自己弱体化 1

 シオンのシナルキストにとって日本のような協調・共生指向の(だった?)国は邪魔なのである。競争させるべし。特に、不毛な競争をだ。弱体化させ、乗っ取ったあとは独占する。文句はいうな。共謀罪で逮捕するぞ。


一九八一年に出版された、ユダヤ人が書いたとされる奇書「日本人への謀略」から、今、日本人が学ぶべきこと。  太田 龍 更新 平成18年07月05日23時12分 平成十八年(二〇〇六年)七月五日(水) (第一千七百三十一回)

○アブラハム・ラーウィ著、黒田寛訳 「日本人への謀略―あるユダヤ人の証言」(Plot against the Japanese.) 一九八一年、かんき出版、絶版 。

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○この本は奇妙な本である。 ○あるユダヤ系アメリカ人が、日本に対して仕掛けられつつあるアメリカの謀略について警告する書、と言う。

○ 「われわれ西洋の人間は、基本的には肉食民族であり、東洋の民族に比べると、はるかに獰猛な性向を持っていることを忘れないで欲しい。」  (4頁)

○ 「日本の保守系現政権は、恐らく、アメリカの要求をいやいやながら、次々と呑まざるをえないであろうし、徐々にではあっても、アメリカが仕掛けた『自己弱体化』への道を走ることになるであろう。

日本人の見る道路標識には、日本人好みの行先が書かれることになるだろうが、裏側を見れば、英語で違う行先が印刷されて居るはずである。

親愛なる日本の読者諸氏に申し上げたいのは、自分が運転して居る道路上での道路標識を見る場合、その標識は、いつ、誰が、なぜ、そこに立てたのかを、ちょっと立ち止って考えて頂きたいということである。

運転手はあなたなのだから、その道を走った責任はあなたにある。アメリカ人が無理にその道を走らせたのだ!という言い訳は、もう役に立たない。」
 (217~218頁)  

○この文章が、一九八一年(昭和五十六年)に書かれていることに注目しなければならない。

○前出の文章は、日本フリーメーソン最高幹部の証言をもとに作られた「日本に君臨するもの」(一九九八年刊、絶版)の中に、一部引用されてある。

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○アメリカは、日本の「自己弱体化」政策を実行して居ると言う。

○「自己弱体化」とは、 日本自身が、自分を弱体化すること、を意味する。

○日本が、或いはより正確に言へば、日本の政府、日本の国家権力、日本のエリート権力階級自身が、日本を弱体化する政策を実行する、と言う。

○もちろん、日本のエリート権力階級、日本の政府与党が、公然と 「正直」に、「ありのまま」そのことを、日本国民に向かって、 知らせるわけはない。

○そんなことをしたら、日本国民の信と支持をいっぺんに彼らは失うであろう。

○従って、日本のエリート権力階級は、自由の日本国民を徹底的にペテンにかけなければならない。

○敗戦後六十年余、 すべての日本政府、すべての日本権力エリート階級は、○占領軍、占領国のご主人さま米国(イルミナティ)の命令通り、○日本の長期的弱体化政策を実行しつつ、○日本国民に対しては、うまい話しをでっち上げるペテン師、として 立ち回ることを要求された。

○この演技をたくみに実行するエリート権力者は、米国(イルミナティ)のご主人に高く評価され、

○そのペテンが下手なもの、又は、内心そのことがイヤでたまらないもの、本心では、日本国民を裏切ったりしたくないと強く思って居るような「危険人物」、○そうした日本の権力者たちは、○たちまち、ご主人さま=米国(イルミナティ)によって罰せられる。○場合によっては、「暗殺」の対象と成ることさえあり得る。

○本書は、公刊当初は、なんの反響もなしに消えたようにも思えるが、今、改めてこの本を読み直すことは必要であろう。

 (了)

この文は保存に値する。


参考

2007年版「年次改革要望書」超適当訳
http://restororation.blog37.fc2.com/blog-entry-967.html


年次改革要望書 「郵政民営化」部分の訳
http://pokoapokotom.blog79.fc2.com/blog-entry-470.html


2007年10月18日、年次改革要望書要約
http://shimotazawa.cocolog-wbs.com/akebi/2007/10/20071018_d782.html



ACCJ Mission
http://www.accj.or.jp/content/about/accjmission


Further the development of commerce between the United States of America and Japan, promote the interests of U.S. companies and members, and improve the international business environment in Japan.

在日米国商工会議所(ACCJ)について
http://www.accj.or.jp/content/about/Jpage


在日米国商工会議所がホワイトカラー・エグゼンプション導入を要求!
http://yaplog.jp/lawyaz-klub/archive/1865


ユダヤの告白 P・ゴールドスタイン J・スタインバーグ 共著 宇野正美 訳
http://rerundata.hypermart.net/adl/adl01.htm

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↑こんなふうに、存在がぼやけさせられつつあるが、
こういう超重要基本文献を押さえておくことが大切なのである。新しい「落書き」にかき消されてはいけない。重要資料の反復吟味が大切なのである。

訳者まえがき

 ADLは日本において「ユダヤ名誉毀損防止連盟」と称されている。これだけならば何の問題もない。ユダヤ人の権利を守る団体と受け取れる。
 しかしコインに両面があるように、ADLにも表と裏がある。
 ADLの表は「人権擁護」である。それゆえにアメリ力の人権委員会などのすべての背後にADLが存在していると言ってもよいだろう。

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 しかしその裏で、ADLはそのルートに麻薬を乗せ、さらには組織犯罪の網をアメリ力中に張っていったことをこの本は証言している。ADLの力がますます大きくなっていく中、アメリ力人の誰かが「麻薬をコントロールしているのはADLのユダヤ人である」「彼らの組織犯罪綱がアメリ力をコントロールしている」などと言おうものならADLはその言葉をとらえて「反ユダヤ」の焔印を仮借なく押し続けた。いったんその印を押されると職業を失い、社会的制裁を受けるほどのカを持つ。

 アメリカ人たちは「ユダヤ問題」について完全に沈黙を守った.その分ADLはアメリカの政界、財界、マスコミ、その他あらゆるところにその綱を張り巡らせていった。

 アメリ力などにいる日本のマスコミの特派員たちは「ユダヤ問題」に触れることはタブーとなり、アメリカの真実を日本に伝えることができなくなった。被害を受けているのは日本人である。日本人はアメリカの真相を知らされることなく今日にまで至った。

 日米経済摩擦、日米構造協議というとき、今でも日本人はマッ力ーサー時代のアメリカ、あるいは日本に温情溢るるアメリ力というイメージを持っている。甘えることのできるアメリカと言ってもよいだろう。

 しかし以上述べてきたように戦後四十五年間にアメリカは完全に変化を遂げてしまった。今や「ユダヤ人のアメリカ」になっている。
 日米経済摩擦とは日本とユダヤの摩擦と捉えるべきである。
 ADLがアメリカに君臨し、ADLが日本にその触手を伸ばしだしている。

 この本の著者P・ゴールドスタインとJ・スタインバーグは、この本を日本で出版してほしいと申し出てきたとき、次のように言った。
「ユダヤのブナイ・ブリス、その中にあるADLはそう遠くない時期に日本に上陸しようと必死である。彼らはその組織犯罪を日本に拡めたがっている。日本がADLの侵略を阻止するためにはただ一つの方法しかない。それは彼らの本質が何であるかを日本人が正確に知ることである。中でも日本の指導者たち、政治家、財界、官僚の人たちに知ってほしい。
 そうすれば彼らはおそらく上陸を躊躇するにちがいない。自分たち二人はユダヤ人であるから、このことがよくわかる。

 ぜひ、この本を出版していただきたい。そうすればアメリカの再生の道も開かれるものと思われる」
 その後小生は、この言葉が本当かどうかを知るために多くのアメリカの知人、友人たちを訪ねた。彼らは異口同音に「その通りである」と言った。

 梶山法相のいわゆる黒人差別発言が日本以上にアメリカにおいて取り上げられ、騒ぎを引き起こした。
 アメリカの黒人連盟のメンバーは当然抗議行動に出ざるを得なかっただろうが、何よりも彼らをはやし立てたのはアメリカのマスコミであった。

 アメリカのマスコミとは言うが、この本の中でも述べられているように、ほとんどはADLの影響を受けている。黒人が差別反対を叫ぶ背後に、「人権委員会」という名のADLが潜んでいる。黒人たちが前に進めば進むほど、攻められた人々が退けば退くほど、ADLがそれだけの領分を占めていくことになるのである。
 一九六〇年代のあのアメリカの革命と言われた民主化運動を思い出していただきたい。公民権法が通るために、黒人たちは常にその運動の先頭に立った。それから約二十年近い歳月が流れたが、今もアメリカにおいて黒人たちの生活は変わらないし、彼らは一層無気力に陥っている場合が多い。それと引き換え、ADLの周りにいるユダヤ人たちはどれほど豊かな生活をアメリカにおいておくるようになっていることか。

 大都市およびその郊外に広がる高級住宅街のほとんどは、彼らによって占められているではないか。
 人権運動の本質は何であるかをかいま見ることができる。

 さらにADLのことは日本において身近なことである。
 一九九〇年十月十二日付の『産経新聞』および『日本経済新聞』において松下電器がアメリ力の映画会社MCAを買収するかどうかの交渉で、「米ユダヤ人団体」が文句を言っているという記事を載せている。

 そのうちの『産経新聞』の内容を取りあげる。
「米国のユダヤ人文化教育促進協会(BB)の名誉毀損防止連盟(ADL)は十日、松下電器産業との身売り交渉を進めている米娯楽映画人手のMCAのワッサーマン会長に対して、交渉を打ち切りを申し人れる方針を明らかにした。これは松下がイスラエル・ボイコットに参加しているためである」

「ワッサーマン会長はユダヤ人やイスラエルを支持する運動の有力な指導者の一人。同連盟(ADL)のポース・ワシントン支部長はロサンゼルス・タイムズ紙に対し、『会長はじめMCA幹部はボイコットに関わってるのは適切でない。こうした方針の企業と手を結ぶことによって生じる問題を会長に警告するつもりだ』としている」

 間題は松下電器がMCAを買収したいと申し出たのではないということである。これは向こうから持ち込まれたこと。しかしこのように松下電器が攻撃の対象とされ、アメリ力のマスコミにおいて大々的に取り上げられる。

 ADLとMCAがつながり合っていることを見るならば、ADLが何を狙っているかは明白と言わなければならない。
 日本の生命線は、中東の石油である。それらはアラブ諸国から産する。このアラブ諸国と日本、中でも日本の企業との間をADLは切りたい。
 そうするならば日本は没落し、日本の技術をイスラエルに流すように誘い込むこともできる。さらにアラブ諸国は最大の顧客を失うことになる。

 イスラエルの情報機関モサドが、イラクのクウェート侵攻以来、彼らの日本人のエージェントを使って盛んに日本企業に働きかけ、一億円で中東情報なるものを売り込もうとしている。もちろんそれは正確な情報によるだろう。しかし日本企業がこれを購入し続けるととんてもない落し穴が待っていることを知らなければならない。
 モサドと結び付く企業はその弱点を握られへたをすると脅しの材料まで握られてしまうかもしれない。なぜならばモサドは企業に情報を提供する企業ではない。イスラエルという国の情報機関なのである。スパイ組織である。
 モサドは儲けのために情報を売りつけようとしているのではない。日本企業を自らの手の中にコントロールしたいという目的を持っている。
 具体的なことはイスラエル・ボイコットの申し合わせからできるだけ多くの日本の企業を引き離したいというのが差し迫った彼らの狙いである。

 今や日本はモサドやCIAのターゲットになっていることをこの本はあますところなく証言し、日本人の甘さかげんに警鐘を鳴らしている。 

 アメリ力は今や世界最大の借金国てある。それでもなおアメリカ政府は毎年三十億ドル以上の無償援助をイスラエルに送り続けている。
 なぜアメリカはここまでイスラエルに援助しなければならないのか。アメリカ自身が援助してもらいたいほどであるのに・・・・。
 ここで言うアメリカはアメリカ国民全体を指すそれではない、アメリカをコントロールしているグループということになるだろう。ADLの本拠としてアメリカとイスラエルは完全につながっている。
 彼らにとってアメリカがどうかというよりも、ユダヤ民族がどうであり、イスラエルがどうなるかが最大の関心事てあるのだ。

 ADLがなす組織犯罪が、アメリカという体を通していかに寄生し、いかに大きくなっていくかということが彼らの関心事なのである。

 先ほども述べたようにアメリカは完全に変質してしまったことを日本人は覚えておかなければならない。
 日米経済摩擦などでいくら誠意を尽くしたところで、日本に返ってくるのは感謝ではなく攻撃である

 二人の著者はあるとき次のように述べた。
われれれ二人は道義的に正しくあるようにと育てられたユダヤ人である。ユダヤ人としてユダヤの組織ADLの内幕を日本人にぜひ知ってもらいたいと思った。これは情熱なくしてできることではない。この内容は日本人にとってまさにショッキングなことだろう。疑ってしかるべきものと思うのも当然である。しかし真実がこの本の中に書き留められていることに気が付いていただきたい。

 今後さらにアメリカと日本の関係は深まっていく。そのアメリカはもはやかつてのアメリカではない。ADLというまさに恐るべき犯罪組織がアメリカを支配してしまっている。ADLは表向きには「人権擁護委員会』などの看板を掲げ、差別反対、人権尊重を唱えてはいるが、その中身はそれとは裏腹に犯罪組織なのだ」 この本の第一部は、ADLが戦後五十五年の間にいかに日本に浸透し、戦略を立て、それを実行してきたかについて述べられている。永野重雄氏と結び付いたアイゼンバーグ、ロッキード事件、さらにはリクルート事件なども取り上げられている。

 第二部は、ADLがいかにアメリカに浸透していったか、その結果アメリカがいかに深刻な事態になっているかが多くのデータと裏付けによって書かれている。

 そこにはアメリカでの多くの事例、多くの事件、そして多くの人物の名前が出てくる。
 これらは日本の読者にはなじみがなく.難解であると思えるかもしれないが、将来必ず役に立つことはまちがいない。アメリカでいま起きていることが、将来日本において起きないという保証はどこにもない。それどころか必ず日本に起きると考えてよいであろう

 難解な部分にも挑戦し、その内容を理解しようとすることが、二人の著者の言葉「これは情熱なくしてできることではない」に応えることになるのではないだろうか。

序文
V・マーケッテイ (ワシントンDC在住ジャーナリスト 元CIA副長官付上級補佐官)

 事実だけをもとに書かれたこの特別の本は、アメリカでは出版しようとしてもできなかっただろう、アメリカでだめだということは、ヨーロッパで出版しようとしても駄目だということである。力があり資金力もあるユダヤ名誉毀損防止連盟(ADL)が、出版阻止に出てくるはずだから。

 だが、この日本ではADLの影響力は欧米ほどではない。この本に述べた警告や情報を日本の人々が心にとめそれに基づき行動することをしなかったなら、いつか日本も同じ状況下に置かれてしまうだろう。

 アメリカにおけるADLの力は凄いものがある。ADLはどのような人でもしかるべき地位や仕事を与えることができ、逆にそこから引きずり下ろすこともできる。また企業をも成功させることも失敗させることも自在にできる。今日のウォール街はADLや、いわゆるユダヤ人「新興勢力」のなすがままになっている。アメリカ国内に張り巡らされたユダヤ組織網を使うことで、ADLは議会のメンハーを文字通り当選させることもクビにすることも好きなようにできる力を持っている。マスコミの人たちも、ADLとADLを支持する人々に脅えながら仕事をしている。

 それでもなお、ADLは満足していない。すべての権力を手中にし、アメリカを完全にコントロールすることを目論んでいる。歴史上、アメリカに存在した組織の中で、ADLほど危険な存在はない。
 だが、いつの時代でもADLがこのような存在であったわけではない。アメリカには数多くの人種団体があって、ADLが人種組織の一つにすぎなかった時代もあった。

 第二次世界大戦後、アメリカにシオニスト・ヒステリーが蔓延するようになり、イスラエルに対する狂信的強迫観念が生まれた。 その後、ADLはユダヤ社会を握り、組織化されたユダヤ系アメリカ人のプロパガンダ機関と秘密警察(ゲシュタボ)の役回りをするようになった。

 こういったことはすべて静かにかつ短期間に起こったので、アメリカ人の多くは気が付かなかった。ADLやアメリカのユダヤ人社会におけるシオニズムや、親イスラエル主義のあまりの行き過ぎに対抗する動きが、やっと今になってアメリカ国内で起こり始めている。だがこの戦いの勝負はすでに決っしてしまっているのかもしれない。

 こういったことは、日本でも十分起こり得る。だが、そうさせてはならない。

この重要な本書の著者、ポール・ゴールドスタインとジェフリー・スタインバーグは、この本によって恐るべきADLの歴史、組織、活動を読者に知っていただきたいのである。アメリカで起こったこと、そして日本で起こり得ることを二人は書いている。彼らは日本に対し、ADLの狙いとその力のほどを警告している。なぜならADLは今や日本をその標的にしているからである。

 これは、ADLが何を考え、彼らの行動の背景が何であるかをすべて知り尽くしている人物しか書けない本である。著者の二人は、アメリカのユダヤ人社会で生まれ育った。そして、二十年以上にもわたってADLとその活動を研究してきたので、どのジャーナリストよりもADLの考えをよく理解することができる。また、ADLや、アメリカの社会や政界の中でADLを支持する有力者たち相手の戦いに多くの時間を費やしてきた。だから、彼らが書いていることは、まさしく彼ら自身が自ら体験し知り得たことである。
 おそらくADL自身が自らを理解している以上に、この二人の方がADLを知り抜いているにちがいない。

世界中の反ユダヤ活動を監視する「ADL」

イスラエルが世界に誇る対外諜報機関「モサド」

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核兵器産業の闇・・日本独立のための第18章
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49605569.html


日本から奪われ米国政府にも渡されなかった膨大な貴金属は、パーディの手によって東京メソニック協会と言う得体の知れない財団法人に移され隠された。
この東京メソニック協会は、フリーメーソン日本支部代表(グランドロッジ)であった。パーディはフリーメーソン日本支部の支部長であった。

パーディによって盗み出された貴金属の一部で、現在の東京タワーに隣接する第38メソニック森ビルが建設され、そのビルと背中合わせに第39メソニック森ビルが建設され、そこに貴金属は隠された。メソニックとは「フリーメーソンの」と言う意味である。

このビルの建設には、イスラエルから黒御影石が運ばれ使用された。イスラエルが日本に支部を作り、日本で活動するための膨大な資産を手に入れた記念、日本の中心地、東京タワーに隣接する場所にイスラエル日本支部の本拠地を構えた記念に、イスラエル本国から御影石が運ばれて来たのだった。

そして事実上米国を欺いてイスラエルに奪われた貴金属は、この2つの「森ビル」を拠点に次々と現金に姿を変え、東京港区を中心とした日本の優良不動産の買収に使われ、不動産に姿を変えて行った。その土地買収と買収した土地への高層ビル建設を担ったイスラエルのフロント企業が森ビルである。

日本を代表するビル会社、森ビルの正体はフリーメーソン日本支部であり、イスラエルのフロント企業であり、その資金源は日本軍部とGHQから略奪した貴金属であった。第二次大戦で、日本軍が中国、朝鮮の人々を殺害して奪った略奪資金とアヘン密売資金が、イスラエル日本支部の活動資金となった。

そして森ビルがイスラエルの代理人として建設する膨大な数のビルの内装は、「ザ・デザイン・スタジオ」と言う日本の内装業界では有名な企業が全て担う。この企業はフリーメーソン上海支部(上海ロッジ)の企業である。第二次大戦中、イスラエル人が集結していた上海の、さらに極東の日本支部が東京タワーに隣接して作られた事になる。

財団法人 東京メソニック協会
http://www.tma-japan.org/


日本グランドロッジ
http://japan-freemasons.org/jp/modules/wfchannel/


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by oninomae | 2007-10-24 20:08 | 政治詐欺・政治紛争  

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