが石油開発に従事している業者、ロックフェラー一族等である。
 富裕層が豊かな生活を維持して行くためには、爆発する人口を「減らす」必要がある。富裕層が「人種的に劣る」と判断した人種、または貧困層の住む地域に病原菌、毒物を散布する事で「不要な」人間達を全員殺害すれば、資源の「効率的な」使用が可能になる。
 日本人にだけ、あるいは黒人にだけ発病するように、遺伝子操作を加えたペスト菌、コレラ菌を製造する事は簡単である。

 ケムトレイル計画の目的は、反戦運動の撲滅、と「劣等人種」と貧困層の皆殺し、大量虐殺、つまり地球全体のアウシュヴィッツ化である。


1. 第二次大戦中、日本は中国に侵略を行い、黒竜江省のハルビンに生物化学兵器(以下BC兵器)研究所を作った。悪名高い石井四郎、内藤良一を中心とした陸軍731部隊は、中国人3000名に対しコレラ菌等による過酷な人体実験を行った。
 しかし、軍人にバイオテクノロジーの知識があるばずもなく、実際には日本国内から派遣された科学者が人体実験を行った。その科学者の大部分は日本の代表的薬品メーカー武田製薬の研究者であり、731部隊の実態は武田製薬満州支部だった。


2. 過酷な人体実験のデータは戦後、武田製薬の事業提携先の米国モンサント社に手渡された。モンサント社の親会社は、ブッシュ大統領一族の経営する銀行ブラウン・ハリマンであり、モンサントの子会社はラムズフェルド国防長官の経営するGDサール社である。


3. モンサントは731部隊の研究成果を生かし、ベトナム戦争で使われた枯れ葉剤等を開発した。農産物を全滅させる目的で使用された枯れ葉剤の中身は、強烈な発癌物質ダイオキシンである。
 ベトナムでは現在も、枯れ葉剤の影響でたくさんの奇形児が生まれている。
 モンサントは現在、枯れ葉剤を「除草剤」として販売しているが、除草剤は雑草だけでなく農産物も枯らしてしまう。そのためダイオキシンでも枯れない農産物の種を開発するため、遺伝子組替え技術が開発され、遺伝子組替え食品が開発された(つまり遺伝子組替え食品はダイオキシンに汚染されている?)。
モンサントは現在、世界最大の遺伝子組替え技術の特許を持つ独占企業である。


4. 米国は現在、人類を数千回、全滅出来る核兵器を持っているが、その核兵器の起爆装置の70%は、モンサントが製造している。モンサントは核兵器のメーカーでもある。繰り返しになるが、モンサントの親会社は、ブッシュ一族のハリマン銀行である。


5. 731部隊の指導者、内藤良一は過酷な人体実験の「成果」を使用し、戦後、製薬企業ミドリ十字を創立する。ミドリ十字は、汚染された血液製剤を平然と販売し、薬害エイズ事件、C型肝炎事件を起こした。ミドリ十字の実態が731部隊であれば、事件は当然とも言える。
 倒産したミドリ十字の「科学者」は全員、731部隊の武田製薬に再就職している。


6. 内藤良一は戦中1930年代、米国ニューヨーク・シティ64~68番地にあるロックフェラー研究所にBC兵器の情報収集に来ている。
 ロックフェラー研究所は米国のBC兵器開発の中心だった。石油王ロックフェラーは、その石油の運搬をブッシュ一族の鉄道王ハリマン銀行に行なわせていた。ブッシュ一族は、ロックフェラーから仕事をもらい事業家として成功した。
731部隊とモンサントの協力関係の背後には、ブッシュ一族とロックフェラーのバックアップが存在した。


7. 日本の中国侵略、満州建国の資金もブッシュのハリマンの子会社シティバンクから出ていた。
 北京でコレラ菌、チフス菌を使用したBC兵器を研究・開発していた日本陸軍
第1855部隊は、北京協和医学院という研究所を持っていたが、それはロックフェラーが運営していたものだった。


8. 日本軍の支配する満州には、ロックフェラーの一族が自由に出入りし事業を行っていた(1923年5月、満州鉄道を盗賊が襲い、乗っていたロックフェラーが人質になった臨城事件等は有名)。


9. BC兵器開発における、731部隊とブッシュ、ロックフェラーの関係は、ドイツのヒトラーに及ぶ。ロックフェラーは戦闘機、戦車用燃料をヒトラーに提供し続け、ブッシュはヒトラーの最大資金源である化学企業IGファルベンに資金を融資し続けた。
 ブッシュの資金で、ファルベンは化学兵器チクロンBガスという毒ガスを開発し、その毒ガスは、アウシュヴィッツ強制収容所でユダヤ人を大量虐殺するために使われた。ファルベンはBASF、ヘキスト、バイエルンという3つの化学企業が合同したものだが、鎮痛剤アスピリンで有名なバイエルン社は、米国の製薬会社メルクからアスピリンの製造許可を貰っている。
 アスピリンを開発したメルクは、ドイツではファルベン(バイエルン)を提携先にしアスピリンを売り、米国ではモンサントにアスピリンを売らせていた。
 1942年、米国政府がBC兵器の実戦使用のため作った、「戦争研究部局WBC」の委員長ジョージ・メルクはメルク社の社長だった。


10. こうして第2次大戦中、731部隊、武田製薬、モンサント、ブッシュ、ロックフェラー、ファルベン、ヒトラー、メルク・・・は、日米独のBC兵器ネットワークを形成していた。
 このネットワークの西側・ドイツではアウシュヴィッツで大量虐殺が行われ、東側・満州ハルビンでは731部隊の人体実験・虐殺が行われた。
 米国でも、ユタ州のグラニット山の山中の演習所で4000人の科学者を動員し、人体実験が繰り返された。



11. 米国でのBC兵器研究は、戦争が始まると大規模化し、ヘンリー・スティムソン陸軍長官、ロバート・ラヴェット陸軍次官(=ブッシュのハリマン銀行の法律責任者)の手によって、ロックフェラー研究所から、メリーランド州のフォート・デトリック陸軍伝染病医学研究所に移される。

フォート・デトリックは元々、メリーランド州の州軍隊の第104飛行中隊の訓練所であり、滑走路が整備されていた。米国政府がそこを選んだのは、最初からBC兵器を戦闘機により空中散布(ケムトレイル)し、無差別大量虐殺を行う目的があったためである。ガス室で使用したドイツ軍と、米国との発想の違いが、そこに出ている。
米国のBC兵器研究・開発は最初からケムトレイルだった。

BC兵器とエイズなどに関する50年史
http://homepage.mac.com/ehara_gen/jealous_gay/bc_aids.html


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すべてのユダヤ人(と非ユダヤ人)が知っておくべきこと By Henry Makow Ph.D.
http://satehate.exblog.jp/8315847/


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by oninomae | 2008-03-04 07:22 | バイオハザード・ワクチン  

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