新版・不都合な真実 by 高田純

@tokaiama このメディアは取扱いに注意を要すると


あれれ、高田純センセイサマが、ちょっと昔、中国の楼蘭核実験被曝は殺人的行為と非難、たしかこの人、福島の核被曝は健康にいいって宣伝してるよね

http://www.youtube.com/watch?v=XXN_ujBlKtw&feature=player_embedded




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シルクロード核の砂漠を観光した日本人の被災調査 シルクロードにおける日本人の核被害は、北朝鮮による拉致事件に続く第二の悲劇、NHKが加担していた驚きの真相
http://www15.ocn.ne.jp/~jungata/SSP-J5.html

想定される観光者の5つのリスク

1 核爆発に巻き込まれ即死

2 核爆発を目撃し急性放射線障害で死亡

3 核爆発を目撃しないが、核爆発直後に核の砂を被り急性死

4 顕著に核の砂を被り、白血病、固形がんを帰国後発症する

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5 妊婦が核の砂を顕著に被り、死産・流産、そして奇形の出産となる
 




++
まあ、中国は無茶苦茶なんですが・・・

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日本は?



関連

http://www.apa.co.jp/book_ronbun/vol4/2011japan.html
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■受賞後のコメント■

誰一人核放射線で死んでいないし、今後も健康被害を受けない低線量との結果が見えたはじめた最初の4月初旬の福島現地調査以来、住民の線量検査をする科学者の私と人道支援する仲間は何度も福島を激励に訪れました。国内は、似非専門家たちが煽る放射線恐怖の報道を受けて集団ヒステリーに陥り、原子力発電停止による電力不足、東北の農水産物、そしてハイテク産業も風評被害を受けました。本論文の藤誠志賞の受賞は、そうした虚構の放射線災害の真実を国内外に伝え、福島復興の道筋を開く大きな力となるはずです。大変うれしい。ありがとうございます。


・・・女性の卵巣の放射線影響は六百五十ミリシーベルト以上で起こることがわかっている。 (引用者:ほーーーーう。わかっているんですか?!! で、その線量率[時間あたり線量強度]と照射時間は?)


ストロンチウムがふつうに首都圏全域に存在していると思います 2011-11-03 03:07:40
http://blog.goo.ne.jp/nagaikenji20070927

◎ 池袋でイベント関連の仕事。二十代から四十代の、同じ職場の中で、三人、立て続けに白血病を発症しています。

①茨城県石岡市在住 妊娠16週目に死産。(10月中旬頃)
その前から脳に重い障害があるとわかっており、羊水検査ではなく、精密検査を受ける予定でしたが、検診でお腹の中で亡くなっていることが判明。次の日、陣痛が始まり死産。
茨城県産の食材を震災以来、食べていた。

②仙台市
10月中旬から下旬頃、5ヶ月で死産。詳細はわかりません。

「身近で、続けて死産の連絡を受け、ちょっと怖くなりました」


茨城県石岡市。
2歳の子どもが七月末から急性白血球減少で入院してしまったそうです。


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放射線神話に疑問を投げかける  
http://www.asahi-net.or.jp/~ny7t-ooj/kenkob25.htm

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医師であり疫学者であるアリス・スチュアート[Alice Mary Stewart, 1906-2002] (これも参照: Alice Mary Stewart Epidemiologist who showed that x rays in pregnancy caused childhood leukaemia and who took on the nuclear industry over safety issues)は1950年代に、妊娠中にX線を浴びると、子供が癌にかかるリスクが倍も高まることを発見した。 (引用注:初期の調査では、妊娠中に2-3回診断用X線照射を受けた女性が、対照グループと比べて、10歳未満の子供を失う率が2倍であることを発見。のち、妊娠初期なら、約0.5-1.0 mGy で白血病のリスクを倍加するとの推定


以来、彼女は一貫して政府と軍、原子力産業を向こうに回し、低レベル放射線は有害である可能性があると訴え続けてきた。このほどスチュアートは自身の主張を裏づける新たな分析結果を発表した。

広島・長崎の原爆データは誤って解釈されてきた

放射線の安全基準は、広島と長崎の原爆被爆者の調査をもとに設定されており、少数の被爆生存者が平均よりも長寿を保っているのが、その証拠だといい、ごくわずかの放射線は免疫系を刺激する効果があり、健康に良いと主張するものがいる。

原爆の影響は癌のリスクだけではなく、免疫機能の低下による死亡者も出ているとの事。 妊娠中のX線照射で胎児の癌リスクが高まるという50年代の研究や、米ワシントン州ハンフォードの軍需コンビナートで安全とされるレベルの放射線を浴びた労働者に癌が多発しているという70年代の研究にしても、まともに取り上げられる迄には、時間が掛かっています。

X線の安全神話を切り崩す

1956(1958)年に胎内でX線に曝された子供は、生後10年以内に癌を発症する確率が2倍も高いことを突き止めた。


原子力業界の態度は必ず墓穴を掘ることに

【付録】 放射線の“安全神話”はどこまで真実なのか

原爆データベースをもとに、被爆者と彼らと同時期に生まれた日本人の死亡率が比較されてきた。そこから導き出された結論は、低線量の放射線を浴びた人たちの癌リスクは平均よりも高いとは言えないというものだった。

スチュアートによると、被爆生存者は日本人の平均的な集団とは言えないので、この結論は信頼できない。最新の論文で、彼女は重い放射線傷害が認められた2600人(その大半はわずかの放射線しか浴びていない)に焦点を当てている。とりわけ、彼らと、低線量放射線を浴びたが重い傷害は見られなかった約6万人の調査対象者の癌その他の病気の発症率を比較した。

その結果、前者のグループでは、癌と心臓病の発症率が著しく高いことがわかった。 スチュアートはこの結果を2年前に欧州議会に報告したが、なぜか欧州議会は公表を見合わせたという。


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SECRET FALLOUT LOW-LEVEL RADIATION FROM HIROSHIMA TO THREE-MILE ISLAND

スターングラス博士インタビュー
http://www.e22.com/atom/page08.htm

スターングラス博士のまとめ
http://www.e22.com/atom/page09.htm

「放射線と健康」 アーネスト・スターングラス博士
http://fujiwaratoshikazu.com/2011disaster/

乳幼児の死亡率に関するスターングラスの説
http://www.rist.or.jp/atomica/data/dat_detail.php?Title_No=09-02-07-04

http://www.radiation.org/

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人間と環境への低レベル放射能の脅威 ペトカウ効果 1
http://satehate.exblog.jp/16691716/

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人間と環境への低レベル放射能の脅威 2 + (食事的)防御法のいくつか
http://satehate.exblog.jp/16691730/

放射線によっても生じる活性酸素は、細胞膜の脂質と作用して過酸化脂質を生成し、細胞を損傷する。

低線量では活性酸素の密度が低く、再結合する割合が少なく効率よく細胞膜に達し、細胞膜に達すると連鎖反応が起こるため、放射線の影響は低線量で急激に高まる。 



「ホルミシス効果」ばかり言って済ましているのは、おかしいんじゃないですか? レベルが低ければ安全だってもんじゃないでしょう?


ウイグル人医師 放射能汚染の惨状訴え 中国核実験46回。悪性腫瘍発生率35%も高かった
http://plaza.rakuten.co.jp/heitei48kagawa/diary/200808110006/

ウイグル地区での放射能汚染の実態を米科学誌が掲載 ~世界が知るべき恐ろしい真実~
http://ameblo.jp/lancer1/entry-10312820636.html


おまけ

中国と日本の放射線量を比べてみよう。
http://blogs.yahoo.co.jp/hazukiyuehua/36295847.html


http://www.youtube.com/watch?v=MRoMe5wJwhc&feature=player_embedded





日本モンサント、GM作物見学会開催 害虫抵抗・除草剤耐性を体感 2009/08/31
http://news.nissyoku.co.jp/Contents/urn/newsml/nissyoku.co.jp/20090831/HONMIYA20090821061327272/1

種子・農薬メジャーで遺伝子組み換え(GM)作物の開発を手がけるグローバル企業、モンサント社(米国ミズーリ州)の日本法人、日本モンサントは20日、GM作物の見学会を自社展示ほ場がある河内研究農場隔離ほ場(茨城県稲敷郡)で開いた。日本で安全性認可を得ており、世界でも栽培されているGMコーン・大豆を同地で作付けしている。害虫抵抗性や除草剤耐性の作物を実際に見て、その効果や特性を体感してもらうことで生産者や消費者の不安解消を図るのが目的。
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持てる勇気は生きているうちに振り絞れ!
http://amagaeru.blogzine.jp/blog/2011/11/post_a85f.html

世界のどの国においても、共産党が政権を掌握したらまず行ったことがある。それは収容所の建設と、善良な人間の大量虐殺である。

カンボジアではクメール・ルージュが政権を取るや否や、医師や弁護士など社会の富裕層を中心に200万人を虐殺し、それは当時のカンボジア人口の実に2人に1人に相当した。ロシアでは、トルストイに象徴されるロシア文化を担ってきた善良で裕福なキリスト教徒たちが、スターリン時代に5千万人も処刑され、彼らの富は讒言者たちにばら撒かれた。中国でも文化大革命時に、やはり数千万人が強制労働のキャンプで息絶えた。

共産党の世になれば、社会の善良な人間が処刑される理由は、革命を得意とするイルミーが、実は本物の革命に怯えているからである。イルミーは100人に1人しかいない。そこで連中は、社会全体が有している愛の温度を決定的に下げてその統治を確実にするために、善良な人間を大量虐殺するのであり、そうしてやっと枕を高くして眠れるのである。日本ほど愛の温度の高い社会は世界にない。

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TPP交渉 で、米国は「医療制度見直し要求 」 していたが、政府は都合悪い情報は隠蔽
http://oujyujyu.blog114.fc2.com/blog-entry-1818.html

@bluerose_smell
yoshimi
ベトナムあたりから流入した低賃金労働者に職場を奪われ、
BSE牛肉と遺伝子組み換え食品を食べさせられ、
病気になっても病院にも行けず、
入院中でも医療保険適用外で追い出され、
農家は作りたい作物も栽培できず、
企業も国も米国系投資家に兆単位の訴訟を起こされ
増税の嵐の末国民生活も財政も破綻。



政府は公的医療制度はTPPでの議論の対象にはなっていないとずっと主張してきた。

しかし、アメリカ政府はこの9月「医薬品へのアクセス強化のためのTPPでの目標」という文書を公表している。

そこには、医薬品の市場参入機会を確保するため、TPP参加国に政府の医療費償還制度そのものの見直しを要求する中身が書かれている。

「中央政府の医療費償還プログラム」=「公的医療保険制度」の運用において透明性と手読きの公正性を求めるとしている。

米豪FTA、米韓FTAでも公的医療制度はターゲットにされた。

米豪FTAでオーストラリアで何が起こったのか。
オーストラリアには薬価を低く抑える制度=RBSがあった。
新薬についても、薬価が低く抑えられてきた。
しかし米豪FTAの結果、2007年度にオーストラリアの医薬制度の改革が行われた。
中身は新薬の価格を高く設定できるものとなった。

米国は米豪FTAで、税負担で医療費を抑えるオーストラリアの医療制度を問題視。
同国は米国との協議の結果、市場価格並みの高い価格が設定されるよう制度を見直した。

米韓FTAでも、韓国政府が決めた医薬品の認可や価格に対して米国系製薬会社が「薬価が安すぎる」といった不服がある場合、決定の見直しを求める機関を設置した。


http://www.youtube.com/watch?feature=player_embedded&v=4dndvQ5R66A#!

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『TPP交渉 米国の目標 医療制度見直し要求 政府説明と矛盾』|| 日本農業新聞26日
http://www.twitlonger.com/show/dqvvri

米国政府が、環太平洋経済連携協定(TPP)交渉で獲得する目標を列挙した資料に、公的医療保険制度の運用について「透明性と公平な手続きの尊重を求める」と明記し、同制度の自由化を交渉参加国に要求するとの方針を示していたことが分かった。米国は既存の自由貿易協定(FTA)でも医療制度への市場原理の導入を交渉相手国に迫り、一部の国では既に薬価が上がっている。医療制度の自由化を目指す米国の方針が明らかになったことで、同制度は交渉の対象外と説明してきた日本政府の情報の信頼性が問われそうだ。

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TPP交渉参加国の公的医療保険制度の見直しに向けた米国の決意は、米通商代表部(USTR)が9月に公表した「医薬品アクセス強化のためのTPPでの目標」に盛り込まれた。輸出先国での新薬の価格が高くなるようにすることで、米国系製薬会社の利益を確保するのが狙いとみられる。

日本政府は、今月17日に公表したTPP交渉の国民向け資料で「公的医療保険制度は議論の対象になっていない」との見解を示したが、それよりも前に、米国が公式に医療制度の見直し要求を宣言していたことになる。

米国は米豪FTAで、税負担で医療費を抑えるオーストラリアの医療制度を問題視。同国は米国との協議の結果、市場価格並みの高い価格が設定されるよう制度を見直した。米韓FTAでも、韓国政府が決めた医薬品の認可や価格に対して米国系製薬会社が「薬価が安すぎる」といった不服がある場合、決定の見直しを求める機関を設置した。

米国有力紙の報道によれば、同国政府は、公的医療保険制度での薬価などについて、米豪、米韓の両FTAよりも厳格に「透明性と公平性」を確保できる規律を課すことを目指しているという。

公的医療保険制度はTPPの議論の対象外としてきた日本政府の資料について厚生労働省は、本紙の取材に対して「交渉参加国との協議で得られた情報で作成しているため、(米国から情報提供がなかったUSTRの資料は)踏まえていない」(国際課)と述べている。

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by oninomae | 2011-11-03 12:03 | 放射能・ラジオハザード  

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