「糞バエ」様に謹呈

2013年9月13日 (金)
世界の指導的役割を担うプーチン Paul Craig Roberts 2013年9月12日
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2013/09/post-36de.html より 訳者コメント

嘘つき首相の真っ赤な嘘を、あの東京電力さえ、裏書きしないという。

真っ赤な嘘を英語で堂々というと、支配層から称賛される。新潟の泉田知事のように、原発に関する問題の真実を堂々と言うと、福島原発のプルサーマル化に反対し、冤罪に陥れられた佐藤栄佐久知事と同じ目にあわされそうになりつつある。

最近のIWJインタビューを拝見するかぎり、おかしいのは泉田知事ではなく、泉田知事がおかしいと批判する、大本営広報部のハエ諸氏だ。(諸氏を「糞バエ」と呼ぶのは辺見庸氏の至言)

オーウエルは言った。

戦争は平和だ
自由は隷属だ
無知は力だ

だから

原発は安全だ
集団侵略は集団自衛だ
TPPは独立だ

カッパドキアの日本人大学生殺人・傷害事件、記者が現地から何やら報じている。(引用注:おそらくスピン事件)

ブルネイでのTPP交渉、100人にのぼる大本営広報部の記者諸氏が日本からでかけたと言うが、まともな報道は皆無。報道でなく、「ヨイショ」のみ。

二人の女子大生ではなく、今生きている日本人全員に、そして、未来永劫、この列島に暮らす日本人に、大変な影響を及ぼすTPP、東電福島原発メルトダウンの真実、地位協定の真実、集団自衛権という、集団先制侵略攻撃傭兵出動の真実については、全く触れない、徹底した報道管制あるのみ。

ブルネイでのTPP交渉に、ステークホルダーとして参加された山田元農林水産大臣のIWJインタビューでは、実に恐るべき真実が語られている。

小生、交渉担当高級官僚氏でなく、山田元農林水産大臣の言葉を信じる。

大本営広報を見聞きするのは百害あって一利ないと、つくづく思う。

上記のかつてアメリカ支配層トップにいた著者の率直な発言、貴重と思う。

そもそも日本の大本営広報、プーチン寄稿を詳細に紹介しているだろうか?最近はざっと流し読みするだけなので、読み落とした可能性なきにしもあらず。

白痴製造電気箱について言えば、歌謡番組とドキュメンタリーしか見ないので全くわからない。

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一方、日ロ領土交渉で逮捕、投獄され有名になった元外交官氏による、プーチンの姿勢に対する評価は全く違う。出典は某雑誌連載記事の結語。雑誌の名誉の為?誌名は書かない。「露骨なイスラエル派」を重用する姿勢、不思議に思うばかり。

 プーチン大統領は、シリア問題をめぐってG20の場を利用して対米包囲網を形成することを試み、それはかなり成功した。その結果、オバマ氏はプーチン氏に対する不信感を強めた。両大統領は、シリア国民の命運には関心を持たず、帝国主義的勢力争いに腐心しているだけだ。

両方まるで同じ悪者に読める。そんなはずは決してあるまい。

世界に向けて真っ赤な嘘を堂々と述べた首相、以前、教育基本法を変えた。

大本営広報部記事は教育基本法「改正」と言う。真っ赤な嘘。ただの「改悪」。

こういう超嘘つき首長が推進する教育、受けたくも、受けさせたくもない。とりわけ、日本史・世界史、そして「道徳」。「嘘つきは泥棒の始まり」。嘘つきで売国奴の彼等に教育破壊をまかせてはならない。

新しい歴史教科書をつくる会、「はだしのゲン」を有害図書だと言い始めた。

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彼らの「新しい歴史教科書」こそ有害図書に違いない。


++
昆虫の糞ばえ君たちは、病原体を運んでくるかもしれないが、まだ廃棄物処理はしてくれている。だが、「糞ばえ」はどうだろう?


以下本文

9月11日ニューヨーク・タイムズに掲載されたプーチンの寄稿記事は、ナイフで刺された豚に金切り声を上げさせた。ナイフで刺され金切り声を上げている豚は、読者が、彼等だろうと思われた連中だ。オバマ・シュタージ政権によるシリア攻撃によって、自分達の狙いと利益が推進されただろうと考えている連中だ。

ナイフで刺されて金切り声を上げている豚の中には、CIAの後ろポケットの金で資金援助を受けているらしいヒューマン・ライツ・ウォッチのブロガー連中も含まれている。 (引用注;たとえばこれか)

アメリカ政府の金に買収されていない組織が、まだ何か残っているだろうか?

プーチンが批判されている理由は、人権の名において、オバマ政権がシリアを攻撃し、無数のシリア国民を虐殺するのを妨害した為であることに留意されたい。ナイフで刺された豚どもは、オバマの戦争が妨害されたことで怒っているのだ。連中は、それで自分達の利益と狙いが促進されるだろうと信じていた大量虐殺を、大いに期待していたのだ。

プーチンを批判する人々の大半は、知性が余りに劣っていて、プーチンの見事で、人間味のある声明で、プーチンが自由世界の指導者で、法の支配の擁護者で、オバマの正体、嘘と戦争犯罪に専心する、ごろつきで、無法で、責任を負わない政府の指導者であることをさらけ出したことが理解できない。

如才のないプーチンは、オバマが、アメリカ政府の無法さを“アメリカ例外主義”の観点から正当化しようとした、9月10日のオバマ演説を、極めて注意深く批判した。オバマは、自分の犯罪的政権を、自力で道徳の天界へと高く押し上げようと狙って、アメリカ合州国政府の政策こそが“アメリカを例外な国にしている。それこそがアメリカを例外的な国にしている”のだと主張した。

オバマがアメリカ国民に語った事は、まさに、ヒトラーがドイツ国民に語ったことだ。どの国民よりもドイツ戦争機構の重みを味わったロシア人は、自分達は例外で、法や、ジュネーブ協定、国連安全保障理事会や、他人達への人間的な思いやりには束縛されないと考えるよう、国民を奨励することが、いかに危険なことかを知っている。プーチンはオバマに“神は我々を平等に造られたたもうた”ことを思い起こさせた。

もしプーチンが、オバマに対し、彼に相応しい徹底的な非難をしたければ、プーチンはこう言えたろう。“アメリカ政府の政策が、アメリカを例外な国にしているというオバマは正しい。アメリカは、もっぱら嘘を土台にして、12年間で8ヶ国を攻撃し、何百万人ものイスラム教徒を殺害し、住まいから追い出した世界唯一の国家だ。これは彼が誇りとする例外主義ではない。”

プーチンは、アメリカ国民が高位に据えた不道徳で、程度の低い愚か者連中より、明らかに役者が一枚上だ。しかし、プーチンはワシントンにいる彼の敵の虚言癖を過小評価すべきではない。プーチンは、ワシントンが中東で育てている過激派分子は、深く懸念される問題だと警告した。

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リビア転覆にアメリカが利用した過激派がマリに移動した際にそうなった様に、こうした過激派分子が自国に戻れば、彼等は不安定化を広めるのだ。

他の国々を不安定化させることが、まさに中東におけるアメリカ政府の戦争の主な狙いだ。アメリカ政府は、イスラム教徒を過激化させ、対立をロシアと中国のイスラム教国民の間に広めようと企んでいるのだ。アメリカ政府のプロパガンダ機構は、そこで、こうしたテロリストを“圧制的なロシアと中国政府に反対する自由の戦士”へと変え、アメリカ政府が入り込み、買収した、ヒューマン・ライツ・ウォッチや他の組織を活用して、ロシアと中国を、自由の戦士達に対する戦争犯罪を行っているとして非難するのだ。連中がシリアでそうしたのと同様に、化学兵器攻撃が画策されるだろうことは確実だ。

もしアメリカ政府のNATO傀儡諸国がいつの日か目覚めれば、アメリカ政府内の主戦論者連中は孤立化し、人類は第三次世界大戦を免れるかもしれない。

Paul Craig Robertsは、元経済政策担当の財務次官補で、ウオール・ストリート・ジャーナルの元共同編集者。ビジネス・ウィーク、スクリプス・ハワード・ニュー ズ・サービスと、クリエーターズ・シンジケートの元コラムニスト。彼は多数の大学で教えていた。彼のインターネット・コラムは世界中の支持者が読んでいる。彼の新刊、The Failure of Laissez Faire Capitalism and Economic Dissolution of the Westが購入可能。


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記事原文

Putin Steps Into World Leadership Role — Paul Craig Roberts
http://www.paulcraigroberts.org/2013/09/12/putin-steps-into-world-leadership-role-paul-craig-roberts/


おまけ

http://hrw.asablo.jp/blog/2013/05/09/6804624

時論公論「悪化するシリア内戦と人道危機」 ― 2013/05/09 09:22

インターンの岸です。
5月7日未明のNHK総合テレビ時論公論にて、HRWが取り上げられたのでご紹介します。

番組の詳細を見ることができるので、ぜひご覧ください。

「悪化するシリア内戦と人道危機」
こちら→http://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/100/154887.html

中東シリアの内戦の状況について、化学兵器の使用、難民、一般市民の犠牲等を切り口に分かりやすく解説されています。

アサド政権は一般市民を無差別に空爆しており、病院や学校をも攻撃するため子どもの犠牲者が絶えないのです。そしてミサイルやクラスター爆弾が武器として使用されていることがHRWのシリアでの調査で明らかになっています。

HRWによる情報の詳細は以下をご覧ください!

シリアに関するHRWの資料
・Syrian Air Force Bombing Civilians(「シリア:一般市民への空爆」ビデオ)
http://www.youtube.com/watch?v=Cn9Rh5aowGc&feature=youtu.be
・シリア:一般市民への空爆 プレスリリース
日本語版http://www.hrw.org/node/114895
英語版http://www.hrw.org/news/2013/04/10/syria-aerial-attacks-strike-civilians

by 土井香苗

「世界中の人に尊厳ある生を」(呆)

土井 香苗@kanaedoi

国際NGO ヒューマン・ライツ・ウォッチ (http://www.hrw.org ) の日本代表です。世界中のすべての人が人権を享受できる世界にするのが目標です。 Tokyo · hrw.org/ja


& 吉岡利代


HRW 吉岡利代@riyoyoshioka

国際人権NGOヒューマン・ライツ・ウォッチ(HRW)東京オフィスのアソシエート。高校、大学とアメリカで過ごした後、東京で外資系金融→国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)→ヒューマン・ライツ・ウォッチ。



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Paul Craig Robertsが「Human Rights Watch」について言っていることは日本でも↑しっかり当てはまっていました。




ロシア:シリアの反政府勢力が化学兵器使用の証拠を国連へ提出 【9月12日 By Olga Razumovskaya WSJ】
http://online.wsj.com/article/BT-CO-20130911-701836.html


 ロシアは国連にシリアの反政府グループが化学兵器を使用したという証拠を提出する、とロシアの議会議員が11日語ったとロシアの通信社が報じた。

 「これらの兵器が繰り返し反政府グループによって使用された疑いがある。またロシアはその証拠を国連安保理に提出したところだ」と、議会の国際問題委員会委員長のアレクセイ・プシュコフが語った。

 ロシアは国連安保理にシリアの化学兵器を国際的管理下に置くことを歓迎する宣言書の草案を提出する計画である、とロシア外務省は10日語った。シリアは軍事攻撃が取りざたされる中、この提案を歓迎するとした。

 アメリカはシリア軍が化学兵器を8月21日ダマスカス郊外で使用したとして非難してきた。国連は化学兵器攻撃を受けたといわれる地のサンプルを集めた化学兵器調査団の報告を待っているところだ。


サウジアラビア:死刑囚をシリアへ傭兵として派兵 【9月13日 The Voice of Russia】
http://voiceofrussia.com/news/2013_09_12/Saudi-Arabia-sends-1200-death-row-inmates-to-fight-Assad-in-Syria-4730/

 ある極秘メモ情報は、サウジアラビアは首を切断されて殺されるはずだった死刑囚を、刑の執行を取り止める代わりにシリアでシリア軍と戦わせることにしたことを明らかにしている。

 このメモによると、サウジアラビアの内務省が2012年4月17日に署名したもので、サウジ政府は合計1239人の死刑囚に完全な恩赦を施しかつ月謝を家族に支払う代わりに、シリアに送って戦うための訓練を受けさせる、ということが書かれている。

サウジの内務省発行のメモ

 このメモはアブドゥラ・ビン・アリ・ルメザンにより署名されていて、その人物は内務省の経過観察部長であると、アッシリアン国際通信社が報じた。

 このメモによると、囚人たちの国籍はイエメン、パレスチナ、サウジアラビア、スーダン、シリア、ヨルダン、ソマリア、アフガニスタン、エジプト、パキスタン、イラク、クウェートであるという。

 イラク人囚人が23人いる。

 イラク国会の元議員で匿名を条件の人物は、このドキュメントの信憑性を確約した。また彼によれば殆どのイラク人囚人はシリアに送られた後イラクに戻ったと言う。彼はサウジアラビア側から提案されたこの契約に同意し、イラク政府にサウジアラビアで捕虜になっていた家族の解放をするようサウジ政府に嘆願するよう要請した、という。

 イラク人元議員によれば、イエメン人でシリアに送られた人々もまたイエメンに戻ったという。彼らはイエメン政府に彼らの家族の解放を願い出たという。彼はその他にも多くのドキュメントがあると語った。

 サウジアラビアは当初はこの話を否定していた。しかし、解放された囚人らの証言が出てきたためサウジ政府はこれを認めた。



Former French Foreign Minister: The War against Syria was Planned Two years before “The Arab Spring”
http://www.globalresearch.ca/former-french-foreign-minister-the-war-against-syria-was-planned-two-years-before-the-arab-spring/5339112

Did the White House Help Plan the Syrian Chemical Attack?
http://www.globalresearch.ca/did-the-white-house-help-plan-the-syrian-chemical-attack/5347542

どんな権力者も団結した庶民を操作することは難しく、情報統制で自分たちに都合の悪い情報が知られないようにする必要があり、日本では秘密保護法案の成立を急ぐ
http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201309130000/

 シリアに対する直接的な軍事介入を決断したはずの米英仏だが、イギリスではデイビッド・キャメロン政権が提出した武力行使に関する動議が下院で否決されて攻撃参加を断念し、アメリカ政府も議会の反対が強いために立ち往生、外交的な解決を目指すというポーズを見せざるをえなくなった。イスラエル、サウジアラビア、そしてアル・カイダは攻撃の「延期」に怒っているが、庶民の多くが反対すれば何もできない。庶民がメディアのプロパガンダに騙されず現実を知るようになった現実の前では、シオニスト・ロビーも無力だ。

 リビアでは外国勢力(アメリカ、イギリス、フランス、トルコのNATO加盟国、サウジアラビア、カタールの湾岸産油国、そしてイスラエル)がLIFG(アル・カイダ)と手を組んで体制転覆に成功したが、シリアでは空爆ができなかった。化学兵器の使用を口実に軍事介入しようとしたものの、国連やロシアが化学兵器を使ったのは反政府軍の可能性が高いことを示し、庶民の反対も強まり、押し切れなかったのだ。

 情報の統制は独裁体制にとって死活にかかわる問題。安倍晋三政権は「秘密保護法案」なるものを臨時国会へ提出するつもりらしいが、これも支配層にとって都合の悪い情報を隠すことが真の目的である。

 昔から日本では官僚機構が情報を独占、主権者であるはずの国民は重要なことを知らされていない。つまり、国民は主権者として扱われていない。そうした国だが、最近はアメリカの支配層から情報を庶民に知らせるなと強く命令されている可能性が高い。 これまで以上に情報を統制し、情報の漏洩(内部告発も含まれる)に対して厳罰で望むように言われているのだろう。それほどアメリカの支配システムは揺らいでいる。

 こうした情報隠しを正当化するために持ち出される口実が「国家安全保障」だが、プロのスパイにとって、秘密保護法、スパイ防止法、情報保全法といった類いの法律は何の意味もない。この法律が取り締まる対象は庶民、つまり被支配者。戦後のFBIやCIAが監視していたのは戦争に反対する人びとだったことは本ブログで何度も書いてきた。

 本来、国民のものである情報を隠し、その国民を監視するシステムを支配層は築き上げてきた。2001年以降、急速に監視システムは強化されている。街頭には監視カメラが溢れ、通話、電子メール、インターネットでアクセスしたサイトに関する記録が収集されるだけでなく、学歴、銀行口座の内容、ATMの利用記録、投薬記録、運転免許証のデータ、航空券の購入記録、住宅ローンの支払い内容、クレジット・カードのデータなどあらゆる個人データが蓄積、そして分析され始めている。最近ではスマートフォンが個人の情報を集め、追跡する重要なツールになっている。

 支配層にとって都合の良いシステム、つまり民主主義を否定し、庶民を管理しやすい体制を築こうとしても、その過程で計画が知られては反対されてしまい、実現は困難。そこで秘密裏に「新秩序」を作り上げていくことが必要になる。TPPの交渉が秘密にされている理由もここにある。

 クーデターとも言えるTPPでは、ISDS条項よって通常の経済活動、自然環境、人間の健康、労働者、消費者などを守るための規制を最終的に決めるのは国でなく巨大資本になる。これまでに漏れてきた話だけからでも、これは間違いないだろう。

 情報統制は「支配層の安全保障」にとって絶対的に必要なことであり、内部告発者は厳罰に処すことになる。日本のマスコミはとうの昔に「言論の自由」を放棄し、国民をミスリードするためのプロパガンダ機関になっているが、その事実を多くの人が知ってしまった現在、支配層にとってマスコミの存在意義は薄らいでいる。今後、マスコミ以外の情報を厳しく取り締まるつもりだろう。




マインドコントロール理論とマスメディアで使用される技術 By Vigilant 1
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Fritz Springmeier 最高法院 マインド・コントロール FEMA
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by oninomae | 2013-09-14 08:01  

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